ジェイエスエス＜６０７４＞（東証スタンダード、名証メイン）はスイミングスクールを全国展開し、スイミングスクール特化型企業では首位の施設数を誇っている。成長戦略としてＭ＆Ａ戦略を強化する方針を打ち出し、３年以内に売上高１００億円・１００店舗・時価総額５０億円以上を目指すとしている。２５年３月期（連結決算へ移行、３月１３日付で下方修正）は、新規会員獲得が計画に届かず、販促キャンペーンに係る販売促進費の増加も影響し、前期の非連結業績との比較で減益予想となった。ただし積極的な事業展開で２６年３月期の収益拡大を期待したい。株価は下値を切り上げて調整一巡感を強めている。高配当利回りや１倍割れの低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、出直りを期待したい。

■スイミングスクール運営首位

　スイミングスクールを直営と受託で全国展開している。２０年３月に日本テレビホールディングス＜９４０４＞と業務資本提携した。日本テレビホールディングスのグループ会社でフィットネスジムを展開するティップネス（スポーツ施設運営企業として業界３位規模）と協業してシナジー創出を推進している。

　２４年４月１日現在の事業所数は直営６４ヶ所と受託２１ヶ所の合計８５ヶ所（うちコンパクトプールが直営１３ヶ所と受託２ヶ所の合計１５ヶ所）である。スイミングスクール特化型企業では首位の事業所数を誇っている。２４年５月には、和歌山エリアで５事業所（スイミングスクール等）を展開するワカヤマアスレティックを子会社化した。

　児童発達支援および放課後等デイサービス事業「ＪＳＳ水夢」については、２事業所目として２２年１２月にＪＳＳ水夢北神戸（仮称、兵庫県神戸市北区、ＪＳＳ北神戸スイミングスクール内）を開設した。また、静岡県磐田市の福田屋内スポーツセンターおよび磐田温水プールの指定管理者（指定管理期間２３年１月１１日～２８年３月３１日）に選定された。

　２４年３月期の部門別売上高は、スイミングスクール収入が７５億４３百万円（うち直営事業収入が６３億３３百万円、受託事業収入が７億６８百万円、企画課外収入が４億４０百万円）で、商品売上が５億５９百万円、その他の営業収入が２８百万円だった。

　２４年３月期末の全事業所合計会員数は、子供会員数が２３年３月期末比６．０％減の７万４１５４人、大人会員が２．０％減の９０８７人、合計が５．６％減の８万３２４１人だった。コース別会員数は選手・育成コースが４．８％減の４６３２人、ベビー・キンダーコースが１３．３％増の１８０７人だった。

　スイミングスクール事業の強みには、総合フィットネスクラブとの比較で景気に左右され難いという点がある。入会から四泳法習得まで２～３年の安定した在籍が期待され、ベビーからの入会や選手コースへの進級で長期在籍の可能性も高まる。大人会員は高齢者が中心で、生涯スポーツ化も期待される。同社の強みとしては、国内最多のスイミングスクールを展開する業界唯一の上場企業としての豊富な出店・運営ノウハウの蓄積や、数多くのオリンピック選手やメダリストを輩出している指導力などがある。

■Ｍ＆Ａ戦略を強化

　成長戦略として新たにＭ＆Ａ戦略を強化する方針を打ち出し、目標として３年以内（２８年）に売上高１００億円・１００店舗・時価総額５０億円以上を目指すとしている。Ｍ＆Ａを軸として健康産業全体における領域拡大を図るとともに、地域に根差した青少年の健全育成やスポーツ振興を加速し、事業拡大・収益性確保の実現を目指す方針だ。

　なお２２年４月の東京証券取引所の市場再編ではスタンダード市場を選択し、スタンダード市場上場維持基準適合に向けた計画書を開示している。中期経営計画で掲げた経営戦略および重点施策を着実に実施することで、業績の向上および企業価値の向上（時価総額の増大）を図り、スタンダード市場の上場維持基準を充たすよう各種取組を進めるとしている。また２５年２月２７日付で名証メイン市場へ上場し、東証スタンダード市場との重複上場となった。

■２５年３月期減益予想、２６年３月期収益拡大期待

　２５年３月期の連結業績予想（当期よりワカヤマアスレティックスを子会社化して連結決算に移行、３月１３日付で下方修正）は、売上高が８３億６０百万円、営業利益が２億４１百万円、経常利益が２億５１百万円、親会社株主帰属当期純利益が１億６５百万円としている。配当予想（１月１６日付で配当政策変更を発表、累進配当導入と２５年３月期配当予想を上方修正）は、２４年３月期比３円増配の１７円５０銭（第２四半期末７円５０銭、期末１０円）としている。予想配当性向は４０．７％となる。

　連結業績については前回予想（２４年１１月１４日付で公表）に対して、売上高を７０百万円、営業利益を１億７９百万円、経常利益を１億６９百万円、親会社株主帰属当期純利益を１億０５百万円、それぞれ下方修正した。新規会員獲得を目的とする子供会員集客の各種施策（入会キャンペーンや体験会の実施、過去に会員であった人を対象としたカムバックキャンペーン、年初からの新春ニコニコキャンペーンなど）で一定の成果が得られたものの、新規会員獲得が計画に届かず、販促キャンペーンに係る販売促進費の増加も影響する見込みとなった。修正後の連結業績予想を、前期の非連結業績（売上高８１億３１百万円、営業利益３億８９百万円、経常利益４億０６百万円、当期純利益２億１８百万円）との比較で見ると売上面は小幅増収だが、各利益は減益の形となる。

　なお第３四半期累計の連結業績は売上高が６３億９１百万円、営業利益が２億８９百万円、経常利益が２億８７百万円、親会社株主帰属四半期純利益が２億０２百万円だった。前年同期の非連結業績（売上高６２億０１百万円、営業利益３億５０百万円、経常利益３億６１百万円、四半期純利益２億３６百万円）との比較で見ると、人件費増加や一時的費用発生などで減益だが概ね順調だった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると第１四半期は売上高１９億５６百万円で営業利益４３百万円、第２四半期は売上高２２億５２百万円で営業利益１億６６百万円、第３四半期は売上高２１億８３百万円で営業利益８０百万円だった。

　２５年３月期は減益予想となったが、２４年１１月にはＭ＆Ａ強化戦略を発表しており、積極的な事業展開で２６年３月期の収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は下値を切り上げて調整一巡感を強めている。高配当利回りや１倍割れの低ＰＢＲなど指標面の割安感も評価材料であり、出直りを期待したい。３月２６日の終値は４３４円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４３円０１銭で算出）は約１０倍、今期予想配当利回り（会社予想の１７円５０銭で算出）は約４．０％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ７２８円２９銭で算出）は約０．６倍、そして時価総額は約１７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）