半導体・液晶・太陽電池の製造装置関連銘柄特集

■半導体・液晶・太陽電池製造装置は受注回復期待から一転して不透明感

　半導体・液晶・太陽電池の製造装置関連セクターでは、半導体メーカーの微細化投資や先端化投資、さらに米インテルや韓国サムスン電子の強気の設備投資計画などを背景として、昨年秋以降に受注回復期待が高まっていた。しかし足元では、半導体メーカーの設備投資回復が遅れている模様であり、一転して不透明感の強い状況となっている。

　国際半導体製造装置材料協会（ＳＥＭＩ）によると、１１年１２月の北米地域の半導体製造装置ＢＢレシオ（３カ月移動平均の販売額に対する受注額の割合）速報値は、０．８８倍（販売額が前月比１１．８％増の１３１５．９百万ドル、受注額が同１８．５％増の１１５７．８百万ドル）だった。

　ＢＢレシオの月別推移を見ると、１０年１０月以降は１倍割れ水準が続いている。しかし過去６カ月で見ると、１１年７月が０．８５倍、８月が０．８０倍、９月が０．７１倍、１０月が０．７４倍、１１月が０．８３倍、１２月が０．８８倍となった。１１年９月をボトムとして１０月以降は３カ月連続で上昇した。

　受注額（３カ月移動平均）の月別推移を見ても、１１年７月が１２９８．２百万ドル、８月が１１６２．４百万ドル、９月が９２６．５百万ドル、１０月が９２６．８百万ドル、１１月が９７７．２百万ドル、１２月が１１５７．８百万ドルとなった。１１年９月をボトムとして１０月以降は受注回復傾向となっている。

　また日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）によると、日本製半導体製造装置の１１年１２月確定値ＢＢレシオは１．２０倍（販売額が前月比１．２％増の８４３億円、受注額が同２４．７％増の１００７億円）だった。ＢＢレシオは１０カ月ぶりに１．０倍を上回り、受注額（３カ月移動平均）は７カ月ぶりに１０００億円台を回復した。

　また、１２年１月速報値ＢＢレシオは１．０６倍（販売額が同１０．６％増の９３２億円、受注額が同１．５％減の９９３億円）だった。ＢＢレシオは２カ月連続で１．０倍を上回ったが、受注額は２カ月ぶりに１０００億円台を割り込んだ。

　ＢＢレシオの月別推移を見ると、１１年７月が０．８４倍、８月が０．７６倍、９月が０．７５倍、１０月が０．８３倍、１１月が０．９７倍、１２月が１．２０倍、１２年１月速報値が１．０６倍となった。１１年９月をボトムとして上昇傾向だったが、１２年１月は不透明感を強める結果となった。

　受注額（３カ月移動平均）の月別推移を見ると、１１年７月が９１７億円、８月が８３１億円、９月が７９４億円、１０月が８１１億円、１１月が８０８億円、１２月が１００７億円、１２年１月速報値が９９３億円となった。１１年９月をボトムとして回復傾向だったが、１２年１月は不透明感を強める結果となった。

■半導体製造装置はスマートフォン関連が下支え、ただし本格回復は１２年後半以降に後ずれの見通し

　国内の半導体製造装置大手メーカーの１１年１０〜１２月期の受注状況を見ると、ややまだら模様となっている。半導体製造装置メーカーは各々の得意分野で事業を展開しているため、半導体製造の前工程や後工程の違いなどで、受注動向が異なることも影響しているだろう。

　ダイシングソーやグラインダが主力のディスコ（６１４６）は、全社ベースの受注高が１１年７〜９月期比６％減の１９９億円だった。薄膜形成プロセス装置が主力の日立国際電気（６７５６）は、エコ・薄膜プロセス事業の受注高が同３７％増の１５７億円だった。メモリ用・非メモリ用テスタが主力のアドバンテスト（６８５７）は、半導体・部品テストシステム事業の受注高（米ベリジー社を含む）が同１７％減の１８２億円だった。洗浄装置が主力の大日本スクリーン製造（７７３５）は、ＳＥ事業の受注高が同３１％増の４３１億円だった。コータデベロッパ、エッチング装置、成膜装置などが主力の東京エレクトロン（８０３５）は、ＳＰＥ事業の受注高が同９７％増の１４４９億円だった。

