ヒーハイストは底打ち、23年3月期収益拡大基調

 ヒーハイスト<6433>(東証スタンダード)は直動機器を主力として、精密部品加工やユニット製品も展開している。小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。22年3月期は半導体関連を中心とする需要拡大で大幅増収増益予想としている。さらに23年3月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価は3月の年初来安値圏から急反発して底打ち感を強めている。その後は地合い悪化の影響で戻り一服の形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。

■小径リニアボールブッシュの世界トップメーカー

 20年7月1日付で商号をヒーハイスト精工からヒーハイストに変更した。独自の球面加工技術や鏡面加工技術をコア技術として、直動機器(リニアボールブッシュや球面軸受けなど)、精密部品加工(レース用部品や試作部品の受託加工など)、ユニット製品(液晶製造装置向けなど)を展開している。

 小径リニアボールブッシュの世界トップメーカーである。リニアボールブッシュは機械装置の稼働部に用いられる部品で、金属と金属の接触面を鋼球が転がりながら移動することで摩擦による影響を低減し、機械装置の寿命を延ばす役割を担っている。

 21年3月期の製品別売上構成比は直動機器55%、精密部品加工33%、ユニット製品11%だった。主要販売先はTHK<6481>および本田技研工業<7267>である。収益面では産業機械・電子部品・自動車関連の設備投資動向の影響を受けやすく、設備投資関連のため四半期業績が変動しやすい特性もある。

■生産能力向上と採算性向上を推進

 収益力向上および経営基盤強化に向けた重点方針として、生産能力向上とコストダウンによる採算性向上、QCDの徹底追求による顧客対応力の強化、顧客ニーズに適合した応用製品の開発と販売、主力製品リニアボールブッシュの競争力強化による拡販、提案型技術営業による新規顧客開拓、海外販売網の構築・強化、従業員の上昇志向と能力の向上を推進している。

 21年10月にはESG経営の一環として、秋田県の大学生有志(国際教養大学、秋田大学、秋田県立大学の3大学)が進めている花火打ち上げプロジェクト「輝け!僕らの秋田ゆめ花火プロジェクト」に協賛した。21年11月には、川越市と川越商工会議所が認定・表彰する「川越ものづくりブランドKOEDO E―PRO」において、クサビ式減速機構を搭載した超精密1軸ステージおよび超精密XYθステージが令和3年度大賞を受賞した。

■22年3月期大幅増収増益・増配予想、23年3月期も収益拡大基調

 22年3月期の連結業績予想(収益認識会計基準適用だが損益への影響なし、21年8月10日に上方修正)は、売上高が21年3月期比16.6%増の26億22百万円、営業利益が2.8倍の2億46百万円、経常利益が2.6倍の2億45百万円、親会社株主帰属当期純利益が4.4倍の1億83百万円としている。配当予想(3月11日に期末3円上方修正)は、21年3月期比3円増配の4円(期末一括、普通配当3円+創立60周年記念配当1円)としている。

 第3四半期累計は、売上高が前年同期比37.7%増の20億54百万円で、営業利益が2億18百万円の黒字(前年同期は24百万円の赤字)、経常利益が2億26百万円の黒字(同20百万円の赤字)、親会社株主帰属四半期純利益が1億56百万円の黒字(同15百万円の赤字)だった。

 需要が回復基調となり、大幅増収で各利益は黒字転換した。部門別売上高は、直動機器が半導体関連を中心とする需要増加で69.7%増の13億84百万円、精密部品加工がレース用部品を中心に増加して24.2%増の5億82百万円だった。ユニット製品は設備投資需要低迷で57.8%減の87百万円だった。

 四半期別に見ると、第1四半期は売上高が7億09百万円で営業利益が1億13百万円、第2四半期は売上高が6億90百万円で営業利益が66百万円、第3四半期は売上高が6億55百万円で営業利益が39百万円だった。

 不透明感を考慮して通期予想を据え置いているが、第3四半期累計の進捗率は売上高が78.3%、営業利益が88.6%、経常利益が92.2%、親会社株主帰属当期純利益が85.2%と順調だった。半導体関連を中心とする需要拡大で再上振れ余地がありそうだ。さらに23年3月期も積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は底打ち

 株価は3月の年初来安値圏から急反発して底打ち感を強めている。その後は地合い悪化の影響で戻り一服の形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。4月11日の終値は300円、前期推定連結PER(会社予想の連結EPS29円83銭で算出)は約10倍、前期推定配当利回り(会社予想の4円で算出)は約1.3%、前々期実績連結PBR(前々期実績の連結BPS487円61銭で算出)は約0.6倍、時価総額は約19億円である。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

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