トーセ＜４７２８＞（東１）は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。１８年８月期は顧客要望による開発案件の中止や次期ズレ込み、開発人員減少に伴う受注計画見直しなどで大幅減益予想だが、１９年８月期の収益改善を期待したい。株価は売り一巡して下値固め完了感を強めている。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

　家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業（ゲームを中心とするデジタルコンテンツの企画・開発・運営などの受託）、その他事業（東南アジア向けコンテンツ配信事業、ＳＩ事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、パソコン向けアバター制作事業などの新規事業）を展開している。

　複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力と強固な財務基盤、豊富な実績に裏付けされた開発売上と積み上げ型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴・強みとしている。

　１６年８月期スタートの中期経営計画では、重点施策としてサービス業務の拡大、グローバル化の推進、サービス分野の拡大、収益基盤の拡充に取組んでいる。

　収益は、開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上で、大型案件の開発受託の有無や開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。

　なお１７年８月期の開発完了タイトル数は、家庭用ゲーム機向け１０タイトル、ＰＣ向け６タイトル、パチンコ・パチスロ向け１タイトル、アミューズメント向け２タイトル、スマホ向け１４タイトル、合計３３タイトルだった。

■１８年８月期大幅減益予想、１９年８月期の収益改善期待

　１８年８月期の連結業績予想（４月５日に下方修正）は、売上高が１７年８月期比１．７％減の４６億２５百万円、営業利益が４６．７％減の１億６４百万円、経常利益が５０．０％減の２億０３百万円、純利益が３５．９％減の１億３４百万円としている。

　スマホ向けゲーム開発の引き合いは堅調だが、開発期間の長期化に伴って顧客要望による開発の中止や開発完了の次期へのズレ込みが複数案件発生し、開発売上が減少する。また人材獲得競争激化に伴って開発人員が想定以上に減少し、受注計画を見直したため、売上高が計画を大幅に下回る見込みだ。売上高の減少に伴って売上総利益が減少する。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比８．２％増の１８億８９百万円、営業利益が９１百万円の黒字（前年同期は５４百万円の赤字）、経常利益が４．３倍の１億１２百万円、純利益が４８百万円の黒字（同９０百万円の赤字）だった。増収効果に加えて、開発費用の一部を当社が負担してロイヤリティ売上で回収する案件が無かったことも寄与して黒字化した。

　開発完了タイトル数は、家庭用ゲーム機向け１タイトル、ＰＣ向け１タイトル、スマホ向け８タイトル、合計１０タイトルだった。デジタルエンタテインメント事業は１０．５％増収（製品別内訳はゲームソフト関連が３８．６％減収、モバイルコンテンツ関連が７１．９％増収、パチンコ・パチスロ関連が４．４％増収）だった。その他事業は１３．６％減収だった。

　なお配当予想は１７年８月期と同額の年間２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）としている。予想配当性向は１４１．１％となる。

■株価は売り一巡して下値固め完了感

　株価は１１００円～１２００円近辺で売り一巡して下値固め完了感を強めている。５月１０日の終値１２０６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１７円７２銭で算出）は約６８倍、今期予想配当利回り（会社予想の年間２５円で算出）は約２．１％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７７５円７９銭で算出）は約１．６倍である。時価総額は約９４億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）