【株式市場】日経平均前場２１８８円安の５万４０００円台と急落、中東情勢悪化で全面安
- 2026/3/4 12:00
- 今日のマーケット
■米イスラエルとイランの衝突長期化懸念、エネルギー価格高騰を警戒
３月４日、日経平均株価の前引けは２１８８円９４銭安の５万４０９０円１１銭と３日続落した。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は１６０．２１ポイント安の３６１１．９６で終了。日経平均は一時２２００円超安となり、５万４０００円台まで下落する場面もあった。５万５０００円台を割り込むのは、２月６日以来およそ１カ月ぶりである。
背景には中東情勢の緊迫化がある。米国とイスラエル、イランの武力衝突が長期化するとの懸念が強まり、エネルギー価格の上昇が景気や企業業績を圧迫するとの見方が広がった。地政学リスクの高まりを受け、投資家のリスク回避の動きが強まり売りが優勢となった。アジア株や時間外取引の米株先物も下落し、世界的な株安の流れが東京市場にも広がっている。
東証プライムでは値下がり銘柄の割合が９０％を超える全面安の展開となった。業種別では３３業種すべてが下落し、下落率首位は非鉄金属。石油・石炭、ガラス・土石、卸売、銀行、鉱業なども下げが目立った。米株市場では主要半導体株で構成するフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ）が４．５％下落するなど、海外株安も投資家心理を冷やした。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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