■２Ｑ決算発表を先取り売られ過ぎ修正を期待し底値買い

　ＴＤＫ＜６７６２＞（東１）は、米国で主力ハイテク企業の四半期決算が始まり、同社も今年１１月１日に今２０２２年３月期第２四半期（２０２１年４月～９月期、２Ｑ）累計決算の発表を予定していることを先取り業績期待を強めている。為替相場も、足元で１ドル＝１１３円台、１ユーロ＝１３１円台と同社想定レート（１ドル＝１０５円、１ユーロ＝１２４円）より円安で推移していることも、買い材料視されている。

■エナジーデバイスが大幅続伸し自動車向けセンサも順調

　同社の今２０２２年３月期業績は、売り上げ１兆６０００億円（前期比８．２％増）、営業利益１５００億円（同３４．５％増）、経常利益１５００億円（同２３．０％増）、純利益１０００億円（同２６．０％増）と連続の２ケタ増益が見込まれている。

　二次電池向けエナジーデバイスが大幅続伸し、自動車向け電子部品やセンサは、自動車生産がコロナ禍以前の水準まで戻ってはいないものの自動車搭載部品数が増加して順調に推移し、前期に低調だったＨＤＤ（ハードディスクドライブ）も、データセンター向けに生産が回復していることなどが寄与する。

　今年７月に開示した今期第１四半期（２０２１年４月～６月期）業績は、営業利益が前年同期比６７％増益、経常利益が同５５％増益、純利益が同２．０２倍増益とＶ字回復した。足元の為替相場が、想定より円安・ドル高・ユーロ高で推移していることも、業績上ぶれ期待を高めており、１１月１日発表予定の今期２Ｑ累計決算の動向が注目を集めている。

　一方、株式分割は、投資単位を引き下げることにより同社株式の流動性を高め、投資家層の拡大を図ることを目的にしており、今年９月３０日を基準日に１株を３株に分割した。また配当は、中間配当を期初予想通りに９５円としたが、期末配当は３６円として株式分割を勘案して１円増配を予定している。

■ＰＥＲも１３倍と割り負けまず権利落ち理論奪回を目指す

　株価は、前期業績の上方修正をテコに上場来高値１万８２４０円まで買い進まれ、その後の１万５０００円台固めから今期業績が市場予想をやや下回るとして１万２９００円まで調整し、いったん１万３７９０円とリバウンドしたが今年８月末に掛けての全般相場急落とともに１万１２２０円と再調整し、９月末の株式分割の権利取りで１万２０００円台に小戻し１万２６４０円で分割権利を落とした。

　権利落ち後は、理論価格の４２１３円を下回って３５６０円まで下げ２５日移動平均線から９％超のマイナスかい離と売られ過ぎを示唆した。ファンダメンタルズでもＰＥＲ１３倍台と東証１部全銘柄平均の１５倍台を下回り割り負けている。まず９月３０日につけた株式分割権利落ち高値４１６５円抜けから理論価格奪回を目指そう。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）