今週の当特集は、グロース株の一角でこのところ市場人気の圏外に置かれていた半導体関連株に注目することにした。業績発表が先行スタートした米国市場では、主力ハイテク株が決算動向により株価上昇と急落が交錯し明暗マチマチとなってきたが、前週末２８日にはアップル、インテルが決算好感で大幅高しており、フィラデルフィア半導体株指数も、３．９８％高と３日ぶりに急反発したからだ。

　東京市場でも、四半期決算の発表に絡んで半導体関連株は悲喜こもごもの株価推移となった。キヤノン＜７７５１＞（東証プライム）は、３回目の業績修正が前２回の上方修正と異なり一部下方修正となってことで急落し、日東電工＜６９８８＞（東証プライム）も、第２四半期業績が今年７月の上方修正値を下ぶれて着地したことで大きく売られた。一方、勝ち組では、業績を上方修正したイビデン＜４０６２＞（東証プライム）が、東証プライム市場の値上がり率ランキングの第３位にランクインし、７月の上方修正値を上ぶれて着地した第２四半期業績を発表した新光電気工業＜６９６７＞（東証プライム）が、同第１１位と買われた。また信越化学工業＜４０６３＞（東証プライム）は、業績を上方修正し一時２９０円高したものの、大引けではマイナスと続落した。

　以上の株価動向から次の問題は、きょう週明けにギャップアップしてスタートするのが有力な半導体関連株のどの銘柄をターゲットとするかである。高ＰＥＲ株もグロース株として投資許容範囲内となるが、仮に１１月のＦＯＭＣの結果がＷＳＪ紙の観測報道と異なり曲がり屋となるケースもあると想定すれば、バリュー株寄りの関連株が望ましい。さらに決算発表もいよいよピークを迎えるタイミングを考慮すれば、業績を上方修正する可能性のある銘柄の優先順位が高い。このスクリーニング条件を充足する銘柄として今年７月～８月に今期業績を上方修正した割安株が第１候補となり、四半期決算の発表日をウオッチしつつ先取り買いも一考余地がありそうだ。

■まず業績上方修正済み銘柄の四半期決算発表で２回目動向をウオッチ

　割安半導体株でまず注目は、今年７月～８月に今期業績の１回目の上方修正をした銘柄で早くも２回目の上方修正に踏み切った銘柄である。エンプラス＜６９６１＞（東証プライム）は、７月２９日の１回目の上方修正に続き１０月２５日に２回目の上方修正を発表し、ＰＥＲは７．９倍と割安である。ＳＣＲＥＥＮホールディングス＜７７３５＞（東証プライム）は、前記の新光電工と同じケースで、１０月２８日に発表した第２四半期業績が今年７月２６日の上方修正値を上ぶれて着地しており、ＰＥＲは７．７倍と割安である。

　７月～８月に今期業績を上方修正し今週以降に四半期決算の発表が予定されている割安半導体株ベスト１５は、ＰＥＲ５．６倍の栄電子＜７５６７＞（東証スタンダード）を筆頭に巴川製紙所＜３８７８＞（東証スタンダード）、フェローテックホールディングス＜６８９０＞（東証スタンダード）、ダイトロン＜７６０９＞（東証プライム）、住友化学＜４００５＞（東証プライム）、山一電機＜６９４１＞（東証プライム）、ホシデン＜６８０４＞（東証プライム）、ヤマハ発動機＜７２７２＞（東証プライム）、関東電化工業＜４０４７＞（東証プライム）、日本マイクロニクス＜６８７１＞（東証プライム）、旭有機材＜４２１６＞（東証プライム）、ＡＧＣ＜５２０１＞（東証プライム）、タツモ＜６２６６＞（東証プライム）、堀場製作所＜６８５６＞（東証プライム）、トーカロ＜３４３３＞（東証プライム）と続き、第１５位のトーカロのＰＥＲは９．４倍である。

■直近上方修正銘柄に業績修正・増配のクラスターの半導体商社株も浮上

　今年９月以降、前週末２８日までに業績を上方修正した割安株をあげると低ＰＥＲ順に５．４倍のローツェ＜６３２３＞（東証プライム）をトップにテセック＜６３３７＞（東証スタンダード）、日本特殊陶業＜５３３４＞（東証プライム）、カーリットホールディングス＜４２７５＞（東証プライム）、野村マイクロ・サイエンス＜６２５４＞（東証プライム）と続き、野村サイエンスのＰＥＲは８．８倍である。

　業績の上方修正と増配のクラスターとなっているのが、半導体商社株である。すでに今期業績を２回上方修正済みのグローセル＜９９９５＞（東証プライム）のほか、コード番号順にエレマテック＜２７１５＞（東証プライム）、東京エレクトロン　デバイス＜２７６０＞（東証プライム）、マクニカ＜３１３２＞（東証プライム）、協栄産業＜６９７３＞（東証スタンダード）、佐鳥電機＜７４２０＞（東証プライム）、伯東＜７４３３＞（東証プライム）、菱洋エレクトロ＜８０６８＞（東証プライム）、菱電商事＜８０８４＞（東証プライム）、リョーサン＜８１４０＞（東証プライム）、三信電気＜８１５０＞（東証プライム）、加賀電子＜８１５４＞（東証プライム）などとなり選り取り見取りである。
（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）