（決算速報）
ピックルスホールディングス＜２９３５＞（東証プライム）は６月３０日に２４年２月期第１四半期連結業績を発表した。持株会社設立前のピックルスコーポレーションの前年同期との比較で増収増益だった。コンビニエンスストア向けの好調などでコスト増加を吸収した。そして通期の増収増益予想を据え置いた。第１四半期の高進捗率を勘案すれば通期会社予想に上振れの可能性がありそうだ。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。株価は６月の高値圏から反落したが、利益確定売りが一巡して切り返しの動きを強めている。第１四半期の高進捗を評価して戻りを試す展開を期待したい。

■２４年２月期１Ｑ増収増益で高進捗、通期上振れの可能性

２４年２月期第１四半期の連結業績（２２年９月１日に単独株式移転で設立した純粋持株会社が新規上場したため前年同期実績はなし）は、売上高が１１４億８５百万円、営業利益が７億５１百万円、経常利益が７億８９百万円、親会社株主帰属四半期純利益が５億２６百万円だった。

ピックルスコーポレーションの前年同期実績（売上高１０５億１７百万円、営業利益６億７２百万円、経常利益６億９９百万円、親会社株主帰属四半期純利益４億７６百万円）との比較で、売上高は９．２％増収、営業利益は１１．７％増益、経常利益は１２．８％増益、親会社株主帰属四半期純利益は１０．４％増益だった。

売上面では、コンビニエンスストア向けの好調に加えて、巣ごもり需要の反動減の影響が落ち着いたことも寄与した。コスト面では調味料や包装材などの原材料価格、光熱費や物流費の高騰の影響を受けたものの、増収効果で吸収して２桁増益だった。

通期の連結業績予想は据え置いて、売上高が２３年２月期比２．８％増の４２２億円、営業利益が５．３％増の１６億２０百万円、経常利益が６．３％増の１７億５５百万円、親会社株主帰属当期純利益が１．０％増の１１億５０百万円としている。配当予想は２３年２月期と同額の２２円（期末一括）としている。２３年２月期の２２円には持株会社移行記念配当２円が含まれているため、普通配当ベースでは２円増配の形となる。予想配当性向は２４．１％である。

個人消費や原材料・エネルギーコストの動向に不透明感が強いものの、売上面は各種キャンペーンなどの販促活動、新規取引先の開拓、既存取引先の深耕などで増収を目指し、利益面は増収効果や生産効率改善効果などで増益を目指すとしている。またＥＳＧやＳＤＧｓへの取り組みも強化し、事業を通じてサステナブルな社会の実現に貢献するとしている。

第１四半期の進捗率は、売上高が２７．２％、営業利益が４６．４％、経常利益が４５．０％、親会社株主帰属当期純利益が４５．７％だった。第１四半期の高進捗率を勘案すれば通期会社予想に上振れの可能性がありそうだ。積極的な事業展開で収益回復基調だろう。

■株価は戻り試す

株価は６月の高値圏から反落したが、利益確定売りが一巡して切り返しの動きを強めている。第１四半期の高進捗を評価して戻りを試す展開を期待したい。６月３０日の終値は１２６１円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９１円４０銭で算出）は約１４倍、今期予想配当利回り（会社予想の２２円で算出）は約１．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績連結ＢＰＳ１３６２円１１銭で算出）は約０．９倍、そして時価総額は約１６２億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）