犬丸正寛の「ちょっと役立つコーナー」

犬丸正寛の「ちょっと役立つコーナー」

　古き友人からの問いかけ。「アメリカはあんなに悪いのに、なぜＮＹダウは１万ドルを割らないの」？

2008.8.8

学生時代の友人からの質問。
（友人）今の、アメリカのサブプライム問題と、バブル崩壊当時の日本と、どちらが影響は大きいの。
（私）アメリカのほうが大きいだろうね。当時の日本も銀行や不動産会社、証券会社が破綻した。初めて経験する非常に大きい出来事だったけど、ある意味、日本だけのことだったといえる。今度のサブプライムでは、既に、金融会社の経営が行き詰まり、アメリカの住宅公社でも500兆円の住宅関係の残高があるといわれる。しかし、問題はアメリカだけにとどまらない。世界的な出来事だから影響は大きい。

（友人）しかし、ＮＹダウは１万ドルを割らない。バブル崩壊では、日本は日経平均が１万円を割ったのに。
（私）たしかに、素朴な疑問はあると思う。根底には、「円」と、「ドル」の違いがあると思う。円は世界的な通貨ではないから、世界から見れば影響は小さい。しかし、基軸通貨のドルはそうはいかない。多くの国がドルで持っているから、極端なことを言えば、アメリカ株式会社が倒産でもしたら、アメリカ株をもっている、多くの世界の投資家は紙くずになり、影響は大きい。第１部市場に上場している企業が倒産して紙くずになる場合と、新興銘柄が紙くずになる場合では、株主数が違うから影響も違う。

（友人）世界が、アメリカ売りを慎んでいるということ。
（私）今のアメリカは病院のＩＣＵ（Ｉｎｔｅｎｓｉｖｅ　Ｃａｒｅ　Ｕｎｉｔ＝集中治療室）に入っている状態。ＩＣＵから一般病棟へ移る日が近いかと思われると、また病状が悪化する。ＩＣＵでは、面会謝絶だから、お見舞いにも行くことができない。世界は固唾を呑んで見守っている状態だろう。

（友人）実体は１万ドルを割っているということなの。
（私）かもしれない。ＮＹダウは採用銘柄数が30銘柄にすぎない。このうち、最初から採用として残っているのは多分、ＧＥだけだと思う。ＮＹダウは、「強いアメリカの象徴」だから、弱い企業は外してきた。30銘柄は、強い選ばれた銘柄だから、売りを手控えることはあるかもしれない。また、こういうことも言えるかもしれないね。「ＮＹダウが１万ドルを割るときは、経済、景気の底が確認できたとき」とも。１万ドル割れは底入れサインと見ることもできるよ。

　「梅酒特区」に指定された和歌山みなべへの旅

2008.8.7

　　紀州といえば「梅」――。「南高梅」で親しまれている。由来は、南部村の高田梅と南部高校の先生、生徒の協力を得て作られた梅ということで、「高」をつけたそうだ。
　その、紀州の梅の産地、和歌山県みなべ町は年間約３万トンの梅を生産。全国の25％を占める。栽培農家は約1500戸、作付け面積約2060ヘクタール。栽培から集荷、加工、流通、容器など町を支える一大産業。
　今年７月９日付けで、みなべ町が、内閣府から「紀州みなべ梅酒特区」に認定された。1962年（昭和３７年）の酒税法改正で、家庭でも梅酒が造れるようになった。今回の特区指定は、それ以来のものだ。これによって、たとえば、旅館などが自前の梅酒をお客に販売提供できる。
　酒類製造免許では、「最低製造数量基準」があって、年間６キロリットル（6000リットル）が条件。「特区」に指定されると年間１キロリットル（1000リットル）での製造が可能。梅は健康に良いということで、若い女性にブームが起きている。正式な住所は和歌山県日高郡みなべ町。和歌山市と南紀白浜のほぼ中間に位置。東京からだと、白浜空港を利用する手もあるし、関西空港から行くのもよい。
　関西経験のある筆者のお奨めは、新幹線で大阪へ行き、お昼は、浪花でタコ焼きを食べ、紀勢本線でみなべ。夜は白浜温泉で、みなべで買った梅酒で乾杯。翌日は、大きなサハリパークで野生の動物を間近に見て、紀勢本線で串本へ。途中、太平洋の荒波に洗われる、「枯木灘」海岸がすばらしい。本州最南端の「潮岬」の風で気持ちを洗ってもらい、串本の海中公園で魚たちに挨拶して、夜は、那智勝浦温泉の「ホテル浦島」へ。ここの大洞窟温泉「忘帰洞」がいい。帰るのを忘れるほど、太平洋を眺めながらの入浴。さらに、次の日は、熊野古道を歩き熊野那智大社に参拝。雄大な熊野灘を眺め、新幹線名古屋駅へ。ぜひ、どうぞ。

