「米国がくしゃみをすれば、日本は風邪をひく」といわれ続けてきた。東京市場が、米国市場に振り回されるコピー市場にしか過ぎないとするお定まりの自虐フレーズである。ところがこの市場センチメントが、足元でやや変わっているようにみえる。米国が「くしゃみ」をしても、日本は「風邪」の一歩手前の「せき」くらいで収まるとの見方や、あるいは「米国のインフレの熱が下がれば、日本は即退院してフルマラソン」などの極論さえ漏れ聞こえてくるのである。

　株価自体も、米国のダウ工業株３０種平均（ＮＹダウ）が、９月の年初来安値からの出直りに対して、日経平均株価の１０月安値は、今年６月の二番底を前に踏み止まり、３月の年初来安値を上回っており、この比較感も働いているのかもしれない。いずれにしろ両市場の出直りが、短期売買の売り方の買い戻し中心の需給相場から、中長期投資のニューマネーがどれだけ市場に流入するか競い合い、今後の相場の方向とスケールを決めるようになるなら願ってもない展開になる。

　この市場センチメントには、日米両市場共通のカタリスト（材料）がある。やっぱり米国市場頼みが、米国の長期金利（１０年物国債利回り）の上昇一服、低下である。１０月２１日付けのウオール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）の報道通りにＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が、みょう１日と２日に開催されるＦＯＭＣ（公開市場委員会）で政策金利の引き上げペースの減速を検討するかどうかである。２日には結果発表が控えており、１１月の０．７５％の利上げが、１２月１３日～１４日開催の次回ＦＯＭＣで利上げ幅が０．５％にスローダウンすると示唆されＷＳＪが当たり屋となれば、年末に向けてのクリスマス・ラリーの期待が高まり、カラ振りの曲がり屋に終わればクリスマス・セールを覚悟しなければならないことになる。

　軽々に予断を許さないが、ここはまず当たり屋のＷＳＪ紙乗りである。相場セオリーでは、長期金利低下時にはハイテク系の高ＰＥＲのグロース株（成長株）、長期金利上昇時はディフェンシブ系の低ＰＥＲのバリュー株（割安株）が有利と教えている。当たり屋乗りならグロース株である。そこで今週の当特集では、グロース株の一角でこのところ市場人気の圏外に置かれていた半導体関連株に注目することにした。業績発表が先行スタートした米国市場では、主力ハイテク株が決算動向により株価上昇と急落が交錯し明暗マチマチとなってきたが、前週末２８日にはアップル、インテルが決算好感で大幅高しており、フィラデルフィア半導体株指数も、３．９８％高と３日ぶりに急反発したからだ。

　東京市場でも、四半期決算の発表に絡んで半導体関連株は悲喜こもごもの株価推移となった。キヤノン＜７７５１＞（東証プライム）は、３回目の業績修正が前２回の上方修正と異なり一部下方修正となってことで急落し、日東電工＜６９８８＞（東証プライム）も、第２四半期業績が今年７月の上方修正値を下ぶれて着地したことで大きく売られた。一方、勝ち組では、業績を上方修正したイビデン＜４０６２＞（東証プライム）が、東証プライム市場の値上がり率ランキングの第３位にランクインし、７月の上方修正値を上ぶれて着地した第２四半期業績を発表した新光電気工業＜６９６７＞（東証プライム）が、同第１１位と買われた。また信越化学工業＜４０６３＞（東証プライム）は、業績を上方修正し一時２９０円高したものの、大引けではマイナスと続落した。

　以上の株価動向から次の問題は、きょう週明けにギャップアップしてスタートするのが有力な半導体関連株のどの銘柄をターゲットとするかである。高ＰＥＲ株もグロース株として投資許容範囲内となるが、仮に１１月のＦＯＭＣの結果がＷＳＪ紙の観測報道と異なり曲がり屋となるケースもあると想定すれば、バリュー株寄りの関連株が望ましい。さらに決算発表もいよいよピークを迎えるタイミングを考慮すれば、業績を上方修正する可能性のある銘柄の優先順位が高い。このスクリーニング条件を充足する銘柄として今年７月～８月に今期業績を上方修正した割安株が第１候補となり、四半期決算の発表日をウオッチしつつ先取り買いも一考余地がありそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）