Ｗｉｉ効果一巡でゲーム市場に減速感

■ゲーム市場＝０８年度は一転して５年ぶりのマイナス成長

　ゲーム専門誌を発行するエンターブレインの調査によると、２００８年度の国内家庭用ゲーム市場は、ハードとソフトの合計販売金額が５５２４億円となり、２００７年度に比べて１８・４％減少した。２００７年度は１９９７年度の調査開始以来の最高を記録したが、２００８年度は一転して５年ぶりのマイナス成長となった。
　このうち、ハードの販売金額は同２７・１％減の２３１５億円と、大幅に減少した。２００６年末に発売された任天堂＜７９７４＞の「Ｗｉｉ」や、ソニー＜６７５８＞の「ＰＳ３」という、最新型ゲーム機の普及が一巡したことが主因である。販売台数で見ると、携帯型ゲーム機では、任天堂＜７９７４＞の「ニンテンドーＤＳ」が約３９８万台、ソニー＜６７５８＞の「プレイステーション・ポータブル（ＰＳＰ）」が約３２３万台だった。また据置型ゲーム機では、任天堂＜７９７４＞の「Ｗｉｉ」が約２２５万台、ソニー＜６７５８＞の「ＰＳ３」が約９９万台、米マイクロソフトの「Ｘｂｏｘ３６０」が約３９万台だった。

　一方、ソフトの販売金額も、同１０・７％減の３２０９億円と２ケタ減少だった。２００７年度には、任天堂＜７９７４＞の体感型ゲーム「Ｗｉｉフィット」が大ブームを巻き起こしたが、２００８年度は年末商戦で大型タイトルが少なかったことが影響した模様だ。

　また、エンターブレイン、米ＮＰＤグループ、英ＧｆＫチャートトラックの３社共同調査によると、２００８年の日本、米国、英国のゲームソフト市場における販売本数は、合計で前年比１１％増の４億９９０万本だった。内訳は、日本が同１３％減の６６０６万本、米国が同１５％増の２億６８４０万本、英国が同２６％増の７５４４万本であり、日本だけが減少した形である。日本では、市場の活性化が一巡したことに加えて、人気タイトルの発売が２００９年に集中することもマイナス要因だった模様だ。


　２００９年度は、ハードでは１１月にソニー＜６７５８＞の「ＰＳＰ」の新型機種発売が予定され、ソフトでは今回の「ドラクエ９」に加えて、秋以降に有力タイトルの発売が予定されているため、市場拡大が期待されている。ただし一方では、国内の家庭用ゲーム市場は「Ｗｉｉ」効果の一巡などで、トレンドとして減速感を強める可能性も指摘されている。
　任天堂＜７９７４＞は「ゲーム人口の拡大戦略」を基本方針とし、操作が簡単な「Ｗｉｉフィット」「Ｗｉｉスポーツ」「脳を鍛える大人のＤＳトレーニング」などのゲームでブームを巻き起こした。手軽に楽しめるゲームで、新しいユーザー層として女性や高齢者を取り込むことに成功した形である。そして、ハードの世界累計販売台数は「Ｗｉｉ」が５０００万台、「ニンテンドーＤＳ」が１億台を超えた。しかし初代「ニンテンドーＤＳ」の発売（２００４年１２月）から４年以上、「Ｗｉｉ」の発売（２００６年１２月）から２年以上が経過し、普及ペースの鈍化が懸念されている。
　国内の家庭用ゲーム市場の減速が懸念される状況下で、ゲーム関連各社にとっては、新しい遊び方の提案などでユーザー層を広げることが課題となっている。

ゲーム市場を牽引する主要銘柄診断

■ユーザー層を広げる戦略が課題

　ゲーム専門誌を発行するエンターブレインによると、２００８年の世界のゲームコンテンツ市場は、前年比５％増の３兆９９５２億円だった。グローバルに見れば、新規ユーザーの開拓などにより、欧米市場を中心としてゲーム人口は増加基調の形である。また中国では、オンラインゲーム市場が急成長している模様だ。
　携帯電話向けゲームの増加や、インターネットの交流サイト（ＳＮＳ）内でのゲーム利用など、新しいトレンドも形成されているという。米アップルは昨年７月、携帯電話「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」に、インターネットでゲームソフトを取り込めるサービスを開始した。ダウンロードできる対応ソフトは約１万４０００種類に達し、携帯電話が携帯型ゲーム機としての存在感を強めている。国内でも、ディー・エヌ・エー＜２４３２＞やグリー＜３６３２＞など、携帯電話の交流・ゲームサイトは若年層に大人気だ。
　ゲーム市場では、多くの人が遊んで楽しいと感じるゲームを投入し続けなければ生き残れない。一部の愛好家層をターゲットにした、ゲームの高速化・高画質化・高難易度化戦略では、ユーザー層が広がらず、収益の持続的な成長も期待できない。そして消費者のゲーム離れを防ぎ、ユーザー層を広げるためには、ゲーム市場を取り巻く環境の変化に対応して、新しい遊び方を提案することも求められている。

■各社とも大作に依存した収益構造脱却が課題

　ソニー＜６７５８＞は、携帯型ゲーム機「ＰＳＰ」の新製品「ＰＳＰ　ｇｏ」を、日米欧で今秋（日本では１１月１日）発売する予定だ。専用ディスクを使わずに、ゲームや映画をすべてインターネット経由で取り込む形で、利用者の新しいデジタルライフスタイルに対応するとしている。現行の「ＰＳＰ」の販売も継続する。据置型ゲーム機「ＰＳ３」向けには、２０１０年にスクウェア・エニックス・ホールディングス＜９６８４＞の人気シリーズ最新作「ファイナルファンタジー（ＦＦ）１４」を投入する予定だ。ただし、新製品の発売に依存する収益構造からの脱却が課題だろう。
　任天堂＜７９７４＞は、初心者でも楽しく遊べるソフトを多数投入して、引き続きユーザー層の開拓を重点戦略とする模様だ。２０１０年３月期のハード販売台数の計画は、据置型の「Ｗｉｉ」が前期並みの２６００万台、携帯型の「ニンテンドーＤＳ」が同４％減の３０００万台である。体感型ゲームのブーム一巡や、ハードの普及ペース鈍化などが懸念されるが、教育など新分野の開拓、欧米市場の普及率上昇などで、新しいユーザー層を取り込めるかがポイントだろう。
　コーエーテクモホールディングス＜３６３５＞、セガサミーホールディングス＜６４６０＞、バンダイナムコホールディングス＜７８３２＞、スクウェア・エニックス・ホールディングス＜９６８４＞、カプコン＜９６９７＞、コナミ＜９７６６＞など、大手のソフト開発会社にとっても、新しいユーザー層の開拓や海外市場の開拓は大きな課題である。一部の愛好家向けソフト依存や、国内市場依存では、持続的な収益拡大は期待できない。また、規模の拡大やソフト開発面での相乗効果を狙った業界再編や、海外のソフト開発会社の買収も相次いでいるが、その効果が発揮されているとは言い難い。
　ハード、ソフトともに、数年に一度の大作に依存した収益構造のままでは、中長期的スタンスの投資対象にはなり得ないだろう。