　株の街の売れ筋本

2008.8.6

　上位３冊と１０位

①「わが友、恐慌」　　講談社　　　　1,470円
②「勝者へのルール」　同友館　　　　2,100円
③「実務綜合解説ファンドビジネスと金融商品取引法」日本経済新聞社　　3,675円
～～
～～

⑩「金融界における反社会的勢力排除の理論と実務」　きんざい　　5,460円

　遂に６年の大景気拡大が終わりを迎えた。「大」の後には「反動」が来るが、日本は反動の不況期に力を蓄える強さがある。活躍するベンチャーが必ず出てくる。

2008.8.5

　遂に、政府の「月例経済報告」が「弱い」表現となった。「このところの景気は弱含んでいる」と表記された。これまでが、「足踏み」表現だったのに比較すれば、明らかに景気後退の印象だ。
　政府は確実でないと、「良い」「悪い」を意味する言葉は使わない。この意味では、政府の月例経済報告は遅行指標。しかし、最高の意志決定機関の政府が判断を下すということでは、重みがあり、確認という観点では先行指標でもある。
　景気の天井時期を明確にするには、もう少し時間がかかるだろう。昨年暮れという説もあるし、生活物資の値段が大きく上がり始めた今年春という説もある。いずれにしても２００２年２月から拡大に向った今度の６年間におよぶ景気は頭を打った可能性が強い。
　景気拡大の６年を振り返ると、前半３年は「規制緩和効果」と「リストラ効果」、後半の３年は「新興国効果」ではなかったかと思う。これから景気が下降に向うということは、これらの効果が剥がれたことを意味する。リストラをやろうにもやるものがない、規制緩和どころか格差を是正しなくてはいけない、オリンピック後の中国の経済も心配など、これまでの成長エンジンが止まってしまう。
　今度の景気の名前を「平成の大景気」とか「大和景気」と言う人もいる。しかし、「大」と、名前のつく後には「反動」も来る。しかし、日本はその反動の不況の時に力を蓄えるすばらしさを持っている。これから先、日本が「日本らしい技術や生き方」をどう蓄積していくか楽しみである。元気のいいベンチャー企業が必ずや登場して来るはずだ。

　「福田新政権」には１６１円安の評価。昨年９月の発足時８９円高との差はなんだろう。「改革」から「日本らしさ」への変化には外国人投資家の日本株売りを覚悟する必要がある。

