トレジャー・ファクトリーは下値切り上げ、18年2月期2桁増収増益予想で7月既存店売上も好調

日インタビュ新聞ロゴ

 トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開し、既存店強化、多店舗展開、新業態開発、買い取り強化を積極推進している。18年2月期2桁増収増益予想で、7月既存店売上も2ヶ月連続前年比プラスと好調だった。株価は調整一巡して下値を切り上げている。

■リユースショップを首都圏中心にチェーン展開

 総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルなどのリユースショップを、首都圏直営店中心にチェーン展開している。17年2月期末時点の店舗数は、16年9月子会社化したカインドオルも含めてグループ合計136店舗だった。

 成長戦略として、既存店強化(店舗移転・リニューアル、出張・宅配など一般買い取り強化による売上総利益率改善)、多店舗展開(複数業態組み合わせて年間12店舗前後の新規出店、全国大都市圏への展開)、新業態開発・出店、海外事業を推進している。

■18年2月期通期は2桁増収増益予想

 今期(18年2月期)連結業績予想(4月12日公表)は売上高が前期(17年2月期)比23.2%増の164億20百万円、営業利益が同16.1%増の8億53百万円、経常利益が同16.2%増の8億81百万円、純利益が同19.7%増の5億81百万円としている。配当予想は前期と同額の年間16円(第2四半期末8円、期末8円)としている。予想配当性向は30.4%となる。配当性向は25%以上を当面の目標としている。

 既存店におけるマーケティング強化、13店舗前後の新規出店、カインドオルの通期寄与などで2桁増収増益予想である。前期出店した名古屋と福岡の早期収益化、新業態の多店舗展開、カインドオル不採算店のテコ入れ、タイの収益モデル確立も推進する。既存店売上は101.0%、既存店の売上総利益率は前期(64.8%)と同水準を目指すとしている。

 月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、17年7月は全店110.4%、既存店102.7%だった。既存店は2ヶ月連続の前年比プラスだった。新規出店は1店舗で店舗数は106店舗(うちFC4店舗)となった。

 通期予想に対する第1四半期の進捗率は売上高24.4%、営業利益27.9%、経常利益28.8%、純利益29.8%だった。引越シーズンで第1四半期の構成比が高くなりやすい収益構造だが、通期ベースで好業績が期待される。

■株価は調整一巡して下値切り上げ

 株価は4月の年初来安値770円で底打ちし、徐々に下値を切り上げている。

 8月17日の終値821円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS52円48銭で算出)は15~16倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間16円で算出)は1.9%近辺、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS333円69銭で算出)は2.5倍近辺である。時価総額は約93億円である。

 週足チャートで見ると26週移動平均線を突破した。調整一巡して出直り展開が期待される。(日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■東京大学発スタートアップが開発、19自由度のヒューマノイドロボット  東京大学発スタートアップH…
  2. ■売却面積は約1.6倍に、総額1,785億円超の譲渡価額  東京商工リサーチは6月30日、2024…
  3. ■従来の検索では見つけられなかった本との出会いを創出  富士通<6702>(東証プライム)傘下の富…
2025年8月
 123
45678910
11121314151617
18192021222324
25262728293031

ピックアップ記事

  1. ■株主還元強化が市場の安心材料に  東京エレクトロン<8035>は8月1日、2025年3月期の業績…
  2. ■市場の霧が晴れ始めた、個別銘柄の好調が投資家を惹きつける  前週31日の植田和男日銀総裁の記者会…
  3. ■利上げか、現状維持か?日銀総裁の決断で明暗分かれる8月相場  日銀の金融政策を巡る不確実性が続く…
  4. ■選挙惨敗の石破首相に退陣要求、政局混迷の行方  まるで狂言の『乳切木』(ちぎりき)を観るようであ…
  5. ■九州地盤銘柄に割安感、福証単独上場企業にも注目集まる  東京エレクトロンやアドバンテストなどの半…
  6. ■参院選で与党過半数割れ、石破政権の行方不透明に  7月20日投開票の参議院議員選挙は、大手メディ…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る