トーセ＜４７２８＞（東１）は家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手である。２１年８月期は開発体制充実・強化に向けた人材投資などで減益予想としている。ただし次世代ゲーム機向けソフトや５Ｇ対応モバイルゲームなどで市場活性化が予想されている。中期的に収益拡大を期待したい。株価は水準を切り下げてモミ合いから下放れの形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。なお１月８日に第１四半期決算発表を予定している。

■家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手

　家庭用ゲームソフト開発・制作請負の専業最大手で、デジタルエンタテインメント事業（ゲームソフト関連、モバイルコンテンツ関連、パチンコ・パチスロ関連などデジタルコンテンツの企画・開発・運営の受託）、その他事業（ＳＩ事業、家庭用カラオケ楽曲配信事業、新規事業の創出）を展開している。

　２０年８月期の売上高構成比はデジタルエンタテインメント事業が８８％、その他事業が１２％、営業利益構成比はデジタルエンタテインメント事業が８６％、その他事業が１４％だった。

　収益は開発業務の進行に合わせて受け取る開発売上、コンテンツ配信後の運営に伴う運営売上、コンテンツ販売数量に基づくロイヤリティ売上である。大型案件の開発受託の有無や、開発完了・売上計上時期などによって変動しやすい特性がある。

　複雑化・多様化するゲーム市場において、豊富なパイプライン展開を可能とする多彩な技術ポートフォリオ、長年の実績とノウハウに基づく信用力、開発売上とストック型の運営売上を持つ安定的なビジネスモデルを特徴としている。

　なお、こどもたちの命を守りたいと願う企業・団体が一体となって生まれた「京のこどもを守るプロジェクト」に協賛している。２０年９月には、交通安全グッズとしてスウェーデン生まれのリフレクター（反射板）「グリミス」を、京都市交通対策協議会に寄付した。

■２１年８月期は人材投資で減益予想

　２１年８月期の連結業績予想は、売上高が２０年８月期比７．４％減の５２億１５百万円、営業利益が３１．４％減の２億５０百万円、経常利益が２９．２％減の２億７４百万円、純利益が２８．５％減の１億６２百万円としている。配当予想は２０年８月期と同額の２５円（第２四半期末１２円５０銭、期末１２円５０銭）である。

　セグメント別売上高計画は、デジタルエンタテインメント事業が６．０％減の４６億５６百万円（売上構成比はモバイルコンテンツ関連が４９．５％、パチンコ・パチスロ関連が３．１％、ゲームソフト関連が４７．４％）で、その他事業がＩＴシステム開発案件の減少で１８．２％減の５億５９百万円としている。

　開発完了タイトルの見込みは、スマートフォン向けゲームが６本（全てが通常よりも小規模なリメイク版）、据置型ゲーム機向けソフトが１本（マルチプラットフォーム向け）としている。開発金額５０百万円以上の大型案件（試作案件含む）は１２件の見込みである。

　次世代ゲーム機「プレイステーション５」「Ｘｂｏｘ　Ｓｅｒｉｅｓ　Ｘ／Ｓ」の登場でソフト開発需要が高まるため、２１年８月期は来期（２２年８月期）以降の開発完了に向けた仕込みの期と位置付けて、大規模・高度化開発に耐えうる開発体制の充実・強化に向けて人材投資などを推進する方針だ。

　このため２１年８月期は先行投資の影響で減益予想としている。ただし次世代ゲーム機向けソフトや５Ｇ対応モバイルゲームなどで市場活性化が予想されている。中期的に収益拡大を期待したい。

■株価は調整一巡

　株価は水準を切り下げてモミ合いから下放れの形となったが、調整一巡して出直りを期待したい。１２月２８日の終値は８０２円、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２１円４４銭で算出）は約３７倍、今期予想配当利回り（会社予想の２５円で算出）は約３．１％、前期実績連結ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ７８９円０２銭で算出）は約１．０倍、時価総額は約６２億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）