２０１２年には２３０億円規模へ 　ＳＥＯ対策とは「ヤフー(yahoo!)」や「グーグル(google)」などのサーチエンジンによる検索結果をページの上位に表示されるように工夫して、ホームページ（ＷＥＢサイト）のアクセスを増やす事で、「検索エンジン最適化(Search Engine Optimization)」とも呼ばれている。 　社名や自社製品が上位表示されないことは「世の中に存在しないのと同じ」とまで言われており、アクセスアップを図る事で売り上げを増やしたり、ビジネスチャンスを獲得する機会を得る事が出来きる。自社製品や商品・サービスに興味を持つ見込み客を、いかにＷＥＢサイトへ誘導するかと言ったマーケティング手法（需要の増加と新たな市場開発）の一つ。最近では、ＳＥＯ対策は、ＳＥＭ（検索エンジンマーケティング）の一手法といわれ、Ｐ4Ｐと呼ばれる検索連動型広告やコンテンツ連動型広告などを活用した、マーケティング活動が主流となっている。

ＷＥＢサイトにおけるキーワードの重要性

　消費者がインターネットで欲しい商品を検索する場合、「店の名前」や「商品名・特長」などをキーワードとして探す。消費者が頭の中で連想する言葉や関連するキーワードが最も重要となる。そうしたキーワードをＷＥＢサイトに組み込むことによって、ヤフーやグーグルは、そのキーワードにとって重要なページであると認識するので上位表示につながっていくことになる。
　また、当サイト（株式投資情報ブログ・証券オンライン）のように、アクセス数も多く膨大なキーワードを有しているサイトからリンクされたり、紹介される事も上位表示に貢献している。企業のＰＲやＩＲ活動などの広報活動がニュースとして取り上げられるという事は、大きな影響を与える。

　今話題になっている「太陽電池関連銘柄」をヤフーで検索すると、上位１番と２番に弊社（日本インタビュ新聞社）の取り上げた記事が登場している。同じく「燃料電池関連銘柄」で検索すると、ヤフー・グーグル共に上位1番目に弊社の記事が登場している。また、「企業のＩＲ情報をリアルタイムで報道する新聞社」を調べたい場合は複数のキーワードで、「企業 ＩＲ情報 リアルタイム 報道 新聞社」とグーグルで検索すると弊社の記事が１番と２番目に表示されている。「リニア中央新幹線銘柄」では、１・２番目に話題の記事が表示される。（2009.01.08現在）

　実際には、サーチエンジン独自の様々なアルゴリズム（処理手順）によって判断されており、頻繁に順位の変更が行われている。企業では検索順位を上げるために、様々な試みを行なって他社と競いあっているが、こうした「ＳＥＯ対策」をコンサルティングするビジネスの需要は、企業規模を問わず拡大している。

「ＳＥＯ対策」のコンサルティング事業の需要拡大

　検索エンジンマーケティングを手がけるアウンコンサルティング＜２４５９＞（東マ）の調査によると、２００８年のＳＥＯ市場は全体で１３０億１千万円と、前年予測を上回る２９．３％の成長を記録。ＳＥＯに対する認知と理解の向上により、大手企業以外の中小企業においても、ＳＥＯ業務を外部の専門業者に委託するアウトソーシングの流れが加速したことが一因。
　外部委託に頼らず、業務を企業内で完結させるインハウスのカテゴリにおいては、書籍や有料セミナー等のニーズに加え、ディレクトリ登録等、適切なリンク面の対策の重要性の認識が進んだことで、対前年１８％増の６７億５千万円へと伸張が見られた。
　外部業者が製作したソフトウェアを自社ウェブサイトに適用して対策を行うツールのカテゴリでも、その簡便性から緩やかながらも推移を見せており、対前年９％増の１８億円となった。
　２００９年のＳＥＯ市場規模は１５５億円規模となり、２０１２年には２３０億円規模へと成長すると予測。アウトソーシングのカテゴリでは、今後も緩やかながらも大手企業を中心に継続的な外部発注が進み、２０１１年までは、年間１０〜２０％程度の成長が続くと試算。多言語におけるＳＥＯサービスの利用も高まるとしている。
　また、モバイルにおいても企業サイトの増加や検索精度の向上など環境面・技術面の整備に伴い、ＳＥＯニーズがさらに高まると予測している。

ＳＥＯも現在ではＳＥＭの一手法

　さらに効果的にホームページを宣伝できる方法としてＳＥＭ(Search Engine Marketing)検索エンジンマーケティングという手法も注目されている。ＳＥＯも現在ではＳＥＭの一手法となっており、ＳＥＭの鍵となるＰ４Ｐ検索連動型広告＋コンテンツ連動型広告が主流で、２００８年のパソコン向けＰ４Ｐ広告費は、前年比１２５％で１５９６億円まで拡大している。
　こうした検索連動型広告は、テレビや新聞のような不特定多数の消費者ではなく、『検索』という能動的な行動の結果として消費者の目にとまるため、直接的に収益向上へインパクトを与える手法として期待され、注目されている。認知度向上やブランディングを高めるマス媒体の広告と比較しても広告の費用対効果という観点から、効率性の高い販促手段として引き続き堅調な伸びが期待できると予測される。

●ＳＥＯ・ＳＥＭ関連銘柄一覧

コード	銘柄名	市場	業種	内容
2122	インタースペース	東マ	サービス業	検索連動型広告
2132	アイレップ	ＨＣ	サービス業	SEM、検索連動型広告
2159	フルスピード	東マ	サービス業	SEO、検索連動型広告
2459	アウンコンサルティング	東マ	サービス業	SEM、SEO、検索連動型広告
2461	ファンコミュニケーションズ	ＪＱ	サービス業	検索連動型広告
2489	アドウェイズ	東マ	サービス業	検索連動型広告
2491	バリューコマース	東マ	サービス業	検索連動型広告
3624	アクセルマーク	東マ	情報・通信業	検索連動型広告
3813	ゴメス・コンサルティング	ＨＣ	情報・通信業	SEO
3821	フラクタリスト	名証	情報・通信業	検索連動型広告
4281	デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム	ＨＣ	サービス業	検索連動型広告
4689	ヤフー	東１	情報・通信業	検索連動型広告
4751	サイバーエージェント	東マ	サービス業	検索連動型広告
4784	ＧＭＯアドパートナーズ	ＨＣ	サービス業	検索連動型広告
4788	サイバー・コミュニケーションズ	東マ	サービス業	検索連動型広告
9449	ＧＭＯインターネット	東１	情報・通信業	SEM

（代表的な検索エンジン）
　・Yahoo! JAPAN　http://www.yahoo.co.jp/
　・Google　http://www.google.co.jp/
　・goo　http://www.goo.ne.jp/
　・Excite　http://www.excite.co.jp/
　・Infoseek Japan　http://www.infoseek.co.jp/
　・Fresheye　http://www.fresheye.com/
　・百度　http://www.baidu.jp/
　・ＭＳＮ　http://jp.msn.com/
　・ライブドア　http://www.livedoor.com/