Ｑ．「売買代金と時価総額はどう違うのですか。指標としては、どのように参考としたらよいでしょうか？」

そうですね、よく混同されがちな指標です。身の回りのことでご説明しましょう。果物屋さんで、１個３０００円のメロンが売られていたとします。
　売り場に１０個並べてあれば合計３万円です。これが、その果物屋さんでの、メロンの時価総額です。そして、その１個３０００円のメロンが、その日４個売れたとしますと、売れた代金は１万２０００円です。これが、その果物屋さんの、その日のメロンの売買代金です。
　さらに、果物屋さんはメロンだけでなく、リンゴ、バナナ、イチゴなど、いろいろな果物を売り場に並べています。それらの、売り場に並べられている果物の販売価格（時価）の合計が果物屋さんでの「総時価総額」ということです。そして、１日の営業が終わり、売れた果物の値段を合計したものが、その日の「総売買代金」ということです。
　もうお分かりですね。メロンとかイチゴ（パック）、リンゴに相当するのが株式市場では「銘柄」です。銘柄には「株数」と「株価」があります。新日本製鐵は発行株数（上場株数）が約６８億株です。仮に、新日本製鐵＜５４０１＞の某日の株価が３００円なら時価総額は２兆４００億円です。某日の１日の出来高が仮に１０００万株なら売買代金は３０億円です。
　こうして、１つ１つの銘柄ごとに、日々の終値をベースとして時価総額と売買代金を算出。それを、全銘柄合計したものが東証１部の時価総額、売買代金として発表されています。
　こうしてみますと、売買代金は、果物屋さんの例では１日に売れた果物の総代金。つまり、果物屋さんに入ったお金です。株式の場合は株式マーケットに入ったお金の量ということです。つまり、マーケットにお金がどの程度入って来ているかということを見るのに役立ちます。４月１３日まで東証１部の売買代金は６５日間も売買代金が２兆円を割り込んだ状態が続いているとして「元気がない」ということになっているのです。
　一方、時価総額は同じく果物屋さんの例では、売り場に並んでいる果物全部の値段ですね。全て売れるとよいのですが、まず不可能です。もしも、全ての果物が売れたとすれば時価総額＝売買代金となるのですが。まず、時価総額と売買代金が一致することはありません。４月１３日現在で東証１部の時価総額は約２７９兆円です。３月半ば頃に比べると大体３０兆円程度増えています。株を保有している人にとっては財産が増えるわけです。これを「資産効果」と呼びます。
　時価総額はＧＤＰ（国内総生産）と比べて、株式市場の注目度を計ることができます。バブル経済の１９９０年代後半には時価総額がＧＤＰを５割程度上回り、経済力に比べて株式市場は行き過ぎでした。反対に２００３年頃には時価総額がＧＤＰの５掛程度まで比率が下がり、株式市場は売られ過ぎ状態でした。現在も６掛程度ですから株式市場は売られ過ぎと判断できます。