ディ・アイ・システム＜ＤＩシステム、４４２１＞（ＪＱＳ）は、前日１６日に２９円高の１３３１円と４営業日ぶりに反発して引けた。今年５月７日から「テレワーク推進サービス」の提供を開始し、６月１５日から「Ｊａｖａ．総合プログラミング演習リモート研修サービス」の提供開始を予定していることを先取りしてテレワーク関連株買いが再燃した。今２０２０年９月期第２四半期（２０１９年１０月～２０２０年３月期、２Ｑ）累計業績が、期初予想を上回って減益転換率を縮小させたことも、今９月期通期業績の上ぶれ期待を高めて支援材料視されている。

■今期は先行投資期間で２年後の営業利益は２．２倍と高成長

　「テレワーク推進サービス」は、テレワークの環境構築を支援するためにリモートアクセス、ＷＥＢ会議・ビジネスチャット、ｅラーニング、ネットワーク・セキュリティなど幅広いソリューションを提供する。なかでもＷＥＢ会議は、すでに２０１４年４月にペーパーレス会議システム「Ｓｍａｒｔ　Ｚｉｒａ」として自社開発してリリースされており、社内の情報を共有しビジネススピードを向上させセキュリティも強化するなど優位性を発揮している。またリモート研修プログラムも、新型コロナウイルス感染症の感染拡大で企業の在宅勤務が増加する環境下、新入社員ばかりか中途社員、遠隔地の待機社員を含めて社員教育を効率化するＥラーニングシステムとなっている。導入企業の増加が期待される。

　一方、今期２Ｑ累計業績は、前年同期比２０．７％増収、２５．２％営業減益、１４．７％経常減益、１６．４％純益減益と減益転換したが、減益率そのものは、期初予想を上ぶれ縮小させた。推進中の３カ年の中期経営計画で、今期は先行投資期間と位置付け、労働環境のフレキシブル化、採用活動の積極化、横浜サテライトオフィスの新規開設や大阪事業所オフィス増床などを優先したが、上場効果で元請け比率が前期末比３．４％向上し、順調な顧客獲得や既存顧客の取引拡大の増収効果や人件費・経費削減などもオンして減益転換率を縮小させた。

　今２０２０年９月期通期業績は、期初予想を据え置き売り上げ４５億２２００万円（前期比１７．３％増）、営業利益１億３８００万円（同４１．４％減）、経常利益１億３５００万円（同３８．３％減）、純利益９４００万円（同３９．５％減）と見込んでいる。ただ中期経営計画では、この先行投資効果で来２０２１年９月期は売り上げ５０億８６００万円、営業利益２億２３００万円、来々２０２２年９月期は売り上げ５７億１９００万円、営業利益３億４００万円を目標にしており、営業利益は、２年後に今期予想比２．２倍の高成長を見込んでいる。

■ＧＣ示現で上昇トレンドに拍車を掛けまず年初来高値奪回に再発進

　株価は、新型コロナウイルス感染症のパンデミック（世界的な大流行）による世界同時株安に巻き込まれて上場来安値７７８円まで売られたが、新入社員向けのリモート研修サービスやテレワーク推進サービスの提供開始などとテレワーク関連材料が相次いだことを手掛かりに底上げし、今期２Ｑ累計業績の上ぶれ着地も追撃材料になって１４５１円まで８６％超の大幅高を演じた。このため２５日移動平均線が７５日移動平均線を上抜くゴールデンクロス（ＧＣ）を示現して上昇トレンドに拍車を掛けた。足元では２５日線水準でもみ合っているが、もみ合い上放れからまず年初来高値１６４５円を奪回し、次の上値フシとして２０１９年９月高値１９０８円が意識されよう。（本紙編集長・浅妻昭治）