今年３月のコロナ・ショック安後の急反騰場面では、緊急事態宣言発出に伴う外出自粛で、テレワーク中の「巣ごもり投資家」が大量に市場に進出し、海外投資家の売りに果敢に買い向かう逆張りで大きなリターンをゲットした。米国市場でも、著名投資家のウオーレン・バフェットが損切りした空運株を逆張りしたロビンフッダーの例もある。そこで今週の当特集では、この「巣ごもり投資家」の逆張りのメガネに叶うかどうかは不確かだが、資源関連株の「温故知新」相場も一考余地があるとして取り上げ、参考とすることとした。

■帝国石油の復活や石油リグ株、掘削機械株などに海洋開発ドリーム

　磐城沖ガス田開発の帝国石油は、２００８年に吸収合併されて国際石油開発帝石＜１６０５＞（東１）となっており、これが茨城沖海底油田の関連株の第１号となる。次いで開発移行となれば、石油リグのオペレーションの三井海洋開発＜６２６９＞（東１）、石油リグ建造の三井Ｅ＆Ｓホールディングス＜７００３＞（東１）、日立造船＜７００４＞（東１）、掘削機械の鉱研工業＜６２９７＞（ＪＱＳ）、シームレスパイプの日本製鉄＜５４０１＞（東１）などが関連してくる。

　またかつて常磐炭鉱を開発した地元の「フラガール」の常磐興産＜９６７５＞（東１）や子会社の常磐開発＜１７８２＞（ＪＱＳ）にも関連人気が波及する可能性もある。

■菱刈鉱山の高品位鉱脈や都市鉱山株を金価格最高値が強力フォロー

　菱刈鉱山はもちろん鉱区所有の住友金鉱が当事者となるが、足元では２０１７年に権益を取得したカナダのコテ金開発プロジェクトを評価して証券会社が投資判断と目標株価を引き上げている。７月３１日の米国市場で、金先物価格が一時、２００５．４０ドルと初めて２０００ドルの大台に乗せ、再び史上最高値を更新したこともフォローになる。産金会社としては黒鉱のＤＯＷＡホールディングス＜５７１４＞（東１）、かつて伊豆で金銀鉱山を開発していた中外鉱業＜１４９１＞（東２）も該当する。また貴金属リサイクルの都市鉱山関連株では、アサカ理研＜５７２４＞（ＪＱＳ）、アサヒホールディングス＜５８５７＞（東１）、松田産業＜７４５６＞（東１）が続く。

　商品先物会社の岡藤ホールディングス＜８７０５＞（ＪＱＳ）、豊商事＜８７４７＞（ＪＱＳ）も、内外の金価格が最高値を更新していることによる商い増が業績押し上げ要因となっている。また今年７月２７日に証券先物取引と貴金属など商品先物取引とを統合し大阪取引所を総合取引所とした日本取引所グループ＜８６９７＞（東１）も、ビジネスチャンスが拡大しそうで、この７月末の日経平均株価の構成銘柄への新規採用に次ぐ追撃材料として期待される。

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