建設技術研究所、健康被害や環境汚染が懸念される残留性有機汚染物質・ポリ臭素化ジフェニルエーテルの分析サービスを開始
- 2023/10/19 10:54
- プレスリリース
建設技術研究所＜９６２１＞（東証プライム）とＣＴＩグループの株式会社環境総合リサーチは１９日、ＰＯＰｓ条約の対象物質に新たに追加されているポリ臭素化ジフェニルエーテル（ＰＢＤＥｓ）の分析サービス提供を開始したと発表。
【ＰＯＰｓ条約（残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約）とは】 残留性有機汚染物質の製造及び使用の廃絶・制限、排出の削減、これらの物質を含む廃棄物等の適正処理等を規定している条約。
■背景
ポリ臭素化ジフェニルエーテル（ＰＢＤＥｓ）は、臭素系難燃剤の一種で、プラスチック樹脂の難燃剤として用いられている。環境中での残留性や生物濃縮性が高く、また、土壌・底質に吸着しやすい性質を持つ物質であり、肝臓や甲状腺への毒性、神経発達毒性などの健康被害や土壌・地下水・排水などの環境汚染が懸念されている。
近年、使用済みテレビやパソコンなどの電気・電子機器廃棄物（Ｅ－ｗａｓｔｅ）の先進国から途上国への輸出、途上国におけるＥ－ｗａｓｔｅの不適正なリサイクル・廃棄処理に伴うＰＢＤＥｓおよびその関連物質による環境汚染の拡大が懸念されており、モニタリングによる実態把握が急務となっている。
■技術の概要・特徴
ＰＢＤＥｓを含む残留性有機汚染物質（ＰＯＰｓ）による環境汚染の実態把握のためには分析技術の確立が必要だが、ＰＢＤＥｓは多様な種類の汚染試料に含まれていることから夾雑物が非常に多く、抽出が困難だった。
ＣＴＩグループでは１９９１年から提供しているダイオキシン類分析サービスのノウハウを活かし、高分解能ＧＣＭＳ（ガスクロマトグラフ質量分析装置）を用いたＰＢＤＥｓの抽出・精製・分析を実現した。
■今後の展望
ＣＴＩグループは、高品質で信頼性の高いＰＢＤＥｓ分析技術を活用し、ＰＯＰｓ分析・モニタリングへの業務展開を進めるとともに、ＰＯＰｓによる環境汚染や健康被害のソリューションサービスを提供していくとしている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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