【アナリスト水田雅展の銘柄分析】ティムコはレンジ下限から反発、収益改善基調を評価して出直り

銘柄分析

 フィッシング用品やアウトドア用品のティムコ<7501>(JQS)の株価は、14年9月高値600円から反落して調整局面だったが、12月17日の直近安値545円から下値切り上げの動きを強めている。ボックスレンジ下限から反発して強基調に転換したようだ。収益改善基調を評価して出直り展開だろう。0.2倍近辺の低PBRも評価材料だ。

 フィッシング用品やアウトドア用品の企画・開発・販売を展開し、アウトドア衣料ブランド「フォックスファイヤー」の商品力強化や、直営店舗「フォックスファイヤーストア」の収益力向上に取り組んでいる。20年東京夏季五輪開催に向けて登山・アウトドア・スポーツ関連の需要盛り上がりが追い風だ。

 1月16日に発表した前期(14年11月期)の業績(非連結)(1月15日に売上高を増額、利益を減額修正)は、売上高が前々期比2.6%増の29億30百万円、営業利益が25百万円(前々期は11百万円の赤字)、経常利益が36百万円(同2百万円の赤字)、純利益が8百万円(同16百万円の赤字)だった。配当予想は前々期と同額の年間12円(期末一括)とした。

 円安による仕入原価の上昇、一部在庫品の値下げ販売の影響などで利益は計画を下回ったが、販促強化などの効果で計画を上回る増収となり、営業損益が改善して黒字化した。差引売上総利益率は45.6%で同0.9ポイント低下したが、売上高販管費比率は44.7%で同2.3ポイント低下した。

 セグメント別売上高はフィッシング事業が同0.2%減の9億73百万円、アウトドア事業が同3.7%増の19億38百万円、その他が同42.6%増の19百万円だった。フィッシング事業は天候不順も影響して苦戦したが、アウトドア事業では、防寒・防水機能を特長とする衣料・アクセサリーが堅調に推移し、防虫機能を備えた「スコーロン」製品も注目されたようだ。

 今期(15年11月期)の業績(非連結)見通し(1月16日公表)は、売上高が前期比2.4%増の30億円、営業利益が同2.8倍の70百万円、経常利益が同2.0倍の73百万円、純利益が同4.9倍の40百万円、配当予想が前期と同額の年間12円(期末一括)としている。

 規模の拡大よりも内容の充実に重点を置き、アウトドア衣料ブランド「フォックスファイヤー」の商品力強化などで、着実な収益の向上に努める方針としている。収益は改善基調だろう。

 株価の動きを見ると、14年9月高値600円から反落して調整局面だったが、12月17日の直近安値545円から反発して下値切り上げの動きを強めている。540円~600円近辺のボックスレンジ下限に到達して調整が一巡したようだ。

 1月29の終値558円を指標面で見ると、今期予想PER(会社予想のEPS14円19銭で算出)は39倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間12円で算出)は2.2%近辺、そして前期実績PBR(前期実績のBPS2350円51銭で算出)は0.2倍近辺である。

 日足チャートで見ると25日移動平均線がサポートして下値を切り上げている。また週足チャートで見ると13週移動平均線を突破し、さらに26週移動平均線突破の動きを強めている。ボックスレンジ下限から反発して強基調に転換したようだ。収益改善基調を評価して出直り展開だろう。0.2倍近辺の低PBRも評価材料だ。

>>ティムコのMedia-IR企業情報

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■上方修正を重ねる銘柄群が相場の主役に  同コラムは今週、ダブルセット銘柄、トリプルセット銘柄、フ…
  2. ■政治安定を好感、全面高期待が再燃  超短期決戦だった衆議院議員選挙が、昨8日に投票され即日開票さ…
  3. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  4. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  5. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  6. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る