「日本型の複合・組み合わせ産業」が花開く時代へ

　世界の大手自動車メーカーの会社設立は１９００年代の初めに集中。フォード社が１９０３年、ＧＭは１９０７年、さらにクライスラーの１９２５年、ダイムラー・ベンツの１９２６と続く。これに対し、わが日本勢は日産自動車＜７２０１＞１９３３年、トヨタ自動車＜７２０３＞１９３７年、ホンダ＜７２６７＞１９４８年と、アメリカにほぼ３０年遅れての発足だった。
　しかし、ここに来て、社歴１００年を超えたＧＭなどが経営不安に見舞われ、会社存続の危機に直面している。「会社の寿命３０年説」があるが、ＧＭなどアメリカの大手自動車メーカーは、この寿命サイクルを３回くぐり抜けてきた。それだけ、アメリカの自動車産業の存在感は大きく、世界で君臨し続けてきた。しかし、企業も人も、社会・環境の中で生きさせてもらっている。その変化への対応を怠ってきた時に衰退が始まる。「ガソリンは無尽蔵」、「大きいことは良いこと」を信じて疑わなかったアメリカ自動車に環境の変化が忍び寄っていた。
　言うまでもなく、環境の変化とは、地球環境という、とてつもない大きい問題である。放置すれば人類全体が生存の危機に見舞われる。決して、アメリカ一国だけが生き残れるという話ではない。そこへ、アメリカには「金融大国」崩壊のダブルパンチ。一気に構造変化が求められている。
　もちろん、今の日本の自動車産業も厳しい経営環境に置かれていることには違いない。しかし、車とエレクトロニクスが合体した新しい展開を迎え、明らかに日本の自動車産業にはフォローの風である。日本の政策も時の流れに沿ったものであり、ハイブリット車の購入に支援を行うことはまさにマトを得たものである。ホンダのインサイト、トヨタ自動車のプリウスには早くも高い人気となっている。

　日本の働く人は約６４００万人。このうち、つい最近までは自動車産業では１２人に１人が自動車に関連していた。今は、自動車不振で失業も増えているが、ハイブリット車を武器に回復し、世界市場で力を発揮するようになれば日本の経済にとっても大いに期待が持てる。まずは、ガソリン・電気併用のハイブリット車から、さらに、先行きは高性能電池による電気自動車やタンクに水を積んで、電気分解による水素燃料などの走行も期待される。ガソリンスタンドに代わって、充電スタンドなど関連需要は非常に大きい。自動車を核として、いろいろな産業と技術が組み合わさった「日本型の複合・組み合わせ産業」が花開く時代を迎えようとしていると言っても過言ではないだろう。

自動車大手３社の株価診断

■トヨタ自動車は十分許容できる調整範囲、半値押し水準の３３３０円程度を下値のメド

　【週足チャート診断】　トヨタ自動車＜７２０３＞は、１４日（木）の株価は３４８０円と４月２日以来、１ヶ月半ぶりに３５００円を割った。去る５月７日につけた高値４０８０円から約１５％の下げ。調整としては十分許容できる範囲。むしろ、２６週線との乖離率が警戒水準の３０％まで拡大していたので、ここでの調整は歓迎できる。
　２６週線の３１００円を割り込むような下げはないと見ていい。昨年１２月の安値２５８５円からの上げ幅に対する半値押し水準の３３３０円程度を下値のメドと見ておけばよいだろう。今後、新型ハイブリット車プリウスの販売好調が具体的な数字として表面化、株価への買い材料となってくるだろう。

■ホンダは上値の壁に向って挑戦するも、値固め必要、下値のメドは２４００円前後

　【週足チャート診断】　ホンダ＜７２６７＞は、１４日（木）の株価は前日比１１５円安の２７１０円と下げた。去る５月７日の高値３０７０円から約１２％の下げ。同社は安値が昨年１２月の１６４３円だが、本格上昇に転じたのは１月の２０００円どころから。
　同社株も２６週線乖離が３０％程度まで拡大し過熱感が出ていた。それだけに、ここでの調整は歓迎。特に、３０００円から上、４０００円にかけては上値の壁がある。この壁に向って挑戦するためにもしばらくは値を固める必要がある。
　ハイブリットカーのインサイトへの人気、引き合いとも出足快調。今後、業績面への寄与が具体化してくれば再上昇へ移るだろう。２６週線は現在２２７０円程度にある。このため、下値のメドとしては２４００円前後に置いておけば十分だろう。

■日産自動車は手がけやすさの低位株、下値のメドは３５０円前後

　【週足チャート診断】　日産自動車＜７２０１＞は、１３日（水）に急伸し５７０円と年初来高値をつけた。１４日は３４円安の５０８円と急反落。トヨタ自動車、ホンダに対する出遅れ感から急伸したが、『出遅れ銘柄は深追いするな』、と言われるように長くは続かなかった。
　同社株も２６週線乖離は４０％と拡大し、過熱感が目立つ。トヨタ自動車、ホンダに比べて株価が低い分、手がけやすさはある。その分、短期売買の対象となりやすく、動きは荒くなる。
　また、同社の場合にはハイブリット車がないため、テーマ性に欠ける。経営トップが外国人ということで、従来の欧米型の自動車経営に傾斜、トヨタ、ホンダの日本式経営とは異なる点を指摘する向きもある。下値のメドとしては３５０円前後に置いておきたい。