コロナ禍からの脱却で再評価のチャンス!旅行関連株の割安銘柄をピックアップ

■旅行関連株の割安銘柄を探る

 旅行関連株は、2兆9000億円の市場規模を持ち、多様な業種が関わっている。コロナ禍下では自家用車の使用比率が多かったが、「5類」移行に伴い、公共交通機関へのシフトがJTBの調査などから見込まれている。新幹線や国内航空などは旅客増が期待できるだろう。テーマパーク関連株ではオリエンタルランド<4661>(東証プライム)が大本命だが、割安株としては三精テクノロジーズ<6357>(東証スタンダード)やフィンテック グローバル<8789>(東証スタンダード)などが注目される。また、クルーズ船やフェリー運航の商船三井<9104>(東証プライム)や日本郵船<9101>(東証プライム)なども低PER・高配当利回りで魅力的だ。

■公共交通機関へのシフトが高まり新幹線、国内航空株に旅客増期待

 JTBの調査によると、自家用車の使用比率が高かった旅行者が、「5類」移行とともに新幹線や航空機への乗り換えを検討している。この関連の割安株としては、新幹線の東海旅客鉄道<JR東海、9022>(東証プライム)、九州旅客鉄道<JR九州、9142>(東証プライム)が挙げられる。特にJR九州は、西九州新幹線の開業効果が期待できる。航空機では、主力エアラインよりも新規エアラインのスカイマーク<9204>(東証グロース)、スターフライヤー<9206>(東証スタンダード)が出遅れ感がある。スターフライヤーは、今期純利益が大幅増益予想でありながら、PER評価は8倍台と低い。

■テーマパーク関連株ではオリエンタルランド以外にも割安銘柄あり

 テーマパーク関連株では、オリエンタルランド<4661>(東証プライム)が不動の人気を誇るが、割安株限定となると他にも選択肢がある。遊戯機械の三精テクノロジーズ<6357>(東証スタンダード)は、テーマパーク向けのアトラクションやシミュレーターを製造しており、需要回復に伴い受注増加が見込まれる。「ムーミンバレーパーク」を運営するフィンテック グローバル<8789>(東証スタンダード)は、コロナ禍で来場者数が減少した影響もあったが、「5類」移行で回復が期待できる。また、同社はフィンテック事業も展開しており、収益の多角化が進んでいる。

■クルーズ船やフェリー運航の商船三井や日本郵船なども低PER・高配当利回りで魅力

 クルーズ船やフェリー運航の商船三井<9104>(東証プライム)や日本郵船<9101>(東証プライム)なども、旅行関連株の一角を形成する。これらの銘柄は、コロナ禍で業績が悪化したが、低PER・高配当利回りで割安感がある。商船三井は、グループ会社でテーマパーク事業も展開し、観光需要の回復によるシナジー効果が期待できる。日本郵船は、クルーズ船事業のほかにも海運事業を手掛けており、世界的な物流需要の増加により収益改善が見込まれる。観光船とカーフェリー運航の東京汽船<9193>(東証スタンダード)も、配当利回りが高く、割安銘柄として注目される。

 旅行関連株には多様な割安銘柄が存在する。コロナ禍からの脱却とともに、これらの銘柄には再評価のチャンスがあると考えられる。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■上方修正を重ねる銘柄群が相場の主役に  同コラムは今週、ダブルセット銘柄、トリプルセット銘柄、フ…
  2. ■政治安定を好感、全面高期待が再燃  超短期決戦だった衆議院議員選挙が、昨8日に投票され即日開票さ…
  3. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  4. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  5. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  6. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る