マルマエ＜６２６４＞（東証プライム）は半導体・ＦＰＤ製造装置向け真空部品などの精密切削加工を展開し、成長戦略として消耗品の拡大による受注安定化、市場シェア拡大に向けた能力増強投資、ＥＳＧ経営などを推進している。２４年８月期は大幅減収減益予想としている。中国向け太陽電池製造装置部品の受注が遅れていることに加え、半導体分野で既存顧客における在庫調整が長引いていることも考慮した。ただし半導体分野が底打ち感を強めており、積極的な事業展開で２５年８月期は収益回復基調だろう。株価は調整一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。

■半導体・ＦＰＤ製造装置向けの精密切削加工を展開

　半導体・ＦＰＤ（フラットパネルディスプレー）製造装置に使用される真空部品や電極などの精密切削加工、および電子ビーム溶接（ＥＢＷ）を展開し、半導体・ＦＰＤ製造装置の真空パーツを作るノウハウ、同業他社に比べて高い生産性・低コスト、急変動する半導体・ＦＰＤ市場に柔軟に対応できる設備力、ワンストップ受注に対応する多工程生産能力などを強みとしている。なお作業補助・介護ロボットの開発（鹿児島大学と共同研究）では、１８年７月第二種医療機器製造販売業の許可を取得し、医療機器製造業の登録を行った。

　２３年８月期の全社合計受注高は２２年８月期比４３．８％減の５１億６７百万円（半導体分野が５２．４％減の３３億４６百万円、ＦＰＤ分野が４７．９％減の７億６１百万円、その他分野が５１．３％増の１０億５９百万円）で、全社合計売上高は２０．０％減の６８億６８百万円（半導体分野が２９．０％減の４５億３４百万円、ＦＰＤ分野が４９．８％減の７億７４百万円、その他分野が２０８．７％増の１３億７４百万円）だった。半導体分野とＦＰＤ分野は市場停滞の影響で受注・売上高とも減少した。その他分野は太陽電池製造装置用部品が受注・売上高とも急拡大した。

■シェア拡大やＥＳＧ経営を推進

　長期ビジョンとして「幅広い分野の総合メーカーを支える部品加工のリーディングカンパニー」を目指し、中期事業計画では成長戦略として消耗品拡大による受注安定化、市場シェア拡大に向けた能力増強投資、ＥＳＧ経営などを推進している。

　なお中期事業計画の目標値については、市場環境変化に伴って最終年度を２６年８月期（従来は２５年８月期）に変更し、最終年度２６年８月期売上高１４０億円、営業利益４２億円、資産ベースＲＯＩＣ２１％、負債ベースＲＯＩＣ１８％、配当性向３５％以上、年間最低配当額２０円（最終損益が赤字となる場合は見直し）を掲げている。

　売上拡大（２２年８月期８５．９億円から２６年８月期１４０億円へ＋５４．１億円）戦略として、半導体分野は既存顧客からの受注拡大で＋２２．８億円、新規顧客獲得（獲得済の新規顧客２社からの量産受注拡大など）で＋２７．５億円、ＦＰＤ・その他分野（ＦＰＤ分野はＥＢＷ拡大、その他分野は太陽光発電関連や人工衛星関連の拡大など）で＋３．８億円を目指す。なお２３年８月期の消耗品売上比率は半導体分野が６２．２％、ＦＰＤ分野が１９．６％だった。

　設備投資計画（ＣＦベース）については、増産投資およびカーボンニュートラルに向けた太陽光発電投資などにより、２４年８月期が１０億円、２５年８月期が２４億円、２６年８月期が１８億円としている。主な投資は、２４年８月期は開発投資やＥＳ向上に向けた社員食堂への投資、２５年８月期と２６年８月期は新工場建設（総額約１５億円）としている。減価償却費（製造原価）の見込みについては、２４年８月期が８．９７億円、２５年８月期が約１０．４億円、２６年８月期が約１１．８億円としている。

　また中長期的な取り組みとしてＥＳＧ経営を推進する。自社の再生可能エネルギー活用によってＣＯ２削減を推進し、２０３０年に５０％削減、２０５０年に１００％削減を目指す。さらに人材力最大化に向けて、６つの向上施策（多様化の推進、人材戦略の推進、誰もが働ける職場環境の整備、人事制度改善、育成プラン作成、育成計画推進）を推進する方針だ。そして２１年１２月には気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）の提言に賛同を表明し、２３年４月には統合報告書「マルマエレポート」を発表している。