　１２年の見通しについては、各社ともにやや慎重な見通しとなっている。大日本スクリーン製造（７７３５）は、前半は調整局面として、後半からの回復を想定している。東京エレクトロン（８０３５）は、１１年１０〜１２月の受注高が大幅に増加したが、１２年１〜３月の受注については半導体市況回復遅れなどで弱含む見通しとしている。エッチング装置、測長ＳＥＭ、ダイボンダなどが主力の日立ハイテクノロジーズ（８０３６）は、電子デバイスシステム事業の１１年１０月〜１２年３月の受注見通しを従来の５７８億円から５２６億円に下方修正した。

　半導体製造装置の受注に関しては、半導体の微細化投資、需要が好調なスマートフォン、タブレット端末、サーバーなど先端分野への開発投資が下支える模様だ。また、米インテルが１２年の設備投資として１１年（推定１０８億ドル）比１６％増の約１２５億ドル規模を計画し、韓国サムスン電子が先端ラインへの設備投資を積極化させる方針であることも、追い風として期待されている。しかし、パソコンの需要停滞などでＤＲＡＭの市況回復が遅れていることもあり、量産投資の本格回復は１２年後半以降との見方が強まっている。

　なお、日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）の予測（１２年１月５日発表）によると、輸出を含む日本製半導体製造装置の販売額は、１１年度が前年度比５．９％減の１兆１６８２億円、１２年度が同３．８％減の１兆１２３８億円、１３年度が同２０．０％増の１兆３４８６億円としている。次世代半導体が量産段階に入ることなどで、１２年後半から成長局面に転じるとしている。

■液晶・太陽電池関連の製造装置は設備投資の延期や中止が相次ぎ、回復には時間を要する見通し

　液晶関連の製造装置については、スマートフォン用の中小型液晶や有機ＥＬ（エレクトロ・ルミネッセンス）関連が堅調に推移すると期待されているが、一方では、テレビ用の大型液晶パネルの供給過剰と需要減速による価格下落、在庫調整の遅れなどで、中国や台湾での設備投資計画に延期や中止が相次いでいる。

　韓国サムスン電子や韓国ＬＧ電子が、テレビ用として本格生産を開始する有機ＥＬ関連の製造装置の受注が期待されるが、既存の液晶関連の製造設備を流用する可能性が高いとの見方もあり、需要動向には不透明感が強まっている。

　また、太陽電池関連の製造装置についても、太陽電池パネルメーカー間の競争激化や収益悪化の影響で、設備投資が抑制されている。

　いずれも回復時期に関して不透明感が増しており、本格回復には時間を要するだろう。

　日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）によると、日本製ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）製造装置の１１年１２月確定値ＢＢレシオは０．４０倍（販売額が前月比１４．９％減の３１６億円、受注額が同５９．６％増の１２８億円）だった。

　また１２年１月速報値ＢＢレシオは０．６０倍（販売額が同１８．２％減の２５９億円、受注額が同２０．７％増の１５４億円）だった。ＢＢレシオ、受注額ともに２カ月連続で前月を上回ったが、依然として低水準である。

　ＢＢレシオの月別推移を見ると、１１年７月が１．３８倍、８月が１．３２倍、９月が０．３９倍、１０月が０．２５倍、１１月が０．２２倍、１２月が０．４０倍、１２年１月速報値が０．６０倍となった。１１年１１月をボトムとして上昇の兆しを見せているが、依然として低水準であり回復の力強さは感じられない。

　受注額（３カ月移動平均）の月別推移を見ると、１１年７月が３１４億円、８月が３０３億円、９月が１１５億円、１０月が９２億円、１１月が８０億円、１２月が１２８億円、１２年１月速報値が１５４億円となった。１１年１１月をボトムとして回復傾向だが、依然として低水準である。

　国内の液晶・太陽電池関連製造装置大手メーカーの１１年１０〜１２月の受注状況を見ると、ややまだら模様となっている。コータデベロッパなどが主力の大日本スクリーン製造（７７３５）は、ＦＥ事業の受注高が１１年７〜９月期比２６％減の２０億円だった。コータデベロッパ、エッチング装置、ＣＶＤ装置などが主力の東京エレクトロン（８０３５）は、ＦＰＤ・ＰＶ製造装置の受注高が同２．９倍の５０億円だった。７〜９月との比較では大幅増加だが、依然として低水準である。

　１２年の見通しについては、各社ともにやや慎重な見通しとなっている。大日本スクリーン製造は、１２年１〜３月については有機ＥＬ関連を含めて韓国などから引き合いがあり、受注回復を見込んでいるが、１２年通年では１１年比４０％程度の減少を想定している。中小型液晶の設備投資は継続されるが、テレビ用大型液晶の設備投資が低調としている。東京エレクトロンは、１２年１〜３月以降の受注については、液晶パネルや太陽電池パネルの供給過剰などで弱含む見通しとしている。

　また、スパッタリング装置、プラズマＣＶＤ装置、タッチパネル製造装置などが主力のアルバック（６７２８）は、１２年６月期通期の全社受注高について、従来の２０００億円から１８００億円（１１年６月期比２４％減）に下方修正した。中国や台湾などで、液晶パネルメーカーや太陽電池パネルメーカーの設備投資の延期や中止が相次ぎ、受注が低迷している模様だ。

　なお、日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）の予測（１２年１月５日発表）によると、ＦＰＤ製造装置の販売額は１１年度が同１８％減の３１５０億円、１２年度が同３６％減の２０００億円、１３年度が同５０％増の３０００億円としている。

■半導体・液晶・太陽電池関連製造装置セクター主要８社の株価見通し

　半導体・液晶・太陽電池関連の製造装置セクターでは、受注の最悪期に、受注回復を先取りして株価が上昇し始める傾向が強い。さらに米インテルや韓国サムスン電子など、大手半導体メーカーの決算内容や設備投資計画、ＤＲＡＭなどの半導体市況の動向、米フィラデルフィア証券取引所の半導体株指数（ＳＯＸ）などを手掛かり材料とする傾向も強い。

　主要８社の足元の株価動向を見ると、東京精密（７７２９）が２月１７日に昨年来高値を更新した。また、液晶や太陽電池関連が主力のアルバック（６７２８）を除いて、他の６社の株価も概ね戻り歩調の展開となっている。１２年後半からの半導体製造装置の受注回復を期待する形で、上昇ピッチを速める可能性もあるだろう。

　ディスコ（６１４６）は、足元では概ね４０００円台前半でモミ合う展開だが、週足ベースで２６週移動平均線がサポートラインの形となっている。

　日立国際電気（６７５６）は、足元では７００円台を回復する場面もあり、週足ベースで１３週移動平均線がサポートラインの上昇トレンドだろう。

　アドバンテスト（６８５７）は、１１年４〜１２月期連結業績発表を機に急反発し、足元では１０００円台を回復している。０９年後半から続いた長期の下降トレンドに終止符を打った可能性もあるだけに、戻り本格化が期待されそうだ。

　東京精密（７７２９）は、２月１７日に１６９６円まで上昇して昨年来高値を更新した。週足ベースで１３週移動平均線をサポートラインとする上昇トレンドの展開だろう。

　大日本スクリーン製造（７７３５）は、足元では６００円近辺だが、徐々に下値を切り上げている。１３週移動平均線を回復しただけに、上昇トレンドとなる可能性があるだろう。

　東京エレクトロン（８０３５）は、足元では４０００円台前半でのモミ合い展開だが、週足ベースで１３週移動平均線がサポートラインの形となり、モミ合い上放れの可能性があるだろう。

　日立ハイテクノロジーズ（８０３６）は、足元では戻り高値圏の１８００円台まで回復し、週足ベースで１３週移動平均線がサポートラインの形となっている。１８００円台のフシを突破すれば昨年来高値も視野に入るだろう。

　アルバック（６７２８）は反発力がやや鈍く、１０００円を挟むレンジでモミ合う展開となっている。１２年６月期通期の連結業績予想の下方修正を嫌気して売られ、２６週移動平均線が戻りを圧迫する形となった。液晶・太陽電池関連の設備投資回復には時間を要する可能性が高いだけに、当面は反発力の鈍い展開の可能性もあるだろう。

【関連銘柄診断】

・アドバンテストは０９年後半から続いた長期下降トレンドに終止符か
・アルバックは設備投資回復に時間を要し当面は反発力の鈍い展開に
・ディスコはモミ合う展開だが週足ベースで２６週線がサポートライン
・大日本スクリーン製造は１３週移動平均線回復で上昇トレンドの可能性も
・東京精密は１３週線をサポートラインとする上昇トレンドの展開へ
・東京エレクトロンはモミ合い展開だが上放れの可能性も
・日立ハイテクノロジーズは１８００円台のフシ突破すれば高値も視野に
・日立国際電気は週足ベースで１３週線がサポートラインの上昇トレンド