ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード、名証メイン）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略としてＭ＆Ａ戦略を強化する方針を打ち出し、３年以内に売上高１００億円・１００店舗・時価総額５０億円以上を目指すとしている。２６年３月期は大幅増益・連続増配予想としている。子会社化したワカヤマアスレティックの通期寄与に加え、会費改訂効果なども寄与する見込みだ。中間期は２桁営業増益と順調だった。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。株価は年初来高値圏から反落して水準を切り下げる形となったが、高配当利回りや１倍割れの低ＰＢＲといった指標面の割安感も評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２０年３月に日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携し、日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するティップネス（スポーツ施設運営企業として業界３位規模）と協業してシナジー創出を推進している。２４年５月には和歌山エリアでスイミングスクール等を展開するワカヤマアスレティックを子会社化した。

　２５年９月３０日現在の事業所数は直営６４ヶ所、受託２２ヶ所、子会社（ワカヤマアスレティック）３ヶ所の合計８９ヶ所（うちコンパクトプールが直営１３ヶ所と受託２ヶ所の合計１５ヶ所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の事業所数を誇っている。また２６年３月期中間期末の合計会員数（連結ベース）は前年同期比７．３％減の８万２７６０人、コース別会員数（個別ベース）は選手・育成コースが４．２％減の４１．２５人、ベビー・キンダーコースが１２．２％増の２０３９人だった。

　児童発達支援および放課後等デイサービス事業「ＪＳＳ水夢」については、２事業所目として２２年１２月にＪＳＳ水夢北神戸（仮称、兵庫県神戸市北区、ＪＳＳ北神戸スイミングスクール内）を開設した。２３年１月には静岡県磐田市の福田屋内スポーツセンターおよび磐田温水プールの指定管理者（指定管理期間２３年１月１１日～２８年３月３１日）に選定された。２５年４月には有田市民公共水泳場「えみくるＡＲＩＤＡ」の指定管理者であるミズノスポーツサービスと、当該施設の共同運営に関する施設運営業務委託契約を締結した。

　２５年３月期の部門別売上高は、スイミングスクール収入が７２億９０百万円（内訳は直営事業収入が６０億８７百万円、受託事業収入が７億６４百万円、企画課外収入が４億３８百万円）で、商品売上が５億７１百万円、その他の営業収入が２８百万円、子会社収入が４億９２百万円だった。

　スイミングスクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。同社の強みとしては、国内最多のスイミングスクールを展開する業界唯一の上場企業としての豊富な出店・運営ノウハウの蓄積や、数多くのオリンピック選手やメダリストを輩出している指導力などがある。

■Ｍ＆Ａ戦略を強化

　成長戦略として新たにＭ＆Ａ戦略を強化する方針を打ち出し、目標として３年以内（２８年）に売上高１００億円・１００店舗・時価総額５０億円以上を目指すとしている。Ｍ＆Ａを軸として健康産業全体における領域拡大を図るとともに、地域に根差した青少年の健全育成やスポーツ振興を加速し、事業拡大・収益性確保の実現を目指す。会員数回復施策としては、各事業所における地域特性に合った入会キャンペーンの実施、中高生をターゲットとするクラス「ＪＳＳ部」の推進、ＷＥＢによる認知拡大とブランディング強化などを推進する。

　なお２２年４月の東京証券取引所の市場区分見直しに伴ってスタンダード市場を選択し、２１年１１月にスタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書を開示していたが、２５年２月２７日付で名証メイン市場へ上場して東証スタンダード市場との重複上場となった。また２５年９月３０日時点でスタンダード市場の上場維持基準に適合した。

■２６年３月期大幅増益・連続増配予想

　２６年３月期の連結業績予想は売上高が前期比９．７％増の９１億９２百万円、営業利益が１２０．８％増の５億５６百万円、経常利益が１１５．８％増の５億４６百万円、親会社株主帰属当期純利益が８４．８％増の３億５５百万円としている。配当予想は前期比２円５０銭増配の２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）としている。連続増配で予想配当性向は２１．８％となる。

　中間期の連結業績は売上高が前年同期比３．２％増の４３億４４百万円、営業利益が１８．０％増の２億４７百万円、経常利益が１６．１％増の２億４１百万円、親会社株主帰属中間純利益が６．５％増の１億５９百万円だった。

　２５年６月に実施した会費改定効果、およびワカヤマアスレティックスの連結効果（前期は第２四半期よりＰＬを連結）などで増収となり、先行投資による人件費や広告宣伝費の増加を吸収して大幅営業増益だった。中間期末時点のグループ会員数は前年同期比７．３％減の８万２７６０人だった。

　部門別売上高は、スイミングスクール収入が１．０％増の３７億５８百万円（直営事業収入が１．６％増の３１億４３百万円、受託事業収入が２．８％減の３億７９百万円、企画課外収入が０．８％減の２億３５百万円）で、商品売上が２．３％減の２億９３百万円、その他の営業収入が横ばいの１３百万円、子会社収入が２億７９百万円（前年同期は第２四半期の１億７１百万円）だった。

　なお全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が２０億６２百万円で営業利益が２８百万円、第２四半期は売上高が２２億８２百万円で営業利益が２億１９百万円だった。

　通期の連結業績予想は据え置いて売上高が前期比９．７％増の９１億９２百万円、営業利益が１２０．８％増の５億５６百万円、経常利益が１１５．８％増の５億４６百万円、親会社株主帰属当期純利益が８４．８％増の３億５５百万円）としている。配当予想は前期比２円５０銭増配の２０円（第２四半期末１０円、期末１０円）としている。連続増配で予想配当性向は２１．８％となる。

　Ｍ＆Ａ効果に加え、大人への訴求力強化等を推進する方針だ。中間期の進捗率は売上高が４７％、営業利益が４４％、経常利益が４４％、親会社株主帰属当期純利益が４５％である。積極的な事業展開で収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は年初来高値圏から反落して水準を切り下げる形となったが、高配当利回りや１倍割れの低ＰＢＲといった指標面の割安感も評価材料であり、調整一巡して出直りを期待したい。１１月２７日の終値は５３９円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ９１円６８銭で算出）は約６倍、今期予想配当利回り（会社予想の２０円で算出）は約３．７％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７７５円５０銭で算出）は約０．７倍、そして時価総額は約２２億円である。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）