【チャート診断】三菱地所は日経平均2万円なら2600円も期待、中期的には日本経済の元気さを反映

チャート診断

名門、三菱地所<8802>(東1・売買単位1000株)の株価が優良株グループの中で2013年高値を抜くことができないでいる。チャートからアプローチした。

<株価の歩み・現在位置>

週足チャートで見ると2013年12月の3160円の高値とその後につけた2014年10月の安値2151.5円の間でモミ合っている。しかも、高値と安値の「中間値」(2655円)を挟んで上下に約300円幅の往来という展開である。

今年に入っての日足チャートでは、優良株の多くが6月頃にかけて買われたのに対し遅れて8月に2975円と買われ年初来高値をつけた。しかも、トヨタ自動車など優良株の大半が2013年高値を更新したのに対し同社は2013年高値には届かなかった。

一方、8月に高値をつけた直後にチャイナショックに見舞われ、9月7日には2359円まで20.7%下落、この間のTOPIXの下げ17.1%を上回っている。チャイナショック直前まで買われていたことで高値で買い付いた向きが処分売りを急いだものとみられる。

16日の終値1472円は2013年高値に対し4.6合目、年初来高値に対しては5.0合目という水準である。

<マーケットの視点>

首都東京の中心地丸の内を象徴する企業であり日本を象徴する銘柄として注目される。このため、日本経済の元気さと共にマーケットで評価されるという雰囲気がある。同社株が2013年高値を抜くことができていないのも日本経済に力強さがないことが原因だろうとの見方がされている。

この意味では、10月の安倍新政権スタートでアベノミクス磨き上げに力が加わればGDP回復も期待され同社株の見直し上伸も期待されている。

また、東京駅八重洲側に高さ390メートルの日本一の超高層ビルを建設することにマーケットは注目している。「丸の内から八重洲に地盤を拡大、しかも、大阪のハルカを抜いて日本1のノッポビルを建てることで同社が日本のシンボルとしての立場を不動のものにする」(中堅証券)という。ただ、仮に、オリンピック反動で日本の経済が落ち込むようだと収益的には足を引っ張る可能性もあるとの見方もされている。

<方向&短期・中期判断>

2015年3月期は営業利益が13.6%減益、1株利益50.4円、配当年14円の見通し。

ROEは5%ていどで優良株の中では見劣りする。利回り0.56%、PERは実に48.7倍とマーケット平均14倍台を大きく上回る。

短期的には8月安値2441円を9月7日に(2339円)下回ったが、2400~2500円水準に戻している。日足チャートの形は日経平均と瓜二つの、「逆三尊」の底入れ足となっている。このため、日経平均が上値を追えば連動して反発が期待できるだろう。同社株と日経平均の間柄はほぼ0.13倍だから仮に日経平均が2万円なら2600円前後が見込めることになる。

ただ、減益で指標に割安感のないことから中期的には引き続き2013年高値を抜くことは困難でモミ合いが予想される展開だろう。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■9割超が対策を実施も、「WBGT」の認知は依然として低調  帝国データバンクの調査により、「熱中…
  2. ■「変身と成長」掲げ1300億円の積極投資、収益構造の転換図る  吉野家ホールディングス<9861…
  3. ■人手不足を補いながら顧客満足度の向上に貢献  シャープ<6753>(東証プライム)は5月20日、…
2025年6月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
23242526272829
30  

ピックアップ記事

  1. ■選挙関連の「新三羽烏」の株価動向をウオッチ  足元では野党が石破内閣への内閣不信認決議案提出を見…
  2. どう見るこの相場
    ■米、イラン核施設を電撃空爆、緊張激化へ  「2週間以内」と言っていたのが、わずか「2日」である。…
  3. ■イスラエル・イラン衝突でリスク回避売りが優勢に  イスラエルのイラン攻撃を受け、13日の日経平均…
  4. ■ホルムズ海峡封鎖なら「油の一滴は血の一滴」、日本経済は瀬戸際へ  コメ価格が高騰する「食料安全保…
  5. ■トランプリスク回避へ、大谷・藤井・大の里株が浮上  『おーいお茶』を展開する伊藤園<2593>は…
  6. ■昭和の象徴、長嶋茂雄さん死去  またまた「昭和は遠くなりにけり」である。プロ野球のスパースター選…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る