川崎近海汽船＜９１７９＞（東２）の株価は、高値圏でのモミ合いに煮詰まり感を強めている。１６年３月期も増収増益が期待され、指標面の割安感が強くモミ合い上放れの展開だろう。１月高値の４４０円を突破すれば０７年１２月以来の５００円台も視野に入る。

　石炭・木材・鋼材輸送などの近海部門、石炭・石灰石・紙製品・農産品輸送やフェリー輸送などの内航部門を展開している。

　１４年４月に発表した中期経営計画では、目標値として１７年３月期売上高４９０億円（近海部門１８０億円、内航部門３１０億円）、営業利益３７億５０百万円（近海部門４億円の赤字、内航部門４１億５０百万円の利益）、経常利益３７億円、純利益２４億円、新造船建造等に対する３年間合計投資額１３５億円を掲げている。

　また中期成長に向けた新規分野として、１３年１０月オフショア・オペレーションと均等出資で合弁会社オフショア・ジャパンを設立した。オフショア支援船は１６年２月竣工予定で、日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務に進出する。

　なお１５年３月には、１８年春予定で岩手県宮古港と北海道室蘭港を結ぶ新たなフェリー航路を開設するべく検討を開始した。宮古港、室蘭港とも近隣に国立公園など観光資源が豊富なため旅客需要も期待できるとしている。

　前期（１５年３月期）の連結業績見通し（１０月３１日に売上高を減額）は売上高が前々期比３．２％増の４７１億円、営業利益が同５．２％増の２１億円、経常利益が同０．４％増の２０億円、純利益が同２．４倍の１３億円、配当予想（４月３０日公表）が同１円増配の年間１０円（第２四半期末５円、期末５円）としている。

　近海部門は市況低迷が長期化しているが、内航部門は石灰石・石炭の各専用船が好調だ。コスト面では船舶量適正化や運航コスト削減の効果、原油価格下落メリットに加えて、１４年８月に就航した最新型省エネ船の新造ＲＯＲＯ船「北王丸」も寄与する。純利益については前期計上した船舶売却損失や保有船舶減損損失といった特別損失の一巡も寄与する。想定為替レートは１米ドル＝１０５円としている。

　第３四半期累計（４月～１２月）は前年同期比３．３％増収、同４．０％営業増益、同９．９％経常増益、同２０．５％最終増益で、通期見通しに対する進捗率は売上高が７５．３％、営業利益が８４．０％、経常利益が９２．０％、純利益が１００．２％と高水準だった。

　なお四半期推移を見ると、売上高は第１四半期（４月～６月）１１１億９１百万円、第２四半期（７月～９月）１２２億８７百万円、第３四半期（１０月～１２月）１１９億８３百万円、営業利益は第１四半期５６百万円の赤字、第２四半期８億５９百万円、第３四半期９億６０百万円だった。営業利益は所有船のドック入りが集中した第１四半期をボトムとして改善基調だ。通期利益は増額の可能性が高いだろう。

　今期（１６年３月期）も近海部門で日本向け石炭輸送、内航部門で石灰石・石炭の各専用船が高稼働に推移するだろう。そして原油価格下落メリットの本格化、円安の進行、船舶量適正化や運航コスト削減の効果も追い風となって増収増益基調だろう。

　中期的にも陸上輸送におけるドライバー不足で海上輸送へのモーダルシフトが注目されている。さらに日本近海における海洋資源開発・探査・掘削設備・洋上再生可能エネルギー設備に関わるオフショア支援船業務も寄与して、中期的に収益拡大基調が期待される。

　株価の動きを見ると、原油価格下落を好感した１月高値４４０円後は、高値圏４１０円～４２０円近辺の小幅レンジでモミ合う展開が続いている。ただし煮詰まり感を強めている。

　４月１０日の終値４１５円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４４円２８銭で算出）は９～１０倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１０円で算出）は２．４％近辺、前々期実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ７５９円７３銭で算出）は０．５倍近辺である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線近辺でモミ合う展開だが、日柄調整が完了してモミ合い上放れのタイミングが接近しているようだ。１６年３月期も増収増益が期待されて指標面の割安感が強い。１月高値の４４０円を突破すれば０７年１２月以来の５００円台も視野に入るだろう。