中堅ゼネコンの大和小田急建設＜１８３４＞（東１）の株価は、１２月３日戻り高値９１５円から１２月１７日７９９円まで一旦反落したが、今期（１５年３月期）業績再増額の可能性や中期的に良好な事業環境を評価する流れに変化はなく、自律調整が一巡して９月高値９６０円を試す展開だろう。地盤の神奈川県を通るリニア新幹線関連としても注目したい。

大和ハウス工業＜１９２５＞と小田急電鉄＜９００７＞が主要株主の中堅ゼネコンで、マンション建築、宅地開発、鉄道関連工事などを主力としている。公共インフラ更新関連、マンション・鉄道耐震化関連、都市再開発関連、２０年東京夏季五輪関連、リニア新幹線関連など中期的に事業環境は良好である。

今期（１５年３月期）の業績（非連結）見通し（１１月６日に利益を増額修正）は、売上高が前期比１７．５％増の７００億円、営業利益が同５５．６％増の２３億円、経常利益が同３６．４％増の２４億円、純利益が同２３．５％増の１４億円で、配当予想は前回予想（５月８日公表）を据え置いて前期と同額の年間７円（期末一括）としている。

第２四半期累計（４月～９月）は前年同期比２３．１％増収で、営業利益、経常利益、純利益とも黒字化した。採算重視の選別受注の効果で完成工事総利益率が同４．１ポイント上昇し、不動産販売の利益も寄与して営業損益が大幅に改善した。受注高は同１１．２％増加した。

通期ベースでも手持ち工事の利益率改善が寄与する。通期見通しに対する第２四半期累計の進捗率は売上高が４０．０％、営業利益が６７．７％、経常利益が７０．０％、純利益が７６．７％と高水準である。第２四半期累計で不動産販売の利益が計上されているが、手持ち工事の利益率が改善基調であることや、第４四半期（１月～３月）の構成比が高い収益構造であることを考慮すれば通期再増額の可能性があるだろう。

ターゲットを絞った提案型営業の強化、優位性のあるエリアでの営業展開、選別受注の徹底などで完成工事（建築事業と土木事業）総利益率が上昇し、さらに原価低減や経費削減などの効果も期待される。２０年東京夏季五輪やリニア新幹線など中期的にも事業環境は良好であり、一段の高収益化が期待されるだろう。

株価の動きを見ると、１２月３日の戻り高値９１５円から利益確定売りや地合い悪化の影響で１２月１７日の７９９円まで一旦反落したが、その後は切り返しの動きを強めている。好業績見通しを評価する流れに変化はなく自律調整の範囲だろう。

１２月２２日の終値８１３円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６４円４９銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間７円で算出）は０．９％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ５８５円０８銭で算出）は１．４倍近辺である。

週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって上昇トレンドを継続している。今期の大幅増益見通しや中期的に良好な事業環境を評価する流れに変化はなく、自律調整が一巡して９月高値９６０円を試す展開だろう。