IR プラマテルズ菅原正弘社長に聞く(日本インタビュ新聞社)

プラマテルズ<2714>(JQ)は、合成樹脂の専門商社。小ロットではあるが高機能の合成樹脂に特化し『ユーザーと共に歩み、ユーザー共に開発』を基本に堅実経営を展開。「われわれの会社はM&Aで大きくなった会社ですから、社員の構成は多国籍軍のようなものです。このため、以前から、ワンフロアで社員のコミニュケーションを大切にしたいと思っていましたので昨年7月に本社を品川に移転しました」と菅原正弘社長は語る。08年3月期の配当を5円増配して年20円配当とすることを決めた。

2008.04.07

OA機器向けが35%程度、家電 ・電子向け20%と先端産業向けが主力
08年3月期に5円増配、年20円配当、PER、PBRとも超割安水準

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――御社はプラスチックの専門商社です。プラスチックはわれわれにとって身近な存在ですが、しかし、分かっているようで分かっていません。少し、ご説明をお願いします。

菅原社長 プラスチックがわれわれの日常生活に深く浸透した理由は、他の素材にない優れた利点を多く備えていたからです。たとえば、「電気を通し難い」、「錆びない」、「着色が自由にできる」、「複雑な加工が自由にできる」、「軽い」などの特性があります。しかも、効率よく量産できる強みもあります。

――プラスチックの中で、御社はどのような分野がお得意ですか。

菅原社長 日本での生産量が年間百万トン単位の汎用樹脂よりも、小ロットではありますが、高機能の合成樹脂に特化していることです。上場会社でも、合成樹脂の専門商社はありますが、高機能合成樹脂の取扱ポーションが弊社の様に高い会社は少ないのではないかと思っております。事業規模が同じ様な比較会社がないため、投資家の皆さんに分かり難いところがあると思います。

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特殊合成樹脂の扱いに特化、高い粗利益率を誇る

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――用途は広いですね。量は、まとまるのではありませんか。

菅原社長 用途は広いのですが、申し上げましたように大手商社のように数万トン単位で大量に扱うのではなく、「ユーザーと共に歩み、ユーザーと共に開発する」ことが当社の基本ですから、量は多くなくても付加価値の高いものを扱っています。営業社員は当然のことですが、社内に居ることより得意先の現場に居ることがほとんどで、「現場第一主義でこつこつやる」ことがわが社の強さです。

――その点をお願いします。

菅原社長 たとえば08年3月期の第3四半期での連結・粗利益率(総利益率)は6.2%と商社の平均に比べかなり高い数値となっていますが、これは製造業である連結子会社等の貢献が有る為です。今回のサブプライムでもそうですが、過去においても金融商品等や不動産にはまったく手を出すことはなく、派手さはありませんが、本業だけをこつこつと地道にやっている会社です。

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夢だった本社ワン・フロアを07年7月に本社移転し達成

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――本社を大森から品川へ移されましたが、この意味合いは。

菅原社長 以前から、「社員は1つのフロアで仕事をやるのがよい」という、夢といいますか願望を持っていました。われわれの規模の会社で、しかもM&Aで大きくなって来た会社は常日頃のコミュニケーションが大切ですからフロアが分かれているより1つのフロアの方がよいと思っています。また品川という便利の良い場所ですと、「ついでに寄りました」ということで来訪者が増える効果もわれわれにとって非常に大きいと思っています。それに、都心に近いと優秀な人材も集まりやすいと思います。

――御社の歴史を拝見しますと旧・日本樹脂を母体とし旧・ニチメンの資本参加、ニチメンプラスチック、甲子産業との合併、旭合成樹脂の営業権譲受などM&Aの代名詞ともいえるものです。社長就任から3年ですが、いまのお気持ちはいかがですか。

菅原社長 わが社の社員構成は多国籍軍のようなものです。わたしの一番の仕事は、まとまってきた社員の心・気持ちをさらにひとつにまとめることです。手ごたえを十分に感じています。本社を移した効果も出てくると見ています。

――08年3月期についてお願いします。

菅原社長 売上高550億円(5.7%増)、営業利益10億2000万円(16.3%減)、経常利益9億3000万円(16.6%減)、配当は少なくとも従来の年15円は行なうつもりです。

  • (編集後記)
  •  インタビュー後日、5円増配し、年20円を配当すると発表。
  •  3月末の株価は430円。08年3月期の1株利益84.2円で計算したPERは5.1倍、1株純資産652.2円(第3四半期末)でのPBR0.65倍、利回りは4.65%。インタビューの通り、地味でこつこつ型企業ということから人気面で割安に置かれているといえる。ただ、出来高の少ないのは難点で、これは固定株主による流動性の問題で、今後、流動性を高めるため持株の放出も検討する必要もありそうだ。

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