ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。一人暮らし高齢者や生活習慣病患者の増加も背景として健康食宅配会員数が増加基調であり、１８年３月期２桁増益予想である。株価は好業績を再評価して反発が期待される。なお１０月３１日に第２四半期決算発表を予定している。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１７年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業９１％、マーケティング事業９％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人と増加基調である。全国の医療機関などの紹介ネットワーク（約１万８０００ヶ所）を通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

　また健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

　ＭＦＤ事業はおせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因があり、マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重となる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

■１８年３月期２桁増益予想

　今期（１８年３月期）非連結業績予想（４月２８日公表）は売上高が前期（１７年３月期）比１２．８％増の３６億４０百万円、営業利益が１２．１％増の６億８１百万円、経常利益が１０．３％増の６億８０百万円、純利益が１０．６％増の４億３６百万円としている。紹介ネットワークの新規開拓や深耕などにより、ＭＦＤ事業、マーケティング事業とも伸長して２桁増益予想である。配当は無配を継続する。

　第１四半期（４～６月）は売上高が前年同期比３．５％増収、営業利益が２５．１％増益、経常利益が１９．２％増益、純利益が１９．０％増益だった。ＭＦＤ事業、マーケティング事業とも伸長し、販管費の抑制も寄与して大幅増益だった。

　ＭＦＤ事業の１７年６月末会員数は１６年６月末比２万１８０人（１０．７％）増加の２０万８５２９人、定期コース会員数は６５９人（９．４％）増加の７６３３人となった。紹介ネットワークの拡大などで会員数が順調に増加し、定期コース「栄養士おまかせ定期便」への移行も進展している。

　通期予想に対する第１四半期の進捗率は売上高２２．１％、営業利益２１．１％、経常利益２１．２％、純利益２０．９％である。やや低水準の形だが、下期の構成比が高い収益特性があるためネガティブ要因とはならない。通期ベースでも好業績が期待される。

　高齢者の増加、特に一人暮らし高齢者の増加、さらに生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は好業績を再評価して反発期待

　株価（１７年９月２７日付で貸借銘柄）は５月の上場来高値１９５９円から反落して水準を切り下げたが、９月６日の直近安値１３６６円から切り返しの動きを強めている。９月２７日には１６０８円まで上伸する場面があった。

　１０月６日の終値１４９４円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想ＥＰＳ６８円５４銭で算出）は２１～２２倍近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ２９２円１０銭で算出）は５．１倍近辺である。時価総額は約９５億円である。

　週足チャートで見ると１３週移動平均線突破の動きを強めている。調整一巡し、好業績を再評価して反発が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）