【株式市場】日経平均は一時18年ぶりに1600円安だが出来高など急増し経験則では下値接近型に

株式

◆日経平均の終値は2万1610円24銭(1071円84銭安)、TOPIXは1743.41ポイント(80.33ポイント安)、出来高概算(東証1部)は急増し31億5571万株

チャート14 6日後場の東京株式市場は、米国の夜間取引で金利先物が上昇しているとされ、株価指数の先物が一段安で始まり、日経平均は13時40分過ぎに一時1603円37銭安(2万1078円71銭)まで下押す場面があった。その後は、2日に業績見通しを増額したソニー<6758>(東1)などが持ち直し、日経平均も大引けにかけて下げ幅を縮めた。しかし、1600円安は2000年4月の1830円安以来、約18年ぶりになり、下げ幅1000円台は、英国の総選挙でEU離脱が決まった2016年6月の1286円安以来となった。

 日経平均(225種)構成銘柄で値上がりしたのは、業績見通しを増額したマルハニチロ<1333>(東1)と大株主異動の三菱自動車<7211>(東1)のみとなり、ヱスビー食品<2805>(東2)は業績好調でディフェンシブ性が大とされて逆行高。オイシックスドット大地<3182>(東マ)NTTドコモ<9437>(東1)との提携などが材料視されて高い。クリエイト<3024>(JQS)は5日発表の四半期業績や記録的豪雪による水道管の凍結多発などが材料視されてストップ高。

 東証1部の出来高概算は急増し31億5571万株(前引けは15億1365万株)、売買代金も増えて5兆6483億円(同2兆5668億円)。出来高をともなう急落は当面の下げ一巡が近い証拠との経験則がある。

 1部上場2065銘柄のうち、値上がり銘柄数は35銘柄(同14銘柄)、値下がり銘柄数は2027銘柄(同2048銘柄)。また、東証33業種別指数は全業種が安く(前引けも全業種が安く)、値下がり率の小さい業種は、水産・農林、空運、陸運、輸送用機器、電力・ガス、パルプ・紙、銀行、などだった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る