【話題株】オンワードHDなど「配当」「優待」注目、2月決算銘柄には売られ過ぎて「ありえへん高利回り」も

話題株

 年初からの全体相場の急激な調整によって、東証1部全銘柄の予想配当利回りは前週末の2月5日現在、加重平均で2.05%(前期基準で1.90%、日本経済新聞より)に位置してきている。配当利回りは、配当額が同一なら安く投資するほど高くなる。個々の銘柄によっては、全体相場が下げるときに特有の「売られ過ぎ」状態に位置している銘柄も少なくないとみられ、時期的に2月期の配当を出す銘柄は有利な利回りを確保できる可能性がある。

 2月決算の銘柄といえば、高島屋<8233>(東1・売買単位100株)オンワードホールディングス(オンワードHD)<8016>(東1売買単位千株)セブン&アイ・ホールディングス<3382>(東1・売買単位100株)などの小売り株が思い出されるほか、東京個別指導学院<4745>(東1・売買単位100株)などの教育関連株にも幾つか2月決算の銘柄はある。

 中で、たとえばオンワードホールディングスの場合は中間配当を行わず、2月期末一括方式になり、2016年2月期は24.0円の予想(16年1月8日発表現在)となっている。ほかに株主優待制度があり、保有株数に応じて「2月末日現在の1単元(1,000株)以上5単元(5,000株)未満所有の株主の皆様に、3,000円相当の当社グループ製品贈呈。5単元(5,000株)以上所有の株主の皆様には、10,000円相当の当社グループ製品贈呈」となっている(同社ホームページより)。

 株価が700円の場合、1単元(1000株)保有するには70万円の投資になり、配当金は2万4000円、株主優待は3000円相当の製品。単純計算での利回りは3.86%になる。資産運用や貯蓄を取り巻く環境が「マイナス金利」の寒風にさらされている中では、まさに「ありえへん高利回り」といっていい。

 配当投資の問題点は、配当を取り終えた後に株価が下がるケースがあることだが、同社株の場合は、昨年来の高値からかれこれ1年以上調整が続き、モミ合いの下限ゾーンに差しかかっているため、よほど業績が変化しない限り一段の下ぶれリスクは少ないとの見方はある。

 今年、2016年2月期末の配当を確保する買い付け期限(権利付最終日)は2月24日。ただ、2月決算銘柄の中には2月20日決算などとシメの早い銘柄もあるので、よく吟味して投資を検討したところだ。

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る