トーセ＜４７２８＞（東１）は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。２１年８月期は大規模・高度化開発に耐えうる開発体制の充実・強化に向けて人材投資などを推進するため減収減益予想としているが、次世代ゲーム機向けソフトや５Ｇ対応モバイルゲームなどで市場の活性化が期待されていることを考慮すれば、会社予想はやや保守的だろう。上振れ余地がありそうだ。株価は減収減益予想を嫌気する形で戻り高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

　家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業（ゲームソフト関連、モバイルコンテンツ関連、パチンコ・パチスロ関連などデジタルコンテンツの企画・開発・運営の受託）、その他事業（ＳＩ事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、新規事業の創出）を展開している。

　２０年８月期の売上高構成比はデジタルエンタテインメント事業が８８％、その他事業が１２％、営業利益構成比はデジタルエンタテインメント事業が８６％、その他事業が１４％だった。

　収益は開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上である。大型案件の開発受託の有無や、開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。またプロジェクトの大型化に伴って開発期間が長期化する傾向を強めている。

　複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力、開発売上とストック型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴としている。

　なお、こどもたちの命を守りたいと願う企業・団体が一体となって生まれた「京のこどもを守るプロジェクト」に協賛している。２０年９月には、交通安全グッズとしてスウェーデン生まれのリフレクター（反射板）「グリミス」を、京都市交通対策協議会に寄付した。

■２０年８月期は営業増益で着地、２１年８月期は減収減益予想だが保守的

　２０年８月期の連結業績は、売上高が１９年８月期比５．３％増の５６億３５百万円、営業利益が０．６％増の３億６５百万円、経常利益が４．３％減の３億８７百万円、純利益が９．１％減の２億２７百万円だった。配当は１９年８月期と同額の２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）とした。

　売上高、利益とも計画を上回り、従来の減収・営業減益予想から一転して増収・営業増益で着地した。デジタルエンタテインメント事業において、スマートフォン向けゲームを中心にロイヤリティ売上が想定より好調に推移した。またスマートフォン向けゲーム運営業務の規模が顧客要望で想定を上回った。

　なお、デジタルエンタテインメント事業は１．６％増収で１５．０％減益だった。製品別売上構成比はモバイルコンテンツ関連５８％、パチンコ・パチスロ関連５％、ゲームソフト関連３７％だった。その他事業は４２．８％増収で黒字化した。ＳＩ事業のシステム開発案件やコンサルティング業務が増加し、巣ごもり需要で家庭用カラオケ楽曲配信事業のロイヤリティ売上が伸長した。

　２１年８月期の連結業績予想は、売上高が２０年８月期比７．４％減の５２億１５百万円、営業利益が３１．４％減の２億５０百万円、経常利益が２９．２％減の２億７４百万円、純利益が２８．５％減の１億６２百万円としている。配当予想は２０年８月期と同額の２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）である。

　次世代ゲーム機「プレイステーション５」「Ｘｂｏｘ　Ｓｅｒｉｅｓ　Ｘ／Ｓ」の登場でソフト開発需要が高まるため、来期（２２年８月期）以降の開発完了に向けた仕込みの期と位置付けて、２１年８月期は減収減益予想としている。大規模・高度化開発に耐えうる開発体制の充実・強化に向けて人材投資などを推進する方針だ。

　セグメント別売上高の計画は、デジタルエンタテインメント事業が６％減の４６億５６百万円（製品別構成比はモバイルコンテンツ関連が５０％、パチンコ・パチスロ関連が３％、ゲームソフト関連が４７％）で、その他事業がＩＴシステム開発案件の減少で１８％減の５億５９百万円としている。

　ただし、次世代ゲーム機向けソフトや５Ｇ対応モバイルゲームなどで市場の活性化が期待されていることを考慮すれば、会社予想はやや保守的だろう。上振れ余地がありそうだ。

■株価は調整一巡

　株価は減収減益予想を嫌気する形で戻り高値圏から反落したが、調整一巡して出直りを期待したい。１０月２７日の終値は８６３円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２１円４４銭で算出）は約４０倍、今期予想配当利回り（会社予想の２５円で算出）は約２．９％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７８９円０２銭で算出）は約１．１倍、時価総額は約６７億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）