■地政学リスクへの対応は再度のギアアップ

　今週の当特集は市場の後追いとなるが、地政学リスクは、実際の紛争地域ばかりか「銃後の守り」まで及び総力戦が長引くという前提で、バーチャル系からリアル系までのセキュリティ関連株に網を広げることとした。マーケットのノイズに振るい落とされないよう「銃前の守り」を固めたい。地政学リスクへの対応は、もう一度ギアアップは不可避で、ハイテク技術・製品の輸出規制強化の経済安全保障問題も含めて、関連株へのアプローチが求められるはずである。

■バーチャル系ではサイバーテロ関連株の突っ込み買いで再大駆け期待

　セキュリティ関連株のうちバーチャル系のサイバーテロ関連株は、２０１８年１２月に当初開催予定の２０２０年東京オリンピック・パランピックを万全を期すために「サイバーセキュリティ基本法の改正案」が可決・成立した２０１８年と、東京五輪開会を先取りした２０２０年に軒並み高となり大相場を展開し、上場会社が自社サイトへ不正アクセスを受けるたびに動意付く場面もあった。しかし足元で配当は無配、株価も今年１月や２月には昨年来安値水準にまで低迷している銘柄も少なくない。それだけに突っ込み買いで再び大駆けを期待することも一法だろう。

　関連銘柄をコード番号順に上げるとデジタルアーツ＜２３２６＞（東１）、バルクホールディングス＜２４６７＞（名セ）、パシフィックネット＜３０２１＞（東２）、ソリントンシステムズ＜３０４０＞（東１）、セキュアヴェイル＜３０４２＞（ＪＱＧ）、テリロジー＜３３５６＞（ＪＱＳ）、ＦＦＲＩセキュリティ＜３６９２＞（東マ）、ＧＭＯグローバルサインホールディングス＜３７８８＞（東１）、デジタル・インフォメーション・テクノロジー＜３９１６＞（東１）、セグエグループ＜３９６８＞（東１）、アズジェント＜４２８８＞（ＪＱＳ）、トレンドマイクロ＜４７０４＞（東１）、サイバーセキュリティクラウド＜４４９３＞（東マ）、バリオセキュア＜４４９４＞（東２）、ＨＥＮＮＧＥ＜４４７５＞（東マ）、イー・ガーディアン＜６０５０＞（東１）、ネットワンシステムズ＜７５１８＞（東１）などとなり、各戸撃破することになる。

■リアル系では定番の防衛関連株が波乱も再動意素地

　リアル系のセキュリティ関連株は、もちろん定番銘柄の防衛関連株で台湾有事を先取りすることになる。すでに前週の天皇誕生日の祝日前から動意付き、機雷の石川製作所＜６２０８＞（東１）は、２４日にストップ高と急騰し、一転して前週末２５日は東証第１部の値下がり率ランキングのワーストワンと急反落し往って来いとなった。同社株と並んで防衛関連の三羽烏を形成する小銃の豊和工業＜６２０３＞（東１）、ジェット戦闘機パイロット用自動膨張救命胴衣と発煙筒・照明弾の細谷火工＜４２７４＞（ＪＱＳ）も、同様に前週末に急反落したが、この突っ込み場面はいつもながらの先頭集団を形成する再スタート台と期待したい。

　次いで火薬の日本化薬＜４２７２＞（東１）、カーリットホールディングス＜４２７５＞（東１）、日油＜４４０３＞（東１）、砲身の日本製鋼所＜５６３１＞（東１）、銃弾の旭精機工業＜６１１１＞（名２）、戦車のコマツ＜６３０１＞（東１）、バッジシステムの日本アビオニクス＜６９４６＞（東２）、レーダー警戒装置の東京計器＜７７２１＞（東１）、防護服のアゼアス＜３１６１＞（東２）、防毒マスクの興研＜７９６３＞（ＪＱＳ）、重松製作所＜７９８０＞（ＪＱＳ）、ヘリコプター搭載型護衛艦を建造した統合会社の大株主のジェイエフイーホールディングス＜５４１１＞（東１）、日立造船＜７００４＞（東１）、ＩＨＩ＜７０１３＞（東１）なども、順次戦列に再参戦しよう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）