ファンデリー＜３１３７＞（東マ）は健康食宅配事業を主力として、ヘルスケア総合企業を目指している。健康食宅配会員数が増加基調であり、１８年３月期２桁増益予想である。一人暮らし高齢者や生活習慣病患者の増加を背景として、中期的に収益拡大基調だろう。株価は戻り高値圏から反落したが、自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。

■健康食宅配サービスのＭＦＤ事業が主力

　健康食宅配サービスのＭＦＤ（Ｍｅｄｉｃａｌ　Ｆｏｏｄ　Ｄｅｌｉｖｅｒｙ）事業、およびマーケティング事業を展開している。１７年３月期事業別売上高構成比はＭＦＤ事業９１％、マーケティング事業９％だった。

　ＭＦＤ事業は健康食（冷凍弁当）の通販カタログ「ミールタイム」などを医療機関や調剤薬局などを通じて配布し、顧客（個人）から注文を受けて宅配する。従来の食事宅配サービスと一線を画し、食事コントロールを通じた血液検査結果の数値改善を目指している。管理栄養士・栄養士が顧客の疾病・制限数値・嗜好などに合わせてメニューを選び、定期的に届ける「栄養士おまかせ定期便」も提供している。

　ＭＦＤ事業の会員数は、１５年３月期末１５万２７７１人、１６年３月期末１８万２９０５人、１７年３月期末２０万３４４１人と増加基調である。全国の医療機関などの紹介ネットワーク（約１万８０００ヶ所）を通じた効率的な顧客獲得、専門性の高い栄養士による「ヘルシー食」など多様な健康食の開発やカウンセリングが強みである。

　なお需要拡大に対応してＭＦＤ事業の初の生産拠点となる新工場を建設する。１８年度内に着工、１９年度内に操業予定としている。また健康食通販カタログ「ミールタイム」の発行部数を、現在の各号７５万部に対して、１９年３月発行の「ミールタイム２０１９春号」から各号８０万部に増刷する。さらなる会員数拡大を目指す。

　健康食宅配サービスから派生した事業として、食品メーカーなどへの健康食通販カタログ誌面の広告枠販売、食品メーカーなどからの商品サンプリングや健康食レシピ作成の業務受託、健康食レシピサイト運営などのマーケティング事業も展開し、収益源の多様化を推進している。

　ＭＦＤ事業はおせち料理などで１２月の売上高が増加する季節要因があり、マーケティング事業は業務受託売上が下期偏重となる。利益配分については、事業規模や収益が安定成長段階に入ったと判断された時点で、配当による株主への利益還元に努めるとしている。

■１８年３月期２桁増益予想

　１８年３月期の非連結業績予想は、売上高が１７年３月期比１２．８％増の３６億４０百万円、営業利益が１２．１％増の６億８１百万円、経常利益が１０．３％増の６億８０百万円、純利益が１０．６％増の４億３６百万円としている。紹介ネットワークの新規開拓や深耕などにより、ＭＦＤ事業、マーケティング事業とも伸長して２桁増益予想である。配当は無配を継続する。

　第３四半期累計は売上高が前年同期比４．８％増の２５億１２百万円、営業利益が２０．３％増の５億０１百万円、経常利益が１８．２％増の５億０２百万円、純利益が１８．４％増の３億１７百万円だった。主力のＭＦＤ事業が堅調に推移し、マーケティング事業が大幅伸長した。売上総利益率は５８．８％で１．８ポイント上昇、販管費比率は３８．８％で０．８ポイント低下した

　ＭＦＤ事業は売上高が０．１％増の２２億２７百万円で営業利益が３．１％増の５億１２百万円だった。期末ＭＦＤ事業会員数は９．４％増の２１万７５０７人（うち定期コース会員数は１０．５％増の７７８６人）となった。また第３四半期の定期コース比率は３．９ポイント上昇して５５．９％、１件あたり購入単価は２９円低下して６９７２円となった。マーケティング事業は売上高が６５．３％増の２億８５百万円で営業利益が７１．２％増の２億１５百万円だった。健康食通販カタログの広告枠販売が順調に推移し、業務受託における複数案件獲得も寄与した。

　なお１７年１２月末時点の紹介ネットワーク数は１万９９０６ヶ所（病院・一般診療所が１万５７９７ヶ所、薬局が４１０９ヶ所）となり、１８年３月期末目標の２万ヶ所の達成が目前となった。

　通期会社予想に対する第３四半期累計の進捗率は売上高が６９．０％、営業利益が７３．６％、経常利益が７３．９％、純利益が７２．８％と概ね順調である。下期の構成比が高い収益特性を考慮すれば、通期ベースでも好業績が期待される。

■２３年３月期営業利益２０億円目指す、中期的に収益拡大基調

　１８年２月には、団塊の世代の先頭である１９４７年生まれが７５歳となり、本格的なひとり暮らし社会が始まる２０２２年に向けて、１９年３月期を初年度とする中期経営計画「ｗｉｌｌ２０２２」を策定した。

　目標値には２３年３月期売上高１００億円、営業利益２０億円、営業利益率２０％を掲げた。セグメント別の目標は、ＭＦＤ事業が売上高９１億円、営業利益２０億円（営業利益率２２％）、マーケティング事業が売上高６億円、営業利益４億円（営業利益率６７％）、メディア事業（新設予定）が売上高３億円、営業利益２億円（営業利益率６７％）、営業利益調整の全社費用６億円である。

　ＭＦＤ事業では、ＳＰＡ（製造小売業）モデルへの事業構造転換を推進し、圧倒的ＮＯ．１の健康食ブランドの確立を目指す。マーケティング事業では、医療機関リコメンドサンプリングを成長ドライバーとして大型契約獲得を推進し、商品力を高めてＴＶＣＭと競争できるサービス提供を目指す。新設予定のメディア事業では、ポイント家電を軸に自社の強みを活かした新事業を創出し、第３の収益柱を目指す。

　一人暮らし高齢者の増加、生活習慣病患者や食事制限対象者などの増加を背景として健康食宅配市場は拡大基調が予想される。従来の食事宅配サービスと一線を画した健康食メニュー開発力などを武器として、中期的に収益拡大基調だろう。

■株価は自律調整一巡して上値試す

　株価は地合い悪化の影響を受けたが、直近安値圏１４００円近辺から急反発した。その後は２月２７日の戻り高値１８７５円台から反落したが自律調整の範囲だろう。

　３月９日の終値１７０６円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ６８円５４銭で算出）は２４～２５倍近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ２９２円１０銭で算出）は５．８倍近辺である。時価総額は約１０９億円である。

　週足チャートで見ると２６週移動平均線も上向きに転じて先高観を強めている。自律調整一巡して上値を試す展開が期待される。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）