SEO対策関連銘柄特集
SEO対策コンサルティング事業の需要拡大、新たなマーケティング手法として関連銘柄に注目

新たなマーケティング手法としてSEO関連銘柄に注目

市場規模は2010年に121億円へ

SEO対策特集 SEO対策とは「ヤフー(yahoo!)」や「グーグル(google)」などのサーチエンジンによる検索結果をページの上位に表示されるように工夫して、ホームページ(WEBサイト)のアクセスを増やす事で、「検索エンジン最適化(Search Engine Optimization)」とも呼ばれています。
 社名や自社製品が上位表示されないことは「世の中に存在しないのと同じ」とまで言われており、アクセスアップを図る事で売り上げを増やしたり、ビジネスチャンスを獲得する機会を得る事が出来ます。自社製品や商品・サービスに興味を持つ見込み客を、いかにWEBサイトへ誘導するかと言ったマーケティング手法(需要の増加と新たな市場開発)の一つと言えるでしょう。

WEBサイトにおけるキーワードの重要性

検索エンジン(株式投資情報ブログ 証券オンライン) たとえば、消費者がインターネットで欲しい商品を検索する場合、お店の名前や商品名・特長などで探すでしょう。ですから消費者が頭の中で連想するキーワードや関連するキーワードが最も重要になってきます。そうしたキーワードをWEBサイトに組み込むことによって、ヤフーやグーグルは、そのキーワードにとって重要なページであると認識するので上位表示につながっていくのです。

 また、当サイト(株式投資情報ブログ・証券オンライン)のように、アクセス数も多く膨大なキーワードを有しているサイトからリンクされたり、紹介される事も上位表示に貢献しています。ですから企業のPRやIR活動などの広報活動がニュースとして取り上げられるという事は、大きな影響を与える事になります。

 たとえば今話題になっている「スティールパートナーズジャパン保有銘柄」をヤフーで検索してみますと上位1番に弊社の取り上げた記事が登場しています。同じく「ノーザントラスト保有銘柄」とグーグルで検索すると上位1〜2番までが弊社の記事が登場しています。また、「株の情報をリアルタイムで報道している新聞社」を調べたい場合は複数のキーワードで検索します。「株 情報 リアルタイム 報道 新聞社」とグーグルで検索しますと弊社(日本インタビュ新聞社)の記事が1番目に表示されています。「関連銘柄一覧」では、1・3番目に話題の記事が表示されています。(2007.10.26現在)

「SEO対策」のコンサルティング事業の需要拡大
2008年には100億円を突破


 実際には、サーチエンジン独自の様々なアルゴリズム(処理手順)によって判断されており、頻繁に順位の変更が行われています。
 企業では検索順位を上げるために(SEO)、様々な試みを行なって他社と競いあっていますが、こうした「SEO対策」をコンサルティングするビジネスの需要が旺盛となっています。2006年のSEO対策の市場規模は、前年比24%増の79億7000万円で、今後は、2008年に100億円を突破し、2010年には121億円規模へ成長すると試算されています(アウンコンサルティング調べ)。

 SEO対策関連銘柄では、アウンコンサルティング<2459>(東証マ)アイレップ<2132>(HC)フルスピード<2159>(東証マ)バリューコマース<2491>(東証マ)ゴメス・コンサルティング<3813>(HC)フラクタリスト<3821>(名証セ)デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム<4281>(HC)サイバーエージェント<4751>(東証マ)サイバー・コミュニケーションズ<4788>(東証マ)GMOインターネット<9449>(東1)などがあげられます。

(代表的な検索エンジン)
 ・Yahoo! JAPAN http://www.yahoo.co.jp/
 ・Google http://www.google.co.jp/
 ・goo http://www.goo.ne.jp/
 ・Excite http://www.excite.co.jp/
 ・Infoseek Japan http://www.infoseek.co.jp/
 ・Fresheye http://www.fresheye.com/
 ・百度 http://www.baidu.jp/
 ・MSN http://jp.msn.com/
 ・ライブドア http://www.livedoor.com/

提供 日本インタビュ新聞 Media-IR 2007.10 |特集