ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。１８年３月期第３四半期累計は２桁増益だった。健康食宅配会員数が増加基調であり、通期も２桁増益予想である。一人暮らし高齢者や生活習慣病患者の増加を背景として、中期的に収益拡大基調だろう。株価は戻り高値圏から急反落したが売られすぎ感を強めている。目先的な売りが一巡し、好業績を評価して戻りを試す展開が期待される。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１７年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業９１％、マーケティング事業９％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人と増加基調である。全国の医療機関などの紹介ネットワーク（約１万８０００ヶ所）を通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

　なお需要拡大に対応してＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。１８年度内に着工、１９年度内に操業予定としている。また健康食通販カタログ「ミールタイム」の発行部数を、現在の各号７５万部に対して、１９年３月発行の「ミールタイム２０１９春号」から各号８０万部に増刷する。さらなる会員数拡大を目指す。

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

　ＭＦＤ事業はおせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因があり、マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重となる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

■１８年３月期３Ｑ累計２桁増益

　１月３１日発表した今期（１８年３月期）第２四半期累計の非連結業績は、売上高が前年同期比４．８％増の２５億１２百万円、営業利益が２０．３％増の５億０１百万円、経常利益が１８．２％増の５億０２百万円、純利益が１８．４％増の３億１７百万円だった。

　主力のＭＦＤ事業が堅調に推移し、マーケティング事業が大幅伸長した。売上総利益率は５８．８％で１．８ポイント上昇、販管費比率は３８．８％で０．８ポイント低下した

　ＭＦＤ事業は売上高が０．１％増の２２億２７百万円で営業利益が３．１％増の５億１２百万円だった。期末ＭＦＤ事業会員数は９．４％増の２１万７５０７人（うち定期コース会員数は１０．５％増の７７８６人）となった。また第３四半期の定期コース比率は３．９ポイント上昇して５５．９％、１件あたり購入単価は２９円低下して６９７２円となった。マーケティング事業は売上高が６５．３％増の２億８５百万円で営業利益が７１．２％増の２億１５百万円だった。健康食通販カタログの広告枠販売が順調に推移し、業務受託における複数案件獲得も寄与した。

　なお１７年１２月末時点の紹介ネットワーク数は１万９９０６ヶ所（病院・一般診療所が１万５７９７ヶ所、薬局が４１０９ヶ所）となり、１８年３月期末目標の２万ヶ所の達成が目前となった。

■１８年３月期２桁増益予想

　今期（１８年３月期）非連結業績予想（４月２８日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比１２．８％増の３６億４０百万円、営業利益が１２．１％増の６億８１百万円、経常利益が１０．３％増の６億８０百万円、純利益が１０．６％増の４億３６百万円としている。紹介ネットワークの新規開拓や深耕などにより、ＭＦＤ事業、マーケティング事業とも伸長して２桁増益予想である。配当は無配を継続する。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が６９．０％、営業利益が７３．６％、経常利益が７３．９％、純利益が７２．８％と概ね順調である。下期の構成比が高い収益特性を考慮すれば、通期ベースでも好業績が期待される。

　高齢者の増加、特に一人暮らし高齢者の増加、さらに生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は売られすぎ感

　株価は戻り高値圏１８００円台から急反落した。地合い悪化も影響して２月６日には１４１５円まで調整した。ただし売られすぎ感を強めている。

　２月９日の終値１４９８円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６８円５４銭で算出）は２１～２２倍近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ２９２円１０銭で算出）は５．１倍近辺である。時価総額は約９５億円である。

　日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が１０％を超えて売られすぎ感を強めている。また週足チャートで見ると１４００円近辺が下値支持線の形だ。目先的な売りが一巡し、好業績を評価して戻りを試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）