【株式市場:大発会】日経平均前場は1419円高の5万1759円、半導体株高を追い風に反発

■地政学ニュースに市場の反応は限定的

 1月5日、2026年最初の取引となる大発会の日経平均株価前場は、1419円62銭高の5万1759円10銭と3日ぶりに反発し、TOPIXは72.20ポイント高の3481.17で終了した。

 相場は朝方から買いが先行し、買い戻しの動きも加わって上げ幅を拡大した。午前10時34分には1477円24銭高の5万1816円72銭まで上昇し、その後も高値圏で推移した。

 背景には、年始2日の米国市場でフィラデルフィア半導体指数(SOX)が4%超上昇するなど、ハイテク株が大きく買われた流れがある。アドバンテスト<6857>(東証プライム)など半導体関連への買いが目立った。米国によるベネズエラへの軍事作戦でマドゥロ大統領拘束が伝わったものの、市場ではリスク回避の動きは限定的だった。

 業種別では33業種すべてが上昇し、値上がり率は非鉄金属が首位となり、機械、電気機器、医薬品、証券・商品、卸売が続いた。個別では、キオクシアホールディングス<285A>(東証プライム)や丸全昭和運輸<9068>(東証プライム)、IHI<7013>(東証プライム)などが値上がり率上位に並んだ。出来高上位は、NTT<9432>(東証プライム)、ジャパンディスプレイ<6740>(東証プライム)、東京電力ホールディングス<9501>(東証プライム)などだった。

 2026年相場の見通しとしては、「高値6万円大台乗せ挑戦、安値4万円大台攻防」との見方がある。AI・半導体主導相場の持続力が焦点となり、年初はイベントが多いことから、方向性の見極めが重要で、新春相場はディフェンシブ対応を基本に、個別株物色や出遅れ株選好が柱になるとみられる。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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