2008.8.4

　第二次福田内閣がスタートした。８月４日（月）は、新内閣発足後、初の株式マーケットからの評価である。午前中は前日比１８４円安の１万２９１０円まで下げていたが、その後は１万３０００台を回復する場面もあった。結局、終値は１６１円安の１万２９３３円の評価を福田政権に与えた。
　こうした動きは外国からの評価と見ていいだろう。なぜなら、日本株式市場の売買高の６０％程度は外国人投資家が占有しているからだ。
　ところで、振り返って、安倍内閣から福田内閣へ変わったのが２００７年９月２５日。その日の日経平均は１万６３１７円（５円高）で始って、高値が１万６４３４円（１２２円高）、安値１万６２４０円（７２円安）で「終値」は８９円高の１万６４０１円だった。概ね、好感した動きだった。しかも、そこから、１０月１０日の１万７２５４円まで上昇した。立派なものだ。
　今度の内閣に対する評価は、「朝から安い」形のものとなった。もちろん、そのときの相場の位置、経済情勢などによっても影響を受ける。このため、この日の相場の安いことが福田内閣をすべて批判したものとはいえない。しかし、「たとえ、もろもろ、現状が悪かったとしても、それを良くするのが政治である。少しでも期待があれば、たとえ１日だけでも高くなっていいはず。それがないと言うことは期待をされていないためだ」、との厳しい見方がある。
　外国人投資家は、古い日本の体質を嫌がり、改革を好む。今度の政権が、小泉政権から続いている改革に終止符を打つものと映った可能性がある。むろん、改革ばかりが良いわけではない。一方で、今の日本は、伝統・文化を背景とした日本の良さを求める声も高まっている。
　我々はこれまで、強いアメリカだと信じてきたが、ドルの凋落が示すよに、「アメリカは強くない」のである。アメリカの真似をするだけが日本の行く道ではない、と我々、あるいは世界が感じ始めている。
　今後、日本らしさを出そうとすれば、アメリカ投資家による日本株売りは覚悟しなくてはいけない。大きな分水嶺に来ているようだ。

　ガソリン高騰で軽自動車株のはずだが、スズキはエンスト気味、ダイハツは好走。どこが違うのか。

2008.8.1

　ガソリン高騰で燃費の良い「軽自動車」銘柄が注目のはずだが、スズキ株とダイハツ株が明暗を分けている。

◇ スズキ
８月１日株価＝１４０円安の２２３０円（新安値）
第１四半期＝営業利益３３７億９７００万円（前年同期４０４億８８００万円）
同・営業利益率＝３．７％
株価今年の高値＝3040円（２月２７日）　８月１日は高値比▼２６．６％

◇ ダイハツ
８月１日株価＝１０円高の１２９６円
第１四半期＝営業利益１８４億６２００万円（前年同期１５７億１３００万円）
同・営業利益率＝４．１％
株価今年の高値＝１３２２円（７月２４日）　　8月１日は高値比▼２．０％

何が、原因か、皆さんと考えたいと思います。少なくとも年初に原油高→軽自動車で買った人は、スズキを買った人は損失、ダイハツは利益となっています。

　「証券取引等監視委員会」ができて今年７月で16年です。同窓会から誘いの声も掛かるようになりました。

2008.7.31

　かつて、証券大手４社といえば、野村、日興、山一、大和であった。残念だが、今、上場しているのは野村と大和の2社。それも、社名は野村ホールディングス、大和証券本社グループと変えている。証券界の変わり方の大きさを感じないわけにはいかない。
　ドブ板営業を売り物に営業に強い野村、品が良く毛並みの良い日興、法人に強い山一、株に強い大和、と言われていた。昨年９月30日に施行された金融商品取引法で法律上は証券取引所も証券会社もなくなった。東京証券取引所は東京金融取引所、証券会社は金融商品取引業者に変わった。政府方針の「貯蓄から投資へ」の政策に沿って、公平公正、そして透明なマーケットを目指して、お金にかかわるところは金融商品取引法に一本化された。
　そして、｢言った、言ってない｣のトラブルを防ぐために、1999年10月の株式委託手数料完全自由化とともにネット取引の普及が進み、個人投資家は証券会社の店頭から姿を消していった。店頭を訪問するのは、ラップなどを使った資産運用を主とする投資家に代わっていった。今、証券会社のカウンターレディは派遣社員に代わりつつあるようだ。
　1992年（平成４年）７月20日に監視委員会ができて16年。当時、取材に行った設立準備室長だった小川是氏は、命から２番目に大事なお金がインチキであってはいけない、と言われていた。以来、株価操作、インサイダー取引、風説の流布、ディスクロージャー違反、証券会社の違法行為、証券仲介業違法行為、などの取り締まりによってマーケットはたしかに清くなった。
　昔の華々しい人気株の活躍を懐かしむ投資家もいる。それはそれで社会に話題を提供し面白かったが、人気株の終わった後にはケガ人が多数出たことも事実。「株は怖いもの」という印象を強めていた。私ごとだが、最近やっと田舎の高校の東京での同窓会から声がかかるようになった。それまでは、株に関係した人は危ない、ということで誘ってくれなかったそうだ。人生の最後のところで、やっと仲間に入れてもらった気持ちである。今年も同窓会がやってくる。しっかりと「ＩＲ支援」の仕事であることを強調してきたい。　

