電設資材商社のトシン・グループ＜２７６１＞（ＪＱＳ）の株価は、８月高値後に上げ一服の形だが、高値圏２８００円～３０００円近辺で堅調に推移している。自己株式取得や低ＰＢＲも支援材料として８月高値３１４５円を試す展開だろう。

　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。小口多数販売や、他社にはない専門部署による得意先営業活動支援サービスなどを特徴としている。取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤強化を推進しており、１４年４月に伊勢崎営業所、１４年８月に太田足利営業所を開設した。

　今期（１５年５月２０日期）の連結業績見通しは前回予想（７月４日公表）を据え置いて売上高が前期比１．１％増の４７０億円、営業利益が同０．７％増の２６億９０百万円、経常利益が同１．２％増の３５億９０百万円、純利益が同１．１％増の２１億円、配当予想が前期と同額の年間５２円（第２四半期末２６円、期末２６円）としている。

　第１四半期（５月２１日～８月２０日）は、１４年４月の消費増税に伴う新築住宅着工戸数の低迷、天候不順によるエアコン商戦の不発などで前年同期比０．７％増収にとどまり、新本社ビルへの移転に伴う賃料の増加、人件費の増加、減価償却費の増加などが影響して同２６．０％営業減益、同１９．８％経常減益、同１２．０％最終減益だった。

　ただし通期ベースでは営業拠点網の拡充、新規得意先の開拓、小口多数販売の強化、得意先営業活動支援サービスの体制・機能強化など、グループ総合力を活かした付加価値サービス拡充の効果が期待される。通期見通しに対する第１四半期の進捗率は売上高が２３．４％、営業利益が１７．９％、経常利益が１８．３％、純利益が１８．２％とやや低水準だが、建設関連で下期の構成比が高い収益構造を考慮すれば、現時点では特にネガティブ要因とはならないだろう。

　なお８月１１日に発表した自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１８億円、取得期間１４年８月１８日～１５年７月３１日）については、１１月２８日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって１万４３００株を１株当たり２９１４円で取得し、１１月３０日時点での累計取得株式総数３万５４００株、取得価額総額１億０１５７万８７００円となった。

　株価の動きを見ると、８月高値３１４５円後は上げ一服の形だが、高値圏の２８００円～３０００円近辺で堅調に推移している。１２月８日に２７４１円まで下押したが、９日には２９００円まで切り返す場面があった。調整は一時的だろう。

　１２月９日の終値２８３０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２３３円６１銭で算出）は１２～１３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は１．８％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３４９６円８８銭で算出）は０．８倍近辺である。週足チャートで見ると、１２月８日の調整は２６週移動平均線がサポートラインとなって反発し、下ヒゲを付けた。強基調を確認した形であり、自己株式取得や低ＰＢＲも支援材料として８月高値３１４５円を試す展開だろう。

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