【次世代エネルギーの本命を探る】核融合発電が照らす「地上の太陽」関連株の可能性
- 2026/1/4 06:03
- 特集
再生可能エネルギーの次を見据えた次世代エネルギー分野では、実用化への距離が縮まりつつある核融合発電が、ディープ・テックの中核テーマとして存在感を高めている。エネルギー安全保障と脱炭素を同時に満たす技術として、関連株の中長期評価を見直す動きも出始めた。
■「地上の太陽」が現実味を帯びる、核融合発電を巡る国内外の動き
昨年１２月には、２０２４年５月まで東証スタンダード市場に上場していたアオキスーパー（名古屋市中村区）が、日本で初めて核融合発電で発電した電力の売買契約を締結した。また今年２月には、東京電力の柏崎刈羽原子力発電所６号機が再稼働を予定しており、核融合関連株もディープ・テック関連株として再評価される可能性がある。
核融合発電は「地上の太陽」「究極のエネルギー」とも称され、高レベル放射性廃棄物が発生せず、万一事故が起きても連鎖反応を起こさない。燃料も海水中の重水素など無尽蔵で、地域的な偏在がなく、経済安全保障上も有効とされるなど利点が多く、世界的な開発競争が続いている。
関連株としては、核融合炉試験装置のセンサーなどを手掛ける定番銘柄である助川電気工業＜７７１１＞（東証スタンダード）のほか、日揮ホールディングス＜１９６３＞（東証プライム）、神島化学＜４０２６＞（東証スタンダード）、東洋炭素＜５３１０＞（東証プライム）、大平洋金属＜５５４１＞（東証プライム）、木村化工機＜６３７８＞（東証スタンダード）、浜松ホトニクス＜６９６５＞（東証プライム）、マイクロ波化学＜９２２７＞（東証グロース）などが注目される。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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