ＪＰホールディングス、新たに２５施設の子育て支援事業を開始、「スポーツ保育園」導入で子どもの成長を促進
- 2025/4/1 17:40
- ＩＲ企業情報
■全国３４５施設での運営体制を構築、さらなる支援拡充へ
ＪＰホールディングス＜２７４９＞（東証プライム）グループの日本保育サービスは、２０２５年４月１日から、学童クラブ２２施設、児童館３施設の計２５施設の新規受託運営を開始したと発表。これにより、同グループの運営施設数は保育園２０３園、こども園６園、学童クラブ１１８施設、児童館１６施設、交流館２施設を含む計３４５施設となった。また、既存の認可保育園２園を「認定こども園」に移行し、東京都認証保育所および認可保育園５園を「バイリンガル保育園」、新たに認可保育園２園を「スポーツ保育園」に転換した。
特に注目されるのが、「スポーツ保育園」の導入である。日本保育サービスが提供する「たいそうプログラム」を活用し、子どもたちが遊びながら身体を動かせる環境を整備。体幹の強化、バランス感覚の向上、柔軟性の促進を目的としたプログラムを導入し、専門講師が指導を行う。これにより、運動能力の向上だけでなく、健康づくりや協調性の向上にも寄与することが期待されている。
ＪＰホールディングスは、今後も社会の変化や保護者のニーズに対応した「選ばれる園・施設づくり」を推進し、時代に即した子育て支援を実践していく方針としている。（情報提供：日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部）
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