【株式市場】日経平均は後場下げ幅を広げ大幅続落、北朝鮮が韓国に軍事行動を示唆と伝わる

株式

◆日経平均は2万1530円95銭(774円53銭安)、TOPIXは1530.78ポイント(39.90ポイント安)、出来高概算(東証1部)は増勢となり13億6392万株

 6月15日(月)後場の東京株式市場は、日経平均に影響度の強いTDK<6762>(東1)ファナック<6954>(東1)ソフトバンクG<9984>(東1)などがストンと下げて始まったとされ(実際は寄り直後から次第安)、日経平均も時間とともに大幅安となった。北朝鮮が韓国に軍事行動を示唆と伝えられていたようで、後場寄りは133円安だったが、14時には500円安、大引けにかけては700円安。ツルベ落し型の急落となり3日続落。TOPIXは5日続落。

 後場は、生協向け通販などのスクロール<8005>(東1)が14時にかけて一段高となり、5月の月次動向など好感。ツインバード工業<6897>(東2)は引き続きワクチンなどを輸送する専用保冷庫が注目され大引けまで買い気配のまま4日連続ストップ高。すららネット<3998>(東マ)は7月1日を基準日とする株式5分割が好感されて2日連続大幅高。アスカネット<2438>(東マ)は非接触タッチパネル技術がJMACS<5817>(東2)を通じて本格化との見方で一段高。オーエムツーネット<7614>(JQS)は第1四半期の大幅増益などが注目されて一段高。

 東証1部の出来高概算は増勢となり13億6392万株(前引けは5億3710万株)、売買代金は2兆3535億円(同9288億円)。1部上場2169銘柄のうち、値上がり銘柄数は255(前引けは994)銘柄、値下がり銘柄数は1880(同1083)銘柄。

 また、東証33業種別指数は全33業種が値下がり(前引けは16業種が値上がり)し、下落率の小さい業種は、石油・石炭、倉庫・運輸、パルプ・紙、食料品、医薬品、電力・ガス、保険、情報・通信、などとなった。(HC)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■国際特許分類や元素リストを用いて多様な解決策を自動生成  AGC<5201>(東証プライム)は1…
  2. ■Newton・GR00T・Cosmosを軸にロボット研究を高速化  NVIDIA(NASDAQ:…
  3. ■700億パラメータ規模の自社LLMを金融仕様に強化、オンプレ環境で利用可能  リコー<7752>…
2025年11月
 12
3456789
10111213141516
17181920212223
24252627282930

ピックアップ記事

  1. ■鶏卵高騰・クマ被害・米政策転換、市場が注視する「3素材」  2025年11月、師走相場入りを前に…
  2. ■AI株からバリュー株へ資金移動、巨大テックの勢い一服  「AIの次はバリュー株」と合唱が起こって…
  3. ■日銀トレード再び、不動産株に眠る超割安銘柄  今週の投資コラムは、政策金利据え置きの投資セオリー…
  4. ■日銀据え置きでも冴えぬ不動産株、銀行株が主役に  株価の初期反応が何とも物足りない。10月30日…
  5. ■造船業再生へ3500億円投資要望、経済安全保障の要に  日本造船業界は、海上輸送が日本の貿易の9…
  6. ■高市政権が描く成長戦略、戦略投資テーマ株に資金集中  「連立政権トレード」は、早くも第2ラウンド…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る