アイデミー、12月11日に「生成AI活用 実践講座」をリリース

■「Aidemy Premium」がビジネスカテゴリ拡充

 アイデミー<5577>(東証グロース)は、個人向けAI/DXリスキリング「Aidemy Premium」において、業務でAIを活用するビジネスパーソン向けにビジネスカテゴリを拡充する方針を決定し、その第一段として12月11日に新たに「生成AI活用 実践講座」をリリースした。

 アイデミーは、2018年よりAI/DXリスキリング「Aidemy Premium」を提供開始し、AIプログラミング、データ分析、「JDLA E資格」試験範囲等の領域について学習できる、個人を対象としたPython特化型のオンラインプログラミングスクールとして運営してきた。また、10月には4週間集中型の生成AI特化ブートキャンプ「生成AI活用塾」を開講し、生成AIの活用により業務効率化を目指すビジネスパーソンをサポートしてきた。最近では、エンジニア職以外でも業務でAIに触れる機会が増える中で、「Aidemy Premium」では、今後ビジネスカテゴリを拡充していく方針を決定した。

 特に2022年11月ChatGPTのリリース以降、Google Trendによる生成AIの検索ボリュームが上昇し続けている。生成AIの業務への導入が日に日に進む一方で、まだスキルやノウハウが不足しており、業務効率化、自動化など事業の成果に繋がるような生成AIの活用にはハードルが存在している。

 そこで、アイデミーは「Aidemy Premium」ビジネスカテゴリにおいて、2024年12月11日に生成AIの実業務への活用を目指す人を対象にした新講座「生成AI活用 実践講座」をリリースする。

 同講座は、生成AI導入支援・開発を行う株式会社AITech(東京都渋谷区)に在籍する生成AIのエキスパートの監修のもと作成した。ChatGPTによるプロンプトエンジニアリング~GPTs(MyGPT)によるチャットボットの作成、DifyによるLLMアプリ開発をそれぞれ動画で学習し、最終成果物として自身でテーマを設定の上、LLMアプリ開発まで行うカリキュラムである。学習を進める際には、チューターによる手厚いサポート体制が整っている。具体的には、チャットサポート(質問回数制限なし)、対面カウンセリングが含まれており、初学の人でも安心して学びながら生成AIによるLLMアプリ開発に取り組むことが可能となっている。

 そして、同講座の修了後には業務の効率化、自動化に必要な知識・スキルを身につけ、受講者が自身の業務課題の解決を実現できるようになることを目指す。

【生成AI活用 実践講座 詳細】
講座概要:ChatGPTを用い、タスクの自動化、外部連携を可能にして業務の効率化を目指す。
学習サポート:チャットサポート(質問回数制限なし)+カウンセリング8回(分/回)
受講期間:12週間
料金:税込272,800円
返金保証:受講開始日を含む8日以内のお申し出で全額返金
※別途ChatGPT Plus(有料版)の費用20ドル/月、Difyの費用59ドル/月の実費がかかる。
(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国内唯一のブラシ式除雪車が北海道の主要空港で戦力化  加藤製作所<6390>(東証プライム)は1…
  2. ■日本発ロボ産業基盤づくりへ、住友重機・ルネサス・JAEが参画  一般社団法人京都ヒューマノイドア…
  3. ■2025年のパン屋倒産が急減、SNS発信とインバウンドが追い風  帝国データバンクは11月29日…
2026年1月
 1234
567891011
12131415161718
19202122232425
262728293031  

ピックアップ記事

  1. ■米国政治と金融政策が揺さぶる新年相場  新春相場は、1月早々から重要イベントや主要経済指標の発表…
  2. ■干支格言「辰巳天井、午尻下がり」は再現するか  新年あけましておめでとうございます。いよいよ20…
  3. ■漢字が示す社会不安と物価問題、関連株に広がる待ち伏せ投資の妙味  2025年の世相を映す「今年の…
  4. ■AI相場と政策転換が映す日本株の行方、6万円挑戦か調整か  2025年、日経平均株価は史上最高値…
  5. ■「大きく産んで小さく育てる」IPO市場、期待裏切る後半戦  48勝2分10敗である。2025年の…
  6. ■日銀イベント通過で円高前提、紙・パ株が師走相場の主役候補  今週のコラムは、日銀の金融政策決定会…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る