日本初!東京大学と日清食品ホールディングスが「食べられる培養肉」の作製に成功

■肉本来の味や食感を持つ「培養ステーキ肉」の実用化に向けて前進

 東京大学大学院情報理工学系研究科の竹内昌治教授(東京大学 生産技術研究所 特任教授[学内クロス・アポイントメント])の研究グループと日清食品ホールディングス<2897>(東1)は、「培養ステーキ肉」の実用化を目指した研究を2017年度から共同で進めており、今回「食べられる培養肉」の作製に日本で初めて成功したと発表した。これにより、肉本来の味や食感を持つ「培養ステーキ肉」の実用化に向けて大きく前進した。

■大量生産技術の確立を目指す

 世界的な人口増加やライフスタイルの変化により、将来、地球規模で食肉消費量の増加が見込まれている。一方で、畜肉の生産が地球環境に与える負荷や、家畜を育てるための飼料や土地の不足も大きな問題となっている。

 「培養肉」とは、畜肉の細胞を体外で組織培養することによって得られた肉のことで、家畜を飼育するのと比べて地球環境に与える負荷が低いほか、畜産のように広い土地を必要とせず、さらには厳密な衛生管理が可能になるなど、さまざまな利点があることから、食肉の新たな選択肢の一つとして期待されている。

 竹内教授と日清食品HDの研究グループは、2019年に世界で初めて牛肉由来の筋細胞を用いたサイコロステーキ状(1cm×0.8cm×0.7cm)の大型立体筋組織の作製に成功。現在は、肉本来の味や食感を持つ「培養ステーキ肉」の実現に向け、立体筋組織のさらなるサイズアップや、おいしさと低コストを両立する大量生産技術の確立を目指して研究を進めている。

■「培養ステーキ肉」の実用化に一歩近づく

 「食べられる培養肉」の作製には「食用可能な素材のみを使用すること」「研究過程において食べられる制度を整えること」の2つの大きな課題があった。これまでの「培養肉」は、牛肉由来の筋細胞と食用ではない研究用素材で作製していたが、今回、竹内教授と日清食品HDの研究グループは、独自に開発した「食用血清」と「食用血漿ゲル」(いずれも特許出願中)を使用することで、食用可能な素材のみで「培養肉」を作製できるようになった。この研究成果は「第21回 日本再生医療学会総会」において2022年3月17日(木)に発表した。

 また、東京大学の倫理審査専門委員会はこの成果をもとに日清食品HDが「食の安全」に関する知見を生かして構築した「培養肉」を食べるまでのプロセスについて、承認した。こうして、「素材」と「制度」という2つの課題をクリアしたことで、産学連携の「培養肉」研究において日本で初めて「食べられる培養肉」を作製し、3月29日(火)には研究関係者による試食を行った。

 従来の機器を使った分析に加え、人による官能評価が可能になったことで、味、香り、食感などの”おいしさ”に関する研究開発が大きく進展し、肉本来の味や食感を持つ「培養ステーキ肉」の実用化に一歩近づいた。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■ガソリン・軽油の暫定税率廃止法成立  ガソリン暫定税率廃止法は11月28日に成立し、ガソリン税2…
  2. ■うつ・統合失調症・発達障害を脳から理解する、最前線研究を平易にまとめた一冊  翔泳社は11月25…
  3. 【新築マンションの短期売買を分析】  国土交通省は11月25日、三大都市圏および地方四市の新築マン…
2025年12月
1234567
891011121314
15161718192021
22232425262728
293031  

ピックアップ記事

  1. ■「大きく産んで小さく育てる」IPO市場、期待裏切る後半戦  48勝2分10敗である。2025年の…
  2. ■日銀イベント通過で円高前提、紙・パ株が師走相場の主役候補  今週のコラムは、日銀の金融政策決定会…
  3. ■FOMC通過も市場は波乱、金利と為替に残る違和感  FRB(米連邦準備制度理事会)のFOMC(公…
  4. ■眠れる6900トンの金が動き出す、「都市鉱山」開発でリデュース株に追い風  今週の当コラムは、金…
  5. ■天下分け目の12月10日、FRB利下げで年末相場は天国か地獄か?  天下分け目の12月10日であ…
  6. ■AI・データセンター需要拡大に対応、測定能力は従来比最大2倍  リガク・ホールディングス<268…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る