ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。水泳指導技術を活かした商品開発の強化を推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。２４年３月期は増収増益予想としている。成長戦略の各種施策を通じた会員数の回復や会員単価の上昇を見込んでいる。積極的な事業展開で収益改善基調だろう。株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形だが、１倍割れの低ＰＢＲも評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２３年４月１日現在の事業所数は、直営６４ヶ所と受託２２ヶ所の合計８６ヶ所（うちコンパクトプールが直営１３ヶ所と受託２ヶ所の合計１５ヶ所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の事業所数を誇っている。

　２０年３月にニチイ学館＜９７９２＞との資本業務提携を解消し、日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するティップネス（スポーツ施設運営企業として業界３位規模）と協業してシナジーを創出する。

　児童発達支援および放課後等デイサービス事業「ＪＳＳ水夢」については、２事業所目として２２年１２月にＪＳＳ水夢北神戸（仮称、兵庫県神戸市北区、ＪＳＳ北神戸スイミングスクール内）を開設した。また、静岡県磐田市の福田屋内スポーツセンターおよび磐田温水プールの指定管理者（指定管理期間２３年１月１１日～２８年３月３１日）に選定された。

　２３年３月期部門別売上高は、スイミングスクール収入が２２年３月期比７．２％増の７４億５２百万円（うち直営事業収入が５．２％増の６３億３５百万円、受託事業収入が６．８％増の７億３６百万円、企画課外収入が５８．３％増の３億８０百万円）で、商品売上が４．８％増の５億９０百万円、その他の営業収入が９．１％減の３０百万円だった。

　２３年３月期末の全事業所合計会員数は、子供会員数が２２年３月期末比３．０％減の７万８９０２人、大人会員が２．６％減の９２７１人、合計が３．０％減の８万８１７３人だった。コース別会員数は、注力している単価の高い選手・育成コースが６．３％減の４８６７人、長期在籍が見込まれるベビー・キンダーコースが８．６％増の２０８５人だった。

　スイミングスクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。同社の強みとしては、国内最多のスイミングスクールを展開する業界唯一の上場企業としての豊富な出店・運営ノウハウの蓄積や、数多くのオリンピック選手やメダリストを輩出している指導力などがある。

■商品開発を強化

　中期経営計画（２１年６月にローリング）では目標数値として、最終年度２４年３月期の売上高９１億円、経常利益４億３７百万円、当期純利益２億７６百万円、ＥＰＳ７１円２４銭を掲げている。コロナ禍を乗り越えて成長基調への回帰を目指す。

　成長戦略として、新たな生活様式に適応しつつ水泳指導技術を活かした商品開発の強化などを推進するとともに、スイミングにとどまらず健康運動への取り組みも推進している。会員数回復に向けた施策としては、各事業における地域特性を考慮した入会キャンペーンの実施、中高生をターゲットとするクラス「ＪＳＳ部」の設置などにより、２４年３月期にコロナ禍前の水準以上への拡大を目指す方針だ。

　重点施策として、事業戦略では年間２事業所程度の着実な出店、コンパクトプールの新規出店・新築移転の推進による利益率向上、ティップネス社との協業施策によるシナジー創出、大人会員施策としての水中バイクと水中トランポリンを利用したオリジナルプログラム「バイポリン－Ｗ」の展開、水泳指導技術を活かした商品開発の強化や物販の拡大、水泳授業受託の拡大、業務提携など事業パートナーとの連携、人事戦略では教育・研修の充実、評価制度・昇給制度の改革、女性社員の職域拡大と活用の高度化、財務戦略ではコロナ以前の業績回復、東証市場区分見直しへの対応を推進する。

　店舗展開では、少子化による施設当たり会員数減少や施設老朽化への対策として、平屋建てで天井高が低いコンパクトプールの新規出店・新築移転を推進して利益率向上を図る方針だ。ティップネスとの協業としては、オンラインフィットネス「トルチャ」や、地域健康支援合同企画「ＪＳＳキッズファミリープラン」などを開始している。

