【マーケットセンサー】岸田首相の広島関連株に注目!G7サミットと半導体需要で株価急騰のチャンス

■岸田首相の地元・広島関連株が熱い

 岸田文雄首相は、広島県出身の総理として4人目である。総理大臣を輩出した県としては、山口県、東京都に次いで3番目に多い。その地元・広島関連株には、今、二つの追い風が吹いている。一つは、岸田首相が議長を務めるG7サミットが広島で開催されたことで、広島の企業や地域の魅力が国内外にアピールされる「サミット効果」だ。もう一つは、半導体の需要が高まる中で、広島に本社を置く半導体関連企業が業績回復や受注増につなげる「マイクロン景気」だ。

■「サミット効果」と「マイクロン景気」で大化け期待

 広島関連株の中でも、特に注目されているのは、猛暑日で需要が高まる熱中症対策商品「空調服」を販売する自重堂<3597>(東証スタンダード)だ。同社は前週末19日に年初来高値を更新した。また、PER3倍台のオービス<7827>(東証スタンダード)や石井表記<6336>(東証スタンダード)などの割安株も見逃せない。マツダ<7261>(東証プライム)や広島ガス<9535>(東証プライム)などの大手企業も、日英間の投資拡大やクリーンエネルギーへの取り組みなどで株価上昇の可能性がある。

 一方、業績は苦戦続きで売られた年初来安値から底上げ途上にある半導体関連のローツェ<6323>(東証プライム)やアドテック プラズマ テクノロジー<6668>(東証スタンダード)も、マイクロン景気とサミット効果で再評価されるチャンスがある。サミットでは、半導体産業の重要性や協力強化が議題になる見通しだ。広島関連株は、海外投資家と買い遅れた国内投資家の「競争と協調の好循環」を期待するところだ。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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