■ベトナム研究機関監修のもと９０％以上の不活化を確認
パナソニック ホールディングス＜６７５２＞（東証プライム）傘下のパナソニックは２月６日、ナノイー（帯電微粒子水）技術により、人体に有害なマイコトキシン（カビ毒）３種を不活化できることを実証したと発表した。検証は、カビ研究の権威であるベトナムの応用バイオテクノロジー研究所（ＡＢＩ）の監修のもと実施され、人や動物の健康に悪影響を及ぼす毒素への効果を確認した。
マイコトキシンは高温多湿環境で発生するカビが産生する毒素で、食品摂取による急性中毒や免疫低下、がん発症の可能性が指摘されているほか、空気中の微粒子に付着して吸入されることで健康被害を及ぼすとされる。エタノールでは分解されにくく、カビを除去しても毒素が残存する点が課題とされてきた。
同社は年間を通じて高温多湿なベトナムの一般家庭で調査を行い、マイコトキシン産生の可能性を持つ複数のカビ属を確認した。代表的な３種のマイコトキシンを対象に試験した結果、試験空間４５リットルで９０％以上、約６畳相当の空間でもアフラトキシンＢ１に対し９０％以上の不活化を確認した。ただし、試験条件下での結果であり、実使用空間での効果や症状そのものへの影響を検証したものではない。同社は今後も快適で清潔な空間提供に向け、技術の進化と可能性追求を進めるとしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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