【アナリスト水田雅展の銘柄分析】トーソーは立会外分売中止で急反発、0.5倍近辺の低PBRも見直し

銘柄分析

 トーソー<5956>(東2)はカーテンレール・ブラインド類の大手である。株価は9月7日に年初来安値460円まで急落したが、10日の立会外分売中止発表も好感する形で11日の509円まで急反発した。16年3月期は収益改善基調であり、0.5倍近辺の低PBRも見直す動きを強めそうだ。

■カーテンレール・ブラインド類の大手

 カーテンレールやブラインド類の大手である。室内装飾関連事業を主力として、ステッキなど介護用品事業も展開している。

 中期戦略では「窓辺の総合インテリアメーカー」として、高付加価値商品の拡販、新商品開発のスピードアップ、ホテル・商業施設など非住宅分野における需要の取り込み、海外売上高の拡大、原価低減や総費用低減、新規領域としての介護用品事業の拡大などを掲げている。

 なお円安に伴う原材料価格上昇に対応して、15年7月6日受注分からカーテンレールおよび関連部品の価格改定を実施した。また10月5日受注分からデザインブラインドおよび関連部品の価格改定を実施すると発表した。

■16年3月期は収益改善基調

 15年3月期の四半期別推移を見ると、売上高は第1四半期(4月~6月)53億10百万円、第2四半期(7月~9月)55億38百万円、第3四半期(10月~12月)53億38百万円、第4四半期(1月~3月)62億81百万円、営業利益は第1四半期9百万円、第2四半期2億25百万円、第3四半期1億04百万円、第4四半期4億67百万円だった。

 また15年3月期の配当性向は30.4%だった。ROEは14年3月期比1.2ポイント上昇して3.2%、自己資本比率は同3.0ポイント上昇して52.7%となった。

 今期(16年3月期)の連結業績予想(5月12日公表)は、売上高が前期比4.6%増の235億円、営業利益が同11.8%増の9億円、経常利益が同12.2%増の8億80百万円、純利益が同44.9%増の5億円としている。純利益は前期計上した厚生年金基金解散損失引当金繰入額の一巡も寄与する。配当予想は前期と同額の年間10円(第2四半期末5円、期末5円)で、予想配当性向は21.0%となる。

 15年3月期は住宅関連市場における消費増税の反動影響が長期化して減収営業減益だったが、16年3月期は消費増税の影響一巡、営業強化、高付加価値製品の拡販、製品価格改定などの効果で増収営業増益予想だ。

 第1四半期(4月~6月)は、売上高が前年同期比7.9%減の48億93百万円で、営業利益が1億69百万円の赤字(前年同期は0百万円)、経常利益が1億65百万円の赤字(同6百万円の赤字)、純利益が1億05百万円の赤字(同3百万円の赤字)だった。

 セグメント別売上高は、室内装飾関連事業が消費増税後の落ち込みからの回復遅れで同8.2%減の48億03百万円、その他事業がステッキを中心とした介護関連用品の販売活動強化で同13.4%増の89百万円だった。

 第1四半期は減収で営業赤字だったが、通期ベースでは高付加価値製品の拡販や製品価格改定などの効果が期待され、継続的なコスト削減や生産性向上策の効果も寄与して収益改善基調だろう。

■株価は立会外分売中止も好感して急反発

 株主優待は毎年3月31日現在の株主に対して実施し、1単元(100株)以上所有株主に対して1000円相当の優待品、10単元(1000株)以上所有株主に対して3000円相当の優待品を贈呈する。また環境保全活動の一環としてインドネシア共和国における「植林活動への寄付」も設けている。

 なお9月4日に、当社株式の分布状況の改善および流動性の向上を目的として、株式の立会外分売(分売予定株式数8万株)を発表したが、9月10日に立会外分売の中止を発表した。

 株価の動きを見ると、悪地合いの影響で500円~530円近辺のボックスレンジ下限に水準を切り下げ、さらに9月4日の立会外分売発表を嫌気する形で7日の年初来安値460円まで急落した。ただし11日には509円まで切り返してモミ合いレンジに回帰した。10日の立会外分売中止発表も好感したようだ。

 9月11日の終値509円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS47円59銭で算出)は10~11倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間10円で算出)は2.0%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS1091円41銭で算出)は0.5倍近辺である。なお時価総額は約61億円である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線を割り込み、500円~530円近辺のボックスレンジから下放れの形となったが、急落場面は下ヒゲ陽線となって売り一巡感を強めている。また日足チャートで見ると急反発して25日移動平均線突破の動きを強めている。16年3月期は収益改善基調であり、0.5倍近辺の低PBRも見直す動きを強めそうだ。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■シャープ堺工場跡地を再活用、水冷技術と再エネ電力で高性能計算を実現  KDDI<9433>(東証…
  2. ■2026年3月6日全国公開、日本の観客へ感謝を込めた特別版  ギャガは、『映画 冬のソナタ 日本…
  3. ■写真555点で広がる味覚の世界、0歳からの「はらぺこ図鑑」  学研ホールディングス<9470>(…
2026年3月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
23242526272829
3031  

ピックアップ記事

  1. ■JR東日本、約40年ぶり運賃改定で鉄道株に注目  JR東日本<9020>(東証プライム)は3月1…
  2. ■中東情勢の行方が左右する「彼岸底」シナリオと原油危機回避の可能性  願わくば少なくともアノマリー…
  3. ■投資バリューは中立も株価材料として機能する局面も  株式市場は3月相場入りを控え、株式分割銘柄の…
  4. ■東京市場、株式分割ラッシュ拡大、値がさ化の進行が契機  3月相場は、また「二日新甫」である。「二…
  5. ■地銀・建設・リサイクル株が業績上方修正クラスターを形成  今週の当コラムは、内需ディフェンシブ株…
  6. ■「TACO」神話揺らぐ、内需関連が上場来高値圏  またまた「TACO(トランプはいつも尻込みする…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る