何だか隔世の感がして、大袈裟にいえば浦島太郎の心境である。しばらくみないうちに、回りの風景が大きく変わってしまった。日本経済新聞の証券面に掲載されている「投資指標」である。予想ＰＥＲ（株価収益率）の各市場別の格差が、気が付いたら様変わりしていたのだ。前週末２８日終値現在で、日経平均採用銘柄の予想ＰＥＲ平均は、１４．１３倍と最割安銘柄となった。対して東証第１部全銘柄平均が、１６．３４倍、東証第２部全銘柄平均が１７．２３倍、ジャスダック市場全銘柄平均が２２．７９倍と水を開けられている。

　これまでのセオリーからすれば、最割安市場は、内需株中心の東証第２部で、次いで東証第１部全銘柄平均が続き、日経平均株価採用銘柄は、日銀のＥＴＦ（上場投資信託）買いもあって多少のプレミアムがついて高ＰＥＲであっても目をつぶるというはずであった。この逆転現象の第一の要因は、もちろん「ソフトバンク効果」との見方も有力である。

　ソフトバンクグループ＜９９８４＞（東１）の前２０２１年３月期の純利益は、４兆９８７９億円と前々期の９６１５億円の赤字から大幅黒字転換して日本企業として史上最高となり、上場企業全体の純利益に占める比率は１８％に高まったと集計された。今２０２２年３月期の純利益は、「未確定な要素が多く公表を控える」としたが、日本経済新聞の相場欄では、予想ＰＥＲを３．１倍と算定しており、ＥＰＳは、ほぼ前期並みと想定していることがうかがえる。この予想ＰＥＲ３．１倍は、日経平均採用の２２５銘柄のうちの断トツの最割安ＰＥＲであり、株価と同様に全体のＰＥＲを引き下げる日経平均寄与度を強め「ソフトバンク効果」を演出したとされている。

　もう一つの要因は、日経平均採用銘柄は、自動車、電機などの外需主力の銘柄が多く、中国や米国の景気回復をいち早く享受し「コロナ・ショック」からのリカバリーが早かったことが上げられる。すでに前２０２１年３月期業績を期中に複数回、上方修正した銘柄も多く、上場企業全体では純利益は２６％増益、今２０２２年３月期も３０％超の増益と集計されており、他市場銘柄より「稼ぐ力」を発揮し、にもかかわらず株価は相対的に出遅れていることを示唆したことになる。

　これを裏付けるように、日経平均採用銘柄の予想ＰＥＲ、実績ＰＥＲは決算発表とともにどんどん割安方向にシフトした。大型連休前の４月２８日の予想ＰＥＲ２１．２５倍、実績ＰＥＲ２４．７１倍は、２週間後の５月１９日には同１３．９４倍、１７．４４倍と下方に動き、前週末２８日は、日経平均株価が５月１０日以来の２万９０００円台回復となったことからそれぞれ１４．１３倍、１８．０２倍とややアップした。

　この日経平均採用銘柄の低ＰＥＲにならって「稼ぐ力」を表す全市場の１株純利益（ＥＰＳ）のランキング上位銘柄に注目することとした。高ＥＰＳ銘柄でも、予想ＰＥＲ算出の計算式の分母に当たる株価が高ければ、ランキング上位銘柄でも割高になる。そこでランキング上位に位置して低ＰＥＲで、なおかつ今期純利益が増益・黒字転換予想にある銘柄に限定することとした。このスクリーニングからは日経平均採用銘柄、東証第１部、第２部、ジャスダック市場、マザーズ市場で景気敏感系中心にバラエティに富む銘柄が浮上しており、６月相場で景気敏感株人気の追い風になることを期待してマークしたい。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）