　大人会員施策の一環としては、水中バイクと水中トランポリンを利用したオリジナルプログラム「バイポリン－Ｗ」を展開している。その他の施策としては、独自の療育システムに基づく児童発達支援サービスと放課後等デイサービスの提供、自治体等からの水泳授業受託サービスなども推進している。

　ティップネス社との協業施策によるシナジー創出では、９月１０日にティップネスとの共催イベント「ジョイントマスターズｉｎ東京アクアティクスセンター」を開催した。

■スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書

　２２年４月に実施された東京証券取引所の市場再編についてはスタンダード市場を選択し、スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書を開示している。

　中期経営計画で掲げた経営戦略および重点施策を着実に実施することで、業績の向上および企業価値の向上（時価総額の増大）を図り、２５年３月期までにスタンダード市場の上場維持基準を充たすよう各種取組を進めるとしている。

■２４年３月期増収増益予想

　２４年３月期の業績（非連結）予想は、売上高が２３年３月期比６．７％増の８６億１６百万円、営業利益が５．２％増の４億４７百万円、経常利益が３．８％増の４億４６百万円、当期純利益が１８．５％増の２億７８百万円としている。配当予想は２３年３月期比２円５０銭増配の１４円５０銭（第２四半期末７円２５銭、期末７円２５銭）としている。連続増配予想で、予想配当性向は２０．１％となる。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比２．７％増の４１億２２百万円、営業利益が３．２％増の２億３２百万円、経常利益が６．４％増の２億３８百万円、四半期純利益が８．３％増の１億５７百万円だった。

　会員数は減少したものの、各種イベントの再開や練習会の実施など既存会員の満足度向上に向けた施策、オリジナルの水中運動プログラムの展開、公共施設運営受託・水泳授業受託などにより、小幅ながら増収増益で着地した。なお第２四半期末時点における全事業所合計会員数は５．４％減の８万７９９３人（子供会員が５．７％減の７万８６４９人、大人会員が２．９％減の９３４４人）だった。コース別会員数は選手・育成コースが５．９％減の４６７６人、ベビー・キンダーコースが１０．９％減の１９５５人だった。

　部門別売上高はスイミングスクール収入が３．９％増の３８億３２百万円（直営事業収入が２．４％増の３１億９５百万円、受託事業収入が７．３％増の３億９９百万円、企画課外収入が２１．０％増の２億３６百万円）、商品売上が１０．７％減の２億７５百万円、その他の営業収入が６．７％減の１４百万円だった。なお会費については、２２年１０月に水道光熱費や燃料費の高騰に対応して一律４００円の燃料費徴収を実施したが、２３年７月に燃料費の廃止と会費の改定を行った。

　四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１９億８１百万円で営業利益が７４百万円、第２四半期は売上高が２１億４１百万円で営業利益が１億５８百万円だった。全事業所合計会員数は第１四半期末が８万６５５３人、第２四半期末が８万７９９３人だった。

　通期の連結業績予想は据え置いている。通期ベースでも成長戦略の各種施策を通じた会員数の回復や会員単価の上昇を見込んでいる。事業所展開については既存施設の新築移転を含めて年間２店舗程度の開設を想定している。既存施設の新築移転はランニングコストの低いコンパクトタイプ施設へ移行することで利益率の改善を図る。さらに、水中ウォーキングプログラムの深化や水中バイク以外のプール対応型マシンの製品化など、成人集客に向けて大人への訴求力強化を推進する方針だ。積極的な事業展開で収益改善基調だろう。

■株価は調整一巡

　株価は反発力が鈍く上値を切り下げる形だが、１倍割れの低ＰＢＲも評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。１月１０日の終値は５２３円、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ７２円００銭で算出）は約７倍、今期予想配当利回り（会社予想の１４円５０銭で算出）は約２．８％、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ６８５円０３銭で算出）は約０．８倍、そして時価総額は約２１億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）