バレンタインチョコ価格調査、1粒平均436円に上昇、2年連続で過去最高値

■欧州ブランド中心に大幅値上げ、国内外で価格差48円

 帝国データバンクは2月3日、2026年バレンタインシーズンに発売されるチョコレート価格の調査結果を発表した。全国の百貨店やショッピングモールなどに展開する155ブランドを対象に調査したところ、1粒当たりの平均価格は436円となり、前年の418円から18円(4.3%)上昇した。2年連続で400円を超え、調査開始以来の最高値を更新した。

 国内ブランドと輸入ブランドの動向を見ると、国内ブランドは413円で前年から8円(2.0%)の上昇にとどまり、2023年以降の4年間で最も小幅な値上げとなった。一方、フランスやベルギーなどのハイブランドが多い輸入ブランドは461円となり、31円(7.2%)の大幅な値上がりを記録した。その結果、国内と輸入ブランドの価格差は前年の25円から48円へと23円拡大した。全体では88ブランド(62.0%)が値上げを実施し、うち50円超の値上げは39ブランドに上った。

■カカオ高騰と円安が直撃、ノンカカオ素材の代替品が拡大

 値上げの背景には、2024年の「カカオショック」に伴う原料価格の高騰に加え、円安や輸送コストの上昇がある。さらにアーモンドやピスタチオなどのナッツ類は、異常気象や健康志向による需要増を背景に輸入価格が上昇。加えて、包装資材や輸送費も大幅に値上がりし、多くのブランドが価格転嫁を余儀なくされた。一方、カカオの高騰を回避する動きとして、植物性油脂やノンカカオ素材を用いた代替チョコレートの展開も広がりを見せている。

 百貨店「松屋」が実施したアンケートでは、回答者の約72%が節約を意識しないと回答し、バレンタインにかける平均予算も増加傾向にある。イベント時には支出をいとわない「メリハリ消費」が続く一方、物価高への意識も強まっている。今後は「価格を抑えた代替素材ライン」と「高級カカオにこだわる本物志向ライン」の二極化が進行する可能性がある。円安や原材料高が継続する見通しのなか、バレンタインチョコの高値傾向は当面続くとみられる。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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