■２４年８月期大幅減収減益予想だが２５年８月期収益回復基調

　２４年８月期の非連結業績予想（３月２８日付で下方修正）は売上高が２３年８月期比３１．９％減の４６億８０百万円、営業利益が９１．０％減の７７百万円、経常利益が３９百万円の損失（２３年８月期は７億８９百万円の利益）、当期純利益が３４百万円の損失（同７億０６百万円の利益）としている。配当予想は据え置いて２３年８月期比６円減配の３０円（第２四半期末１０円、期末２０円）としている。

　第２四半期累計は、売上高が前年同期比５１．９％減の２０億４０百万円、営業利益が７８百万円の損失（前年同期は９億２７百万円の利益）、経常利益が１億３４百万円の損失（同９億１３百万円の利益）、四半期純利益が１億０１百万円の損失（同６億４４百万円の利益）だった。半導体分野の市場停滞の影響で大幅減収・赤字だった。

　全社の受注高は３０．４％減の１９億９３百万円（内訳は半導体分野が３１．４％減の１４億８８百万円、ＦＰＤ分野が８２．９％増の４億７０百万円、その他分野が９２．１％減の３４百万円）で、分野別売上高は半導体分野が５３．２％減の１４億７８百万円、ＦＰＤ分野が１３．５％増の４億７６百万円、その他分野が９６．５％減の１９百万円だった。

　半導体分野は既存顧客における在庫調整が長引いている。ただし新規顧客向けは順調に推移し、全体として底打ち感を強めている。ＦＰＤ分野はＧ６・Ｇ８、ＯＬＥＤ向けの売上が回復基調となった。その他分野は太陽電池製造装置部品の受注遅延が影響した。利益面は売上減少と稼働率低下で赤字での着地となった。受注損失引当金は前期末に比べて６６百万円減少した。

　なお全社ベースの業績を四半期別に見ると、第１四半期は売上高が１１億１７百万円で営業利益が２２百万円の損失、第２四半期は売上高が９億２３百万円で営業利益が５６百万円の損失だった。

　通期予想については、期初計画（売上高７０億円、営業利益６億８０百万円、経常利益５億６２百万円、当期純利益４億円）に対して、売上高を２３億２０百万円、営業利益を６億０３百万円、経常利益を６億０１百万円、当期純利益を４億３４百万円それぞれ下方修正した。

　ＦＰＤ分野は概ね計画水準で推移しているが、期初計画で約２０億円を予定していた中国向け太陽電池製造装置部品の受注が遅れていることに加え、半導体分野で既存顧客における在庫調整が長引いていることも考慮した。修正後の分野別売上高の計画は半導体分野が２５．０％減の３４億０１百万円、ＦＰＤ分野が２０．９％増の９億３６百万円、その他分野が８５．４％減の２億円としている。

　利益面は減収影響をコスト抑制でカバーできないが、一方では売上内容の変化により粗利率が改善傾向となっているほか、稼働率の改善により受注損失引当金と棚卸評価損が想定以上に改善される見込みとしている。２４年８月期は大幅減収減益予想となったが、半導体分野が底打ち感を強めており、積極的な事業展開で２５年８月期の収益回復基調を期待したい。

　なお２４年４月に「半導体製造装置部品のレジリエンス強化」に関する補助金交付決定を発表した。補助対象事業の完了は２６年３月末予定で、最大約９億６７百万円の補助金を受けるが、２４年８月期業績への影響はないとしている。

■株主優待制度は毎年８月末時点で６ヶ月以上継続保有株主対象

　株主優待制度（詳細は会社ＨＰ参照）については、毎年８月末日現在で６ヶ月以上継続１単元（１００株）以上保有株主を対象としてクオカードを贈呈している。

■株価は反発の動き

　株価は調整一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。５月２日の終値は１９３６円、今期予想配当利回り（会社予想の３０円で算出）は約１．５％、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ５９１円２５銭で算出）は約３．３倍、そして時価総額は約２５３億円である。（日本インタビュ新聞社アナリスト水田雅展）