　株価のソニー大幅安、松下の大幅高。マーケットの素朴な反応

2008.7.30

　３０日朝、ソニーと松下電器の株価が大きく明暗を分けた。ソニー（６７５８）は１６０円安の４０５０円、一方の松下電器（６７５２）は１８５円高の２３６５円。第１四半期決算に対するマーケットからのジャッジである。
　もっとも、両銘柄の株価の動きは昨日今日に始まったことではない。たとえば、年初来高値では、松下電器は６月６日の２５１５円、ソニーは１月４日の５９５０円と、ソニーの不振は年初から続いている。第１Ｑの純利益はソニー４７％減益、松下電器８６％増益。これでは、いくらソニーのファンでも、いい加減に嫌気がさしてくるのではないか。

◇ ソニー
本社＝東京都港区
最高経営責任者＝Ｈストリンガー氏
営業利益率＝３．７％（第１Ｑ）
◇ 松下電器
本社＝大阪府門真市
最高経営責任者＝大坪文雄社長
営業利益率＝５．１％（第１Ｑ）

本社が東京にあるから不振で大阪にあるから好調ということではない。しかし、トヨタと日産、ジャイアンツとタイガースを見ると、東京組の悶えが気になる。
　また、外国人経営者だから悪い、ということでもない。しかし、ゴーンの日産も当初は良かったが、その後は伸び悩んでいる。組織を改革するには外国人の冷静合理性は効果がある。しかし、製品はその国の文化伝統を形にするものでもあることを忘れてはいけない。社名も、カタカナや英語、日本語のどれが良いか悪いか、ということではない。グローバル化なら横文字も当然だろう。松下電器もまもなくパナソニックへ変更するが、果たして、吉と出るか凶と出るか。マーケットは素朴な目で見ている。

　書店の本のタイトルが、がらりと変わってきた。「基本」を求める時代へ。

2008.7.28

　書店に並んでいる本は、「基本的なもの」が目立つようになった。少し前までは、「応用」「活用」「楽して儲ける法」「起業のやり方」「会社を売買する」「お金でお金を稼ぐ」、「ＦＸで儲けるカリスマ主婦」「世界の歩き方」「新興国でひと儲け」といった、威勢のよい、イケイケドンドンが多かった。最近はがらりとタイトルが変わった。
　「自分を磨く」「人生の行き方」「経済の基本」といった内容の本が多い。すべてに、基本が重要となっている。景気の良い時は、「乗り遅れるな」式のタイトルが目立ち、景気が悪くなると、基本が大切にされる。
　景気の良い時は、言葉が巧みで、調子の良い人が伸びるが、景気が悪くなると、調子が良いだけでは難しい。どちらが良いか悪いか、という問題ではないだろうが、筆者は、不景気は悪くないと思っている。物作りでもサービスでも、基本通り、きっちりと、やることのできる企業や個人、そして国家が力を発揮できるからだ。危ないローンを優秀な商品に仕立て上げて、つまづいたサブプライムのアメリカも基本を忘れ、好景気に浮かれたからだろう。アメリカらしいアメリカを取り戻すことができるか。わが国も日本らしい日本となることができるか、人も企業も国家も「自分らしさ」が求められているようである。
「山椒は小粒でもぴりっと辛い」、日本には良き教えがある。

　Ｍ＆Ａについて、つらつら思うこと

2008.7.24

　企業の買収・合併の、いわゆるＭ＆Ａは引き続き活発のようである。しかし、ひと頃のような勢いは薄れている感じがするし、内容も変わってきている印象だ。
　改めて、なぜＭ＆Ａがあるのか、と考えてみると、①人も企業も国家も大きくなることへの、あくなき欲求がある、②歴史、ノレンに代表される「時間」というものは、どうしようもないから、Ｍ＆Ａで時間を買う、③「需要」と「供給」のバランスを取ろうとする、などがあるように思われる。
　こうしてみると、「勢力拡大への本能」であり、「ノレン、ブランドに対する憧れ」、そして、「競争・生き残り」、という言葉に集約されるように思われる。
　なぜ、勢いが薄れて来たのだろう。「量」と、「質」で考えてみると、量ということでは、最近のＭ＆Ａブームの反動が出始めているようにも思われる。一方、質の面では、買収・合併してもうまく行かないケースも目立ち始めていることがある。上場を目標に、歴史のある企業を買収したものの、逆に本体の収益を悪化させることになり、買収先企業を消滅させたところもある。また、船場「吉兆」に代表されるように、憧れていたノレン、伝統がいかに脆いものかが露呈された。
　Ｍ＆Ａは、ある意味、「弁当箱」を手に入れるようなものである。しかし、いかに、きれいな弁当箱でも中身の「ご飯、おかず」が、まずかったり、ましてや、フタを開けたら空っぽだった、ということでは、何のためのＭ＆Ａか、ということになってしまう。日本には、古くから中身を大切にする考えがあり、たとえば、竹の笹に包んだ、おにぎり弁当という、素晴らしいものがある。
　ドル本位制による、アメリカの世界支配も形を変えたＭ＆Ａだろう。そのドル本位制も危うくなっている。世界各国が、自分たちの存在感、特徴を訴え始めている。ヨーロッパは、「ＥＵ」を組んで、存在感を打ち出している。
　日本では、戦後の物のない頃から、「作れば売れる」時代が長く続いた。しかし、少子高齢化で「供給」側の企業数が多すぎる時代を迎えている。このため、今後も、「需給ノバランス」面の生き残りのための、Ｍ＆Ａは続くものとみられる。だが、「入れ物」を手に入れるだけの、安易なＭ＆Ａは影を潜めるのではないか。「仏つくって魂入れず」では、御利益は期待できない。ブランドに対する夢、憧れも打ち破られた。大きくなることより、「小さくても、内容の良い会社」を社会が求めるようになってきた。

　　株の街の売れ筋本

2008.7.23

　株の街・東京茅場町の売れ筋本
　　（千代田書店）

　①「マネーの未来、あるいは恐慌という錬金術」　講談社　　1,680円
　②「ＩＰＯ実務検定試験」　中央経済社　　3,990円
　③「日本経済を襲う２つの波」　徳間書店　1,785円
　・・
　・・
　・・
　⑩「監査役の会計監査　基礎と実務」　税務経理協会　　3,360円

　呼び名、「ニッポン」の記念日です。ニホンとニッポンのどちらが株価は高いか？

2008.7.14

　７月１４日は、「ニッポン」に国の呼び名が統一された記念日だそうだ。決まったのは１９７０年（昭和４５年）というから、どうやら、この年に開かれた「万博」と関係が深いようだ。
　昭和３８年の東京オリンピックでは、「ニホン」か、「ニッポン」かが、はっきりしなかったのだろう。万博もオリンピックに比べ、劣らないほどの国際的なイベント。オリンピックの時に、どちらが正しいのか、迷った経験から、外国人のたくさん来る万博では、「ニッポン」に統一しようと、いうことになったのだろう。だけど、未だに、「ニホン・バンコク・ハクランカイ」と記してあるところもある。
　ニホンと名前がついている社名の企業は多い。「ニホン」と読ませるか、「ニッポン」と読ませているか、いちど数えてみたい。そして、どちらの方が株価が高いかも。

CGI-design