『薄型テレビ』関連銘柄特集
薄型テレビ関連銘柄特集

値下げ圧力に強い高シェアの関連銘柄がメリットを享受


2011年完全デジタル化を控え、買い替え需要が急増

●主な関連銘柄
コード 銘柄名 市場 業種
2426 ピーアンドピー JQ サービス業
2657 インターニックス 東1 卸売業
3048 ビックカメラ JQ 小売業
3071 ストリーム 東マ 小売業
3405 クラレ 東1 化学
3878 巴川製紙所 東1 パルプ・紙
4021 日産化学工業 東1 化学
4186 東京応化工業 東1 化学
4971 メック 東1 化学
5214 日本電気硝子 東1 ガラス・土石製品
5821 平河ヒューテック 東1 非鉄金属
6118 アイダエンジニアリング 東1 機械
6157 日進工具 JQ 機械
6258 平田機工 JQ 機械
6263 プロデュース JQ 機械
6501 日立製作所 東1 電気機器
6502 東芝 東1 電気機器
6503 三菱電機 東1 電気機器
6701 NEC 東1 電気機器
6707 サンケン電気 東1 電気機器
6729 オンキヨー JQ 電気機器
6752 松下電器産業 東1 電気機器
6753 シャープ 東1 電気機器
6758 ソニー 東1 電気機器
6764 三洋電機 東1 電気機器
6767 ミツミ電機 東1 電気機器
6792 日本ビクター 東1 電気機器
6798 SMK 東1 電気機器
6807 日本航空電子工業 東1 電気機器
6837 京写 JQ 電気機器
6839 船井電機 東1 電気機器
6844 新電元工業 東1 電気機器
7419 ノジマ JQ 小売業
7468 アムスク JQ 卸売業
7613 シークス 東1 卸売業
7858 小野産業 JQ 化学
8175 ベスト電器 東1 小売業
8282 ケーズホールディングス 東1 小売業
9831 ヤマダ電機 東1 小売業
9963 江守商事 東1 卸売業
薄型TV 2011年の地上波放送完全デジタル化や北京オリンピックを控えて、テレビの買い替え需要が急増。各社が競って新時代に対応したモデルを次々と発表している。薄型テレビの主流はバックライトの光をカラーフィルターに透過させる「液晶方式」と、自己発光する画素の「プラズマ式」がある。また「有機EL」や「FED(SED)方式」といった新方式もあるが、それぞれ発光原理や製法技術が異なるため、特長も様々だ。「より美しく、より鮮明に」がうたい文句の「フルハイビジョン対応」機種が主流になってきており、「BS」や「CS」などのユーナー内臓型も多く発売されている。今後は、さらに競争が激化することが予想され、低コスト・高品質化が進めば消費者の購買意欲が高まり、市場規模の拡大に拍車をかけることになるだろう。

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 松下電器産業<6752>は2008年度の薄型テレビの世界販売台数を前年度比4割増の1100万台とする計画と報じられているロシアと中国の工場増強に加え米国などの販売網拡充を急ぎ、現在6位の世界シェアを韓国サムスン電子とソニーに次ぐ3位程度に引き上げる。ソニー<6758>も海外を軸に1500万台超へと5割以上増やす計画で、薄型テレビの世界出荷は今年1億台を超える見通しという。

 松下はプラズマと液晶のパネルで大型投資を計画、プラズマではパイオニア<6773>と生産・開発統合を発表。ソニーはシャープ<6753>と液晶パネルの共同生産を決め、サムスンとも追加投資する計画と、世界市場の争奪に向け投資・開発競争が加速している現状から、液晶テレビも価格下落に伴う利益率低下なども懸念される。

 そういった意味で、値下げ圧力に強いと思われる高シェアの関連材料を手掛ける銘柄は、液晶テレビ増産に伴うメリットを享受することが期待され特に注目されよう。

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.04 |特集
Sony Card(ソニーファイナンス)

■薄型テレビ関連銘柄 (順不同)

クラレ 「液晶用ポバールフィルム」で世界シェア8割

●クラレ<3405>(東1)
クラレホームページ クラレは、バックライトを拡散させる偏光板に不可欠な「液晶用ポバールフィルム」は世界シェア8割を握る。同社は液晶ディスプレーのバックライトの厚さを従来に比べて6割程度に薄くできるシートを開発し、これまでのバックライト部品より構造が単純で部品点数が少ないため、材料費や加工賃が1割から3割下がるという。昨年8月に生産能力を引き上げ、増産に対応する体制も出来ており注目される。
 足元の業績、前2008年3月期業績予想は、売上高が前年比9.0%増の4200億円、経常利益が同20.4%増の440億円、純利益が同13.8%増の255億円を見込む。

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.05 |特集

ビックカメラ 大画面薄型テレビ、DVDレコーダー等の販売が好調

●ビックカメラ<3048>(JQ)
ビックカメラのホームページ ビックカメラは、社名はカメラだが、首都圏を主力地盤とする家電量販店。とくに、池袋本店ほか、有楽町、池袋、渋谷などの駅前に強く、他にも立川、横浜、藤沢、川崎、大宮、柏、高崎、名古屋、京都、大阪なんば、岡山、広島、札幌、福岡天神などの主要都市において店舗を展開。グループでの展開は60店舗。
 株主数も多く、約3万8000人。8月末株主に対し、「1株以上5株未満=1000円券3枚」、「5株以上10株未満=1000円件5枚」、「10株以上100株未満=1000円券10枚」、「100株以上=1000円券50枚」、という優待がある。株価は7万7000円程度、売買単位1株で、仮に、10株買えば投資金額は77万円。1000円券10枚と、配当金1000円が貰えるから魅力十分だ。
 4月14日に2月中間決算を発表。売上高は前年同期に比べ12.7%増の2981億9500万円、営業利益4.0%増の82億6600万円と増収増益。大画面薄型テレビ、DVDレコーダー等の販売が好調。08年8月期見通しは売上12.5%増の6100億円、営業利益10.6%増の177億円、1株利益は7934円。これだけの売上規模等でジャスダック上場ということは人気面で物足りないところとなっている。また、駅前の立地ということによるリスクとしては、ほとんどが借地のため賃貸料の上昇や再開発等に伴う立ち退き、あるいは首都圏地震などは一応、頭に入れておくかなくてはいけないが、現実の業績好調は見直すことができる。

 提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.05 |特集

東京応化工業の液晶用レジストがアジアシェア拡大へ

●東京応化工業<4186>(東1)
東京応化工業のHP 東京応化工業は、半導体、液晶・プラズマパネル等FPD向けフォトレジスト(光に反応して化学的に作用・変化する樹脂)首位。09年稼動の堺・シャープ工場への供給に加え、今回の松下の増産も当然追い風となろう。
 足元の業績、前2008年3月期業績予想は、売上高が前年比0.2%減の1022億円、経常利益が同22.1%減の91億円、純利益が同17.4%減の55億円を見込む。今09年3月期は、液晶用レジストがアジアのシェア拡大のほか、家電メーカーの増産計画などで単価減を数量増でカーバーし反発が期待される。

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.05 |特集

日産化学工業の主力製品「サンエバー」が液晶テレビを中心に拡大基調続く

●日産化学工業<4021>(東1)
日産化学工業ホームページ 日産化学は、主力製品である液晶表示用ポリイミド「サンエバー」が市場で高い品質評価を背景にトップシェアを占めている。サンエバーは、液晶分子を一定方向に配列させるため、液晶ガラスの表面上にコーティングする材料で、ポリイミド樹脂を原料としている。今後も液晶テレビを中心に拡大基調が続くことが予想され注目だろう。
 足元の業績、前2008年3月期業績予想は、売上高が前年比2.5%減の1700億円、経常利益が同13.0%増の240億円、純利益が同10.8%増の155億円を見込む。

 提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.05 |特集

メックは2ケタ増収増益を見直して出直り歩調

●メック<4971>(東1・HC)
メックホームページ メックは、電子基板用薬品の専業で年商は約87億円。電子基板とは、プリント配線板とモジュール基板のことを指し、ここで使われる脱脂脱錆剤、銅箔溶解剤、感光基盤などに使われる薬品を得意とする。もちろん、薄型テレビなどの電気製品製造には不可欠なもの。
 国内のみならず、世界の電子基板市場を包括すべき連結子会社6社によってグループを形成し中国など世界市場開拓に注力。
 まもなく、08年3月期が発表されるが、既に、3月14日に配当の修正を発表している。
 当初、年12円配当と発表していたが、年14円配当とする。昨年の中間決算発表時点での08年3月期予想は売上高11.4%増の87億1300万円、営業利益16.2%増の20億7300万円、1株利益68.5円。
 2004年、2006年と連続2分割を実施。株価は2006年5月に2350円を高値にジリ安で、今年3月には658円まで下げた。現在は2ケタ増収増益を見直して920円と買われ出直り歩調。1100〜1200円には、かなりのシコリがあるが、当面1100円程度まではすんなり戻ることが期待できるチャート。

 提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.05 |特集

松下電器産業 2年連続で過去最高益更新を狙う

●松下電器産業<6752>(東1)
松下電器産業ホームページ 松下電器産業の主力の薄型テレビは、2008年3月期出荷実績750万台に対し09年3月期には46.6%増の1100万台(プラズマが600万台、液晶が500万台)を見込む。米国市場は景気悪化が懸念されるが、足元は順調に推移している模様で、大手販売業者に見直されている。
 今2009年3月期業績予想は、原料高など経営環境は厳しいとしながらも、北京五輪という最大のビジネスチャンスも控え強気の構えで、売上高が前期比1.4%増の9兆2000億円、税引き前利益は同14.9%増の5000億円、純利益は同10.0%増の3100億円と2年連続で過去最高益更新を狙う。

 提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2008.05 |特集