【木村隆のマーケット&銘柄観察】昭和電工は一時的な減益、来期からの急回復が見通せる状況に

木村隆のマーケット&銘柄観察

昭和電工<4004>(東1)が今2014年12月期の減額を背景に急落の憂き目に会っているが、ここは絶好の買い場となりそう。今回の減額は、原油・ナフサ価格の急落に伴う石化製品の市況下落・採算悪化と、ナフサの受払差損の発生による石油化学部門の赤字転落などが要因で、あくまでも一時的なものである。

それらの解消を受け、はやくも2015年12月期からの業績回復、2016年12月期の大幅躍進が見通せる状況にある。業績の先行きの暗雲が晴れるに従い、見直し人気が流入することが予想される。

同社が総合化学大手の一角を占め、石油化学分野に加えて、アルミニウム製品や、ハードディスク、化合物半導体などエレクトロニクス分野にも幅広く展開している。

現在中期計画を推進中である。そこでは事業ポートフォリオを基盤(成長)事業、成長事業、新規(育成)事業、基盤(安定)事業の4つに分類している。市場が比較的安定的に推移し、高容量品での強みを生かせるHD事業と、米国市場が好転し、需要拡大が見込める人造黒鉛電極を中心とした基盤(成長)事業を着実に伸ばす。

それとともに、成長事業ではM&Aを含めて業績拡大の加速を図っていく。このうちアルミ缶は、国内市場は飽和しているが、アジア市場は高成長を続けており、能力増強などを進めてこれに対応。半導体用高純度ガスは、半導体デバイスの生産拡大を追い風に、世界需要の8割が集中する東アジアで既存拠点の能力増強や現地メーカーとの提携・M&Aを通じてこれも事業拡大を進める方針。

それらの総合力を発揮し、前期の営業利益250億円(前々期259億円)から、来期は400億円へ続伸、来々期は450億円へ続伸の見通し。(木村隆:日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家)

関連記事


手軽に読めるアナリストレポート
手軽に読めるアナリストレポート

最新記事

カテゴリー別記事情報

ピックアップ記事

  1. ■「ちきゅう」を投入、令和8年1月から2月にかけて実証  内閣府戦略的イノベーション創造プログラム…
  2. ■人工知能基本計画が始動、利活用から開発への循環促進、世界最先端のAI国家を標榜  政府は12月2…
  3. ■222社分析で売上2兆円台復帰、利益は1,435億580万円へ倍増  東京商工リサーチ(TSR)…
2026年2月
 1
2345678
9101112131415
16171819202122
232425262728  

ピックアップ記事

  1. ■総選挙後に本番、米・卵関連株など食料品銘柄に再評価期待  消費税減税をめぐる関連株の動向が、過去…
  2. ■円安・円高が日替わり、内外市場で一波乱二波乱の可能性  内外のマーケットが激動含みである。これが…
  3. ■地方銀行:収益改善、昨年11月の業績上方修正が寄与  昨年来高値更新銘柄の1割超を占める銀行株は…
  4. ■超短期決戦の総選挙で市場動向が政治判断に影響  いよいよ衆議院議員選挙だ。みょう27日に公示され…
  5. ■AI以外に目を向けよ、割安株に潜む上昇機会  1980年代のバブル相場では、産業構造改革で「軽薄…
  6. ■利上げと解散総選挙、日本経済の分岐点迫る  今週は、運命の1月22日、23日が控えている。1月2…

アーカイブ

「日本インタビュ新聞社」が提供する株式投資情報は投資の勧誘を目的としたものではなく、投資の参考となる情報の提供を目的としたものです。投資に関する最終的な決定はご自身の判断でなさいますようお願いいたします。
また、当社が提供する情報の正確性については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。また、予告なく削除・変更する場合があります。これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、一切責任を負いかねます。
ページ上部へ戻る