当面は、かつての兜町のアノマリーを試すのも一法となるかもしれない。強気と弱気の両方の顔を立て、アノマリーを試す銘柄は二本建てとしたい。一方は、インフレヘッジ関連の資源株、もう一方は、ハイテク株のうち今年１月の月間下落率ランキングの上位にランクインした銘柄の「リターン・リバーサル」である。ここでも「インフレはモノ」、「下げた株ほど良く戻る」とするアノマリーが、有効となる可能性が出てくる。

■「インフレはモノ」のヘッジで原油関連、金関連の資源株にチャンス

　「インフレはモノ」のインフレヘッジの資源株では、前週末４日にウクライナを巡る地政学リスクを背景に原油先物（ＷＴＩ）価格が一時、１バーレル＝９３．１７ドルと２０１４年９月以来の高値に躍り出た原油関連株が要注目となる。産油株のＩＮＰＥＸ＜１６０５＞（東１）、石油資源開発＜１６６２＞（東１）、産ガス株のＫ＆Ｏエナジーグループ＜１６６３＞（東１）のほか石油元売りの出光興産＜５０１９＞（東１）、ＥＮＥＯＳホールディングス＜５０２０＞（東１）、コスモエネルギーホールディングス＜５０２１＞（東１）、石油精製の富士石油＜５０１７＞（東１）、東亜石油＜５００８＞（東２）などである。

　今３月期業績を２回も上方修正し配当も増配した総合商社株もこの一角に位置し、伊藤忠商事＜８００１＞（東１）、丸紅＜８００２＞（東１）、三井物産＜８０３１＞（東１）、住友商事＜８０５３＞（東１）、三菱商事＜８０５８＞（東１）の五大商社に続き、双日＜２７６８＞（東１）、豊田通商＜８０１５＞（東１）、兼松＜８０２０＞（東１）などがそのバリュー株特性を見直されることになりそうだ。

　また「有事の金買い」も加わって２０００ドル台の最高値更新の観測も出てきた金価格関連株では、産金株の中外鉱業＜１４９１＞（東２）、住友金属鉱山＜５７１３＞（東１）、ＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東１）、貴金属リサイクルのアサカ理研＜５７２４＞（東２）、アサヒホールディングス＜５８５７＞（東１）、松田産業＜７４５６＞（東１）が、インフレヘッジ関連株に浮上する。

■「リターン・リバーサル」では１月月間の下落率上位のハイテク株に照準

　「リターン・リバーサル」期待のハイテク株は、今年１月の東証第１部月間値下がり率ランキングの上位にランクされた銘柄で、その第１６位は３０４０円安、３３．０８％下落した日本電子＜６９５１＞（東１）となった。ただ同社株は、前週末４日大引け後に今３月期第３四半期決算の開示とともに、今期通期業績の２回目の上方修正も発表し純利益が、３期ぶりの過去最高を更新する更新幅が拡大することになり、１月の値下がり幅を大きくリカバーすることになりそうだ。

　第２位は、今年１月の大発会で上場来高値まで買われたレーザーテック＜６９２０＞（東１）で１月に１万円超も下値を探った。この２銘柄を含めワースト１０銘柄は、値下がり率順にローランド　ディー．ジー．＜６７８９＞（東１）、日本電波工業＜６７７９＞（東１）、オムロン＜６６４５＞（東１）、三井ハイテック＜６９６６＞（東１）、野村マイクロ・サイエンス＜６２５４＞（東１）、デクセリアルズ＜４９８０＞（東１）、富士通＜６７０２＞（東１）となり、ワースト１０の富士通の値下がり幅は４７１０円、下落率は２３％超となった。「リターン・リバーサル」の狙い